　「あなたの企業ではスマートフォンやタブレット端末、PCでのARを試用、あるいは使用していますか」という問いには、30％近くが「はい」と回答している。また「ARの利用を考えたとき、あなたがこの技術に興味を持つ理由として考えられるものは？」という問いについては、「効率向上」「ハンズフリー作業」「安全性の向上」といった項目を多くの回答者が挙げているという。

　スタンドアロン型機器は2017年第2四半期全体の85％を占める。現在の参入企業は10社ほどで、今後もさらに増加すると同社は予想する。またAR機器はビジネス用途が全体の92％を占めており、今後もAR市場をけん引していくという。コンシューマー向けAR市場はモバイルARがけん引し、ケーブル付きARグラスの登場も予想できる。

2017年第2四半期におけるAR HMD出荷台数（出典：IDC Japan）

　AR HMD（※2）のトップシェアはマイクロソフト、2位がセイコーエプソン（エプソン）、3位がODGとなっている。OSはAndroidが多くを占める。エプソンはドローンにおける一人称視点ビューで、コンシューマー市場への展開を図りはじめている。

※2：デジタルオブジェを現実のデータにオーバーレイするデバイスである。スマートグラスなど。

　AR／VR市場全体としては現在はVR機器がけん引しており「AR機器の急成長は時宣を待たなければならない」（リース氏）というが、AR機器の市場規模としては数百万台が見込まれ、今後の5年間で急速な拡大が期待できる分野でもあると同氏は説明する。将来、市場へのインパクトはVR機器よりも強くなることが予想できるという。

　AR機器の課題としては、IDCは以下を挙げる。

光学上の製造難易度が高い
手や視線のトラッキング技術の向上がカギ
ネットワークなどバックエンド投資が必要
性能と可搬性のジレンマ（小型化と性能向上、バッテリー容量などのトレードオフ）

　IDCでは将来、ARとVRは融合の方向に向かうとし、AR機器はVRの機能を併せ持つようになると予想。HMDもグラス型へと進化していくと見ている。

日本市場におけるAR／VR、成長性に懸念

IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション　シニアマーケットアナリストの菅原啓氏

　「日本のAR／VR市場の成長性は世界と比べて若干見劣りする」とIDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション　シニアマーケットアナリストの菅原啓氏は説明する。

　日本におけるVR機器市場はコンシューマー向けがけん引し、ARはビジネス利用が大半であり一定の成長性を見せるものの、世界と比べて伸び悩みが見られる。日本国内における、2017年のVR機器の市場規模は世界の2.6％程度で、2021年には1.6％まで後退するとIDCでは予測する。同じく、AR機器市場については、世界の4.9％で、2021年には0.4％にまで後退し、今後の成長性への懸念が見られる。日本のHMD出荷数は「クリスマス商戦」の影響が大きい。2017年下半期の伸びが期待できるとしている。

AR／VR関連の市場予測、世界（左）と日本（右）の比較（出典：IDC Japan）

VR HMDの出荷台数予測、世界（左）と日本（右）の比較（出典：IDC Japan）

　VR機器市場については世界と日本とで大きな違いが見られる。世界ではスクリーンレス型がけん引する一方で、日本ではケーブル型がイニチアチブを握る傾向である。

AR HMDの出荷台数実績、世界（左）と日本（右）の比較（出典：IDC Japan）

AR HMDの出荷台数予測、世界（左）と日本（右）の比較（出典：IDC Japan）

　AR機器市場は世界全体でもまだ小さい現状だ。世界市場においては2016年からケーブル型の成長が少し見られているが、日本市場においては、ほぼスタンドアロン型のみで成長している。今後は、技術の進化に伴い課題が解消されていくことで、市場の成長が見込まれるという。

　日本企業において、AR／VRのビジネス利用の意向は低い傾向だ。金融や建設土木でやや意向高めだが、他分野は低調である。

日本企業において、AR／VRのビジネス利用の意向は低い（出典：IDC Japan）

　建設分野は市場が既に形成されつつあり、成長性が限定的であると見込む。医療分野においては、「ヘルスケアやリハビリなどでの使用拡大が予想でき、一定の成長が期待できる」と菅原氏は説明する。また「VR経験者」の裾野拡大のカギを握る、教育分野は15.1％と成長率が低く、支出規模も世界と比べて小さい傾向だ。日本ではAR／VRの市場を大きく広げるにあたり、教育分野をどう伸ばしていくかが重要な課題となるという。

　他分野のIT導入の同社調査でも、日本における新しい技術分野への対応の遅さは表れており、AR／VRにおいても同様の傾向が出ているという。菅原氏は「このような結果は日本の文化的な問題も確かに影響している」と説明した。

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