　丸紅ケミックス代表取締役社長の衣畑雅寿氏は「現状、廃プラスチックの削減が頭打ちになり、新品のプラスチックの消費量が増加している。こういった状況の中で、プラスチックの使用量を削減していくには、プラスチック成形品に間伐材や食品残渣などの廃棄物を混ぜることで、プラスチックの使用量を減らす取り組みが必要だ。そこで、当社はプラスチック成形品に間伐材や廃棄物を混ぜる加工技術などを有す企業に声掛けを行い、廃棄物を活用しプラスチック使用量を削減するという考えに賛同してもらった。これらの企業が参画する形で、Do What We Canを設立した」と設立の背景を述べた。

　参画企業は2025年3月5日時点で、丸紅ケミックス、三友機器、ヤンマーエネルギーシステム、カナデン、ELEMUS、大日精化工業、ネクアス、中部日本プラスチック、王子エフテックス、日本道路、日本製紙、三菱ケミカル、東京インキ、城東リプロン、いその、王子キノクロス、三晶、BECS、甲子化学工業、前澤化成工業、スカイフィルム、大洋技研、近畿シコー、平和化学工業所、グラセル、武蔵野産業、昭プラ、NUNOUS（セイショク）などの29社だ。

　Do What We Canでは、1社で解決が困難な課題の解消に参画企業で取り組む。定期的に会合も開催して、廃棄物の活用によるプラスチック使用量削減の課題や成功事例、参画企業間のマッチングを行う。専用のWebサイトも開設し、廃棄物の活用によりプラスチック使用量を削減するソリューションの開発および成功の事例を発信して、同コンソーシアムへの参画やプラスチック使用量の削減に関する問い合わせ企業の増加を図る。

Do What We Canとは？［クリックで拡大］出所：丸紅ケミックス

　参画企業の加工技術などを活用しDo What We Canで行えるアップサイクルの一例も紹介された。このアップサイクルは、残渣／端材の排出元であるブランドオーナー、食品工場、自治体などがターゲットで、まず食品残渣、卵殻／牡蠣殻、間伐材、製造工程で生じる端材などを回収する。

　次に、これらの残渣、廃棄物、間伐材を乾燥して、粉砕加工を行う。粉砕加工後のこれらをプラスチック（生分解性、リサイクルのプラスチックも含む）や紙などと混錬する。続いて、混錬したこの材料を、ボトル、人口木材、パレット、家具、フィルム、インターロッキング、食品容器などに成形。そして、この成形品を残渣／端材の排出元に還元する。なお、食品残渣を堆肥化／炭化するソリューションなども提供できる。

Do What We Canで行えるアップサイクルの一例［クリックで拡大］出所：丸紅ケミックス

会見に参加した参画企業の代表者［クリックで拡大］

Do What We Canが米粉とポリプロピレンを混合して作製したスタッキングカップ

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