今後のテレワーク実施意向を性年代別に見ると、テレワーク意向が最も高かったのは「女性10、20代」(54.1%、全体との差分+14.7)だった。
「女性10、20代」がテレワークを希望する理由のトップは、「移動しないので疲れずに済むから」(61.4%、全体との差分+5.6)だった。次が「服装、化粧、身だしなみに時間をかけなくて済むから」(60.8%、同+24.5)、3位が「朝遅くまで寝ていられるから」(51.3%、同+25.7)となっている。
今後のテレワーク実施意向を居住エリア別に見ると、最も高かったのは「首都圏」(42.9%)だった。続いて「九州、沖縄」(41.7%)、「北海道」(40.6%)となっている。
「首都圏」に住む人がテレワークを希望する理由として最も多かったのは、「満員電車、渋滞などの通勤ラッシュにあわずに済むから」(63.5%)で、全体との差分は+22.1だった。
職種別に見たテレワーク意向は、多かった順に「システムの企画、設計、開発」(64.8%、全体との差分+25.4)、「マーケティング」(63.7%、同+24.3)、「広報、宣伝」(56.5%、同+17.1)となった。これら3職種のテレワーク意向理由で特徴的なものとして、「終業後に好きなことをする時間が増えるから」や「朝遅くまで寝ていられるから」などが挙がっている。
勤め先のテレワーク状況を役職別に見ると、「在宅勤務の指示、推奨」が最も多かったのは「課長クラス」だった(73.3%、全体との差分+38.7)。一方で「課長クラス」は、テレワーク実施頻度を尋ねた設問で「全く実施していない」が17.8%と、他の役職の中で最多となっている。なお、「部長クラス」も「全く実施していない」が17.4%で、管理職はテレワークがしづらい実態が浮かび上がった。
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