芝浦工業大学は、デジタルツインの安全性を高める「マルチLiDAR異常検知技術」の特許出願を行った。複数のLiDARから得られる多重的な情報を解析し、データの改ざんや故障などの異常をリアルタイムで検知し、分離する。
芝浦工業大学は2026年2月2日、デジタルツインの安全性を高める「マルチLiDAR異常検知技術」を開発し、特許出願を行ったと発表した。複数のLiDARから得られる多重的な情報を解析し、データの改ざんや故障などの異常をリアルタイムで検知し、分離する。
同技術は、KDDI総合研究所を代表機関、同大学を分担機関とする情報通信研究機構(NICT)の委託研究プロジェクト「デジタルツインによるサイバー・フィジカル連携型セキュリティ基盤」の成果だ。現実空間を再現するLiDARネットワーク悪意において、悪意ある信号の注入や機器の故障、相互干渉によるデータの誤りを即座に評価し、デジタルツイン全体の信頼性を担保する。
デジタルツインでは、センサーから送られるデータの正確性が安全性の前提となる。高密度なLiDAR設置環境では、一部のデータに誤りがあると仮想空間での誤判断を招き、重大な事故につながるリスクがある。研究では、4機のLiDARを用いた点群データのセンシングにおいて、特定の機体に生じた異常を検知、分離する手法の実証に成功した。
今後は、大学認定ベンチャーのハイパーデジタルツイン(HDT)へ技術移転し、同社が構築する自律移動ロボットや車両の走行支援基盤に実装することで、外部干渉と故障に強いインフラの提供を目指す。これにより、サイバー空間とフィジカル空間が高度に連携する社会における安全性の確立と、セキュリティの高度化に寄与する。
スズキの自動走行システムは「小少軽短美」を実現、センサーも自律制御も不要
三菱電機が600m先を検知可能な鉄道向け長距離LiDARを開発
共同でLiDAR技術を活用した製造現場の動線最適化に向けた実証を開始
自律移動ロボットの効率的な移動や柔軟な動きを可能に、ソニーグループが技術発表
日立が「現場拡張メタバース」で原発原寸模型を移設、生成AIも活用
「製造業で使えるSLAM」を提供、データ処理の重さを軽減したスタートアップの技術Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
組み込み開発の記事ランキング
コーナーリンク