GHG排出削減に必須の「サステナブルプランニング」とは何か？：「サステナブルプランニング」の方法論（1）（3/4 ページ）

[吉岡禎史／クニエ，MONOist]

製品別GHG排出量を算出する

　次にサステナブルプランニングの肝となる製品別排出量について説明していく。先に述べた通り、自社＋サプライチェーン上流までが対象であり、極力、実態をあらわす情報を積み上げて算出する（CFP：Carbon Foot Print）。

　調達／製造／販売プロセスの排出量を捉えるため、部品や素材（Scope3）、製造プロセスで発生する直接的なGHGの排出や消費するエネルギーによる間接排出（Scope1、2）、そして物流などによる排出を捉えて積み上げることになる。

　結果、この製品別排出量は、製造のための部品構成や素材組成を表すM-BOM（Manufacturing Bill of Material）や、製造プロセスを表すBOP（Bill of Process）などの情報が含まれるツリー構造の情報となる。このツリー構造をサステナブルプランニングで活用することにより、サプライチェーンにおける排出量の分布を明らかにすることができ、削減効果の大きいホットスポットの把握につながる。すなわちこの情報はサステナブルプランニングにおいて不可欠な情報資産となる。本連載ではこれを「G-BOM（Green／Gas BOM）」と呼称する。

図2：G-BOMのイメージ［クリックして拡大］ 出所：クニエ

　これらの排出量の各要素を算定するためには、以下の切り口で算定方法を定めていくことになる。

• 実績／実態or業界平均／外部データベース（IDEA（イデア）など）
• 製品直課or配賦

　サステブルプランニングの目的は製品別排出量把握による削減アクションや、顧客企業への排出量提示につなげることになる。このことからも極力、実績／実態ベースで排出量を把握することが望ましい。自社による排出量の測定や、サプライヤー、3PL（サードパーティーロジスティクス）などのサプライチェーン協業者からの情報提供をもとに算出していくことになる。

　また、製品に直課可能なものは極力直課することによって、販売／生産のモデルミックスや、サプライチェーンネットワークごとに排出量可視化が可能となる。

　一方、現実的な問題として、全ての実績を取得し、製品に直課することは困難であるため、データの取得負荷やコストなどを鑑みてできるところから始めることが肝要である。

　現時点でサプライヤーから購入部品の排出量情報が個別に得られなかったとしても、業界団体やGHG削減の各イニシアチブが、より詳細なCFPのデータベース化を推進しており、将来的にはデータ取得が可能となることも考えられる。そのため、"実績／実態"かつ"製品直課"を最終的な目標に掲げたうえで、現実的なレベルから取り組み始め、徐々に精度を上げていくことをお勧めする。

　これまでの話を踏まえて、果たしてバリューチェーンに直接寄与しないこれらのデータ整備に本当にコストをかけられるのか？　という疑問を持つ方もいるかもしれない。しかしながら、事実、さまざまな企業がG-BOMの整備に動き始めており、すでに全製品の排出量情報の整備を完了した企業も出てきている。

　サプライチェーン全体でのGHG排出量削減は一企業だけでなくサプライチェーンを構成する全企業にとっても必要な情報である。この排出量の情報整備は、顧客や市場から自社が選ばれる際の選定基準にもなり始めている。つまりこのG-BOM整備に向けての取り組みの必要性は限りなく高まっているのである。