それでは実際に中小製造業において業務プロセス見直しを行った場合に、どの程度の効果が生まれるのだろうか。中小企業白書2018によれば、製造業において業務見直しの実施をした場合に「期待した効果が得られている」「ある程度の効果は得られている」の回答の合計が80%を超えており、他業種と比べて高いことが分かる(図9)。
3年前と比べて労働生産性が「向上した」と回答した中小企業が具体的に行っている業務見直しの内容としては「業務の標準化、マニュアル化」が最も多く、少しの差で「不要業務や重複業務の見直し、業務の簡素化」が挙げられた。いずれにしても労働生産性が「向上した」と回答した企業は、全ての項目において業務見直しの実施割合が他と比べて高くなっている(図10)。
さらに、3年前と比べて労働生産性が「向上した」と回答した中小企業がどのような体制で業務見直しの取り組みを行っているかをみると、「経営者や経営層がリーダーシップを発揮している」が最も回答割合が高い54.5%となっている(図11)。このことから、経営者や経営層が積極的に先陣を切って業務見直しを行うことが、労働生産性の向上に対して効果的であることが推察できる。
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