　同調査では、エッジコンピューティングのプラットフォームレイヤーと通信レイヤーに焦点を当てて分析を実施。現在、IoT関連のビッグデータ処理の経済性向上を目的として、エッジコンピューティングを活用したいと考える企業が増加していることが判明。通信費用など、ビッグデータ処理にかかるコストが大きな課題になっていることがその背景にある。

　これまでビッグデータの処理については、クラウドで行うのが有効だとされていた。しかし、クラウドと同様のビッグデータ処理機能をエッジにも持たせ、両者で処理を分担することで、通信やデータ保管などのデータ処理に関連するコストを低減できる可能性がある。

　主なクラウドサービス事業者は現在、こうしたデータ処理機能を備えたプラットフォームをエッジに展開する取り組みを進行中だ。CDN（Content Delivery Network）事業者でも、広域ネットワーク内で同様のデータ処理が可能なプラットフォームの配備を進めている。同調査では、こうしたエッジプラットフォームプロバイダーには、商用版の早期市場投入によって企業のイノベーションを支援し、その経験を生かしてより高度なイノベーションプラットフォームを開発する狙いがあるとする。

　国内の通信事業者においても、自社の広域ネットワーク内にエッジコンピューティング環境の配備を検討している。これについて同社では、通信事業者はユースケースやビジネスモデルを描くことが難しく、商用化には時間を要すると見ている。

エッジとクラウドで分担するデータ処理のイメージ（クリックで拡大）出典：IDC Japan

　なお、調査の詳細は、同社の『2018年国内エッジコンピューティング市場分析：通信事業者のエッジコンピューティングはビジネスとして成立するか』で報告している。

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