日本能率協会コンサルティング(JMC)は、国内製造業が取り組みを加速している、製造現場におけるIoT(Internet of Things、モノのインターネット)の活用に役立つ可視化・分析ツール「現場IoT7つ道具」の展開を始めると発表した。
日本能率協会コンサルティング(JMC)は2016年10月4日、国内製造業が取り組みを加速している、製造現場におけるIoT(Internet of Things、モノのインターネット)の活用に役立つ可視化・分析ツール「現場IoT7つ道具」の展開を始めると発表した。
同社は2015年から、製造業におけるIoTの有効的な展開と定着に向けた社内プロジェクトチームを立ち上げ、IoTを活用した製造現場のコンサルティング支援や、IoT活用コンサルティング/分析の実証実験などを行ってきた。今回発表した現場IoT7つ道具は、それらの知見を基に、製造現場の状態の見える化/分析につなげていくための手法を整理したものだ。品質管理で用いられている「QC7つ道具」のIoT版のイメージとなる。
現場IoT7つ道具は、センサー(データ取得)、ネットワーク(データ転送/蓄積)、タブレット端末(データ加工表示)という3つの要素から構成されている。これらの構成要素は、市販品やオープンソースを活用しており、顧客がIoTの活用を検討している現場の特性に合わせたものを取り入れることができるDIY型のツールとなっている。
7つ道具のうち既に用意できているのは、位置や動線の把握に用いる「IOL」、作業や動作の認識/測定に用いる「IOO」、不良や故障発生の状態/状況把握に用いる「IOS」の3つ。残りの4つは、2016年度末までに発売する予定だ。
想定価格は、センサーやネットワーク、タブレット端末などを1パッケージにしたツールで約100万円。データ収集や分析、コンサルティングなどをJMACに委託する場合には、500万円程度になる見込みだ。
なおJMACは、グループ会社のジェーエムエーシステムズ(JMAS)とともに、現場IoT7つ道具のバックエンドシステムにもなっているIoTプラットフォームを提案していく考えだ。
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