　ソニーグループの2021年度業績は、売上高が前年度比10％増の9兆9215億円、営業利益が同26％増の1兆2023億円、税引き前利益が同12％増の1兆1175億円、当期純利益が同14％減の8822億円となった。好調を続けているゲーム＆ネットワークサービス（G＆NS）分野に加え、2020年度にコロナ禍で苦しんだ映画分野、エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP＆S）分野が大きく改善し、利益でも貢献した。

ソニーグループの2021年度の連結業績（左）とセグメント別業績（右）［クリックで拡大］出所：ソニーグループ

ソニーグループ副社長兼 CFOの十時裕樹氏

　ゲーム事業を中心とするG＆NS分野では、部材不足により販売機会損失があったものの家庭用ゲーム機「PlayStation 5（PS5）」を1150万台販売したことで売上高が伸長。また営業利益についても為替の円安影響がプラスとなった。さらに、PS5では製造コストを下回る価格で販売する“逆ザヤ”状態となっているため、当初想定していた「1480万台以上」の販売が行えなかったことが逆に営業利益にプラスに貢献したという。

　2022年度（2023年3月期）については、既に買収手続きを完了しているゲームスタジオのBungieなどで関連する費用計上が第3四半期から発生することや、ソフトウェア開発費の強化により411億円の減益を見込んでいる。ただ、ソニーグループ副社長兼 CFOの十時裕樹氏は「ゲームの総プレイ時間は前年同期では下がっているが、巣ごもり需要がそれほど強くなかった2022年1～2月と比べると現状でも8％増加している。会員サービスであるPSプラスの会員数も2020年3月末と比較すると約590万人伸びている。巣ごもり需要が落ち着いた後でも高い水準を維持しており、中期的に見た場合それほど心配していない」と語り、さらに買収などを含め自社コンテンツ開発力の強化を進めていく方針を示した。