　住友ゴムは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から助成を受け同システムの開発を統括してきた山梨県との合意の下、同システムを白河工場に導入して活用を進める。白河工場では、やまなしモデルP2Gシステムを24時間稼働させることで年間最大約100トン（t）の水素製造が可能となり、輸送を含むサプライチェーン全体（Scope1、2、3）で年間約1000tのCO₂排出量削減につながる見込みだ。

　Scope1は燃料の使用や工業プロセスでの直接排出の温室効果ガス（GHG）排出量で、Scope2は他社から供給された電気、熱、蒸気の使用に伴うGHGの間接排出量、Scope3はScope1、2を除く事業者の活動に関連する他社のGHG排出量を指す。

　やまなしモデルP2Gシステムで製造されたグリーン水素は、従来の配達水素、系統電力、場内太陽光発電、既存燃料とともに白河工場における5つのエネルギー源の1つとして活用される。

　今後、白河工場では、系統電力から供給された再エネ由来の電力や場内の太陽光発電設備が生産した余剰電力を用いて、やまなしモデルP2Gシステムでグリーン水素を製造する。この水素と協力会社から配達された水素を、場内の水素ボイラーで燃焼させる。これにより生じた熱エネルギーを高精度メタルコア製造システム「NEO-T01」などのタイヤ加硫工程で使用する。既存燃料である天然ガスで生産した熱エネルギーも加硫工程では利用するが、段階的にグリーン水素由来の熱エネルギーのみの使用にシフトしていく。

水素ボイラー（左）と「やまなしモデルP2Gシステム」（右）［クリックで拡大］出所：住友ゴム

「NEO-T01」の概要［クリックで拡大］

　これまでは主に協力会社から配達された水素やグリーン水素を水素ボイラーで燃焼していたため白河工場に1日1台の頻度で水素トレーラーがこれらの水素を運んできていた。やまなしモデルP2Gシステムの稼働により同工場内で水素を製造できるようになったことで水素トレーラーによる水素の運搬は5日に1回の頻度となる見込みだ。

白河工場の敷地内に駐車された水素トレーラーの荷室部［クリックで拡大］

住友ゴム代表取締役社長の山本悟氏［クリックで拡大］

　住友ゴム代表取締役社長の山本悟氏は「2025～2035年を対象とした長期経営戦略『R.I.S.E. 2035』を策定した。この戦略に基づき、ゴムから生み出す新たな体験価値を全ての人に提供し続けることを目指している。そしてこれからも水素を『つくる』『つかう』の二刀流で、持続可能な社会の実現に貢献する」とあいさつした。

　住友ゴムでは白河工場を「脱炭素グランドマスター工場」と位置付けている。同社は、やまなしモデルP2Gシステムを用いてグリーン水素を活用したタイヤ製造のノウハウを蓄積しながら、将来は国内外の他工場への展開も視野に入れている。2025年3月には中部圏水素・アンモニア社会実装推進会議と、「水素およびアンモニア等のサプライチェーン構築に向けた相互協力に関する基本合意書」を締結した。この合意書に基づき、中部圏での水素活用を検討する。