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開発期間を短縮する効率的なプロセスで新型「スカイライン」を投入：電動化（2/3 ページ）

» 2025年05月14日 06時00分公開

[齊藤由希，MONOist]

固定費と変動費を削減するRe：Nissan

　現状では、販売コストなど変動費が増加するとともに、固定費が売上高で賄えない水準で高止まりしているという認識だ。これを踏まえて、経営再建計画の「Re：Nissan」ではコスト構造の改善や市場／商品戦略の再定義、パートナーシップの強化に取り組み、2026年度に自動車事業の営業利益とフリーキャッシュフローを黒字化することを目指す。

　変動費と固定費は2024年度比で合計5000億円削減する。これまでの目標に対し、変動費は500億円増の2500億円、固定費は1000億円減の2500億円の削減を計画している。

コスト改善目標の見直しの経緯［クリックで拡大］出所：日産自動車

　変動費は「変動費革新プログラム」の実行やエンジニアリングとコストの効率向上に取り組む。エグゼクティブコミッティの直下に「TdC（Total delivered Cost）トランスフォーメーションチーフ」を置き、研究開発や購買、生産、TCS、コストコントロールの各部門から最大3000人が参加する「迅速対応チーム」が活動する。

　具体的には、基準やスペックの改定や標準部品の採用、仕入れ先の集約、仕様の削減、中国のベンチマークや現地生産部品の活用など複数のテーマで部品や車両を見直していく。より少数のサプライヤーから多くの部品を調達する他、非効率さを排除するために従来の基準を再検討する。こうした取り組みにより、2026年度に750億円の削減効果を見込む。サプライヤーへの影響など詳細については明かさなかった。

変動費削減に向けたチーム体制［クリックで拡大］出所：日産自動車

　変動費改革は、先行開発や2026年度以降のプロジェクトの一部を一時停止して取り組む。開発期間を短縮する新開発プロセスの適用により、各プロジェクトの市場投入時期は遅れないとしている。

　エンジニアリングコストの削減では、グローバルで研究開発のリソースを合理化して時間当たりの労務費を20％減らす。部品の種類は70％減、プラットフォーム数は2035年度までに足元からほぼ半減の7種類とし、スリム化を図る。開発期間は30カ月に短縮する。こうした新しいプロセスで、「スカイライン」の新モデルや、グローバルモデルとなるCセグメントのSUV、インフィニティブランドのコンパクトSUVを開発する。