　3tクラスのミニショベルは都市土木や屋内作業に使用されることが多く、周辺環境や作業者のために排ガスや騒音の低減が求められている。今回発表した新機種は排ガスを出さないためクリーンな作業環境を実現するとしている。また、エンジン車のような騒音や振動が発生しないため、作業者のストレスや疲労感の低減が図れる。作業者同士がコミュニケーションをとりやすくなるため、安全性向上や周辺への配慮にもつながる。

　また、日常点検を行う部分と高電圧部分を完全に分離することで、安全かつ容易に日常点検を行えるようにした（高電圧部分は日常点検が不要）。エンジンや燃料に関する点検項目がなくなるため、日常点検や定期メンテナンスの項目が大幅に削減できるとしている。

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リチウムイオン電池を車載用にするための幾つものハードル、そして全固体電池へ
クルマのバッテリーといえば、かつては電圧12Vの補機バッテリーを指していました。しかし、ハイブリッドカーの登場と普及により、重い車体をモーターで走らせるために繰り返しの充放電が可能な高電圧の二次電池（駆動用バッテリー）の重要性が一気に高まりました。後編では、ニッケル水素バッテリーの欠点だったメモリ効果をクリアしたリチウムイオンバッテリーについて紹介します。
リチウムイオン電池を長持ちさせたいときに気を付けること
今回は電池の寿命や劣化に関するあれこれについて、電池評価に携わる立場からの所見をまとめていきたいと思います。なお、昨今のスマートフォンや電気自動車（EV）などに使用されている電池の多くは「リチウムイオン電池」であるため、本稿はその前提で話を進めていきます。
電動車普及の陰にある「レアメタルと環境破壊」
東京大学生産技術研究所所長の岡部徹氏は「人とくるまのテクノロジー展 2023 横浜」での講演で、“走るレアメタル”である電動車の資源サプライチェーンには“光と陰"があることを知ってほしいと訴えた。
燃料電池を2030年に6万基、本格普及に向けたホンダのロードマップ
ホンダは水素事業拡大の戦略を発表した。乗用車の他、商用車、定置用電源、建設機械で燃料電池システムの活用を推進する。
EVは「普及期」へ、生き残りに向けた3つの方向性
2023年にEVとPHEVを合わせた販売比率が18％になると予測されている。マーケティング理論上はアーリーアダプターからアーリーマジョリティーの領域に入る。また、多くの環境規制では2035年が1つの目標となっている。では、このように急拡大するEVシフトに対し、日本の自動車部品産業はいま何を考えておくべきか。
2隻目のEVタンカーが完成、船への燃料供給をゼロエミッションに
商船三井と旭タンカーの2隻目となる電気推進タンカー「あかり」が完成した。
ヤンマーがトヨタの燃料電池を船に、2023年の市場投入目指す
ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」（ヤンマーホールディングス）としている。