　米ハネウェル・プロセス・ソリューションズ（HPS）は2016年9月14日、北米製造業経営幹部200人を対象に実施した、ビッグデータ分析の重要性に関する調査結果を発表した。米調査会社KRC Researchと合同で行ったもので、企業の67％が今後12カ月以内にデータアナリティクス（分析評価）に対する投資増加を計画しているという。

　調査では、IIoT導入の重要な要素となるデータアナリティクスについて、回答者の68％が「現在投資している」と回答。また、50％が「良好に活用できている」、15％が「使用により先進的な運営が行えている」としている。

　多くの企業では、収益性最大化に対する1番の支障として、予定外のダウンタイム（操業停止）や設備の故障などを挙げている。これに対し、データアナリティクスの導入により、「設備故障（70％）」や「予定外のダウンタイム（68％）」「予定外のメンテナンス（64％）」「サプライチェーン管理の問題（60％）」が低減可能であるとしている。

　その一方で、32％は「現在データアナリティクスへの投資を行っていない」とし、33％は「今後12カ月以内、もしくは長期的に導入の計画がない」と回答。さらに、投資を予定していない回答者のうち、63％は「適切に導入するためのリソースを持たないため」、39％は「データアナリティクスを行う人材がいない」と回答した。

　これらの調査結果を受けてHPSでは、「事業を円滑かつ安全に運営する責任を持つ経営陣は、IIoT（産業IoT）を重用することで操業上の課題解決に取り組んでいる」とコメントしている。