旭化成のDX戦略、MIで従来品の2倍の性能を実現し共創型MIの基盤も構築：マテリアルズインフォマティクス（1/4 ページ）

旭化成は、東京都内とオンラインで説明会を開き、マテリアルズインフォマティクス（MI）の導入やデジタル人材の育成など、DXに関する同社の取り組みを紹介した。

[遠藤和宏，MONOist]

　旭化成は2023年12月7日、東京都内とオンラインで説明会を開き、DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する同社の取り組みを紹介した。

各現場でデジタル活用をリードする約2500人の人材を育成中

　同社では、構造転換や10の成長けん引事業（Growth Gears10、GG10）の加速、経営基盤を強化するために、GX（グリーントランスフォーメーション）や「人材」のトランスフォーメーション、DXに取り組んでいる。

旭化成がなぜDXを推進するのか［クリックで拡大］ 出所：旭化成

　DXによって、顧客ニーズや環境変化に迅速に対応する事業戦略の展開、材料提供事業からソリューション事業への転換、新ビジネスモデルの構築、継続的なイノベーション創出による競争力の強化を加速。さらに、多様な無形資産（人材、知財、ノウハウなど）を最大限活用し、技術やアイデアを事業に結び付けている。

　DXの導入スケジュールをまとめている「デジタル変革のロードマップ」によれば、2016〜2020年はデジタル導入期で機能別DXの基礎固めとしてマテリアルズインフォマティクス（MI）や生産技術の革新などを実施した。

「デジタル変革のロードマップ」［クリックで拡大］ 出所：旭化成

旭化成 取締役 兼 専務執行役員 デジタルトランスフォーメーション統括 久世和資氏［クリックで拡大］ 出所：旭化成

　2020〜2022年は、デジタル展開期でDXの導入計画「Asahi Kasei DX Vision 2030」を策定した他、デジタル共創本部の設立や共創ラボの開設を行い全社でDXを進めた。

　旭化成 取締役 兼 専務執行役員 デジタルトランスフォーメーション統括の久世和資氏は「当社のデジタル共創本部には約200人の社員が所属している。この人数で全社員のデジタル活用を後押しすることは難しいため、現在は旭化成グループの各現場でデジタル活用をリードする約2500人のデジタルプロ人材を育成中だ。デジタルプロ人材によって現場主導でDXを推進していく」と話す。

　2022〜2024年は、デジタル創造期でDXによりマテリアル、住宅、ヘルスケアの領域で、ビジネス変革や経営の高度化、デジタル基盤強化を行い経営を革新させることを目指している。「ビジネス変革では、水素関連、CO₂ケミストリー、蓄エネルギー自動車内装材、デジタルソリューション、環境配慮型住宅／建材、バイオプロセスなどから成るGG10で事業の変革を行っている。さまざまな領域に属するGG10をDXで横断的に管理することで、人材と物流のDXや営業／マーケティング、研究／開発、生産／製造、品質保証を効率化している」（久世氏）。

デジタル変革の全体構成［クリックで拡大］ 出所：旭化成