　ただ、実際にUPnP+の認証を取得したデバイスは多くない。UPnPの認証済み機器はこちらから参照できるが、ざっと見た限りではUDA 2.0に準拠しているデバイスがそもそも存在しない。もともとこのページで出てくる製品数は250にも満たなく、一方、ページの先頭にあるグラフを見れば現時点で2000を超える製品が認証を取得しているはずなので、かなりの部分がこのページに登録されていないようだ。

　なので、具体的な数については判断しかねるのだが、そもそもグラフを見ると2014年～2015年はあまり製品の追加が無いので、現時点ではないか、あっても非常に少ないと思われる。そんなこともあってか、2015年9月にアムステルダムで開催されたIBC Exibitor ShowにおいてはUPnP ForumはOICと共同でデモを行っている（NEWS RELEASE：UPnP Forum Takes IoT to the Next Level at IBC 2015）。

　この時はOICのコネクトビリティフレームワークを利用し、その上でDLNAを使ってビデオを流したり、あるいはUPnP+に準拠したデバイスのマネジメントやデータ収集などのデモを行っていたらしいのだが、このあたりが上手く行った事も、今回の吸収合併の伏線になっていたのかもしれない。

　OICにしてもIoTivityにしても、基本的なフレームワークについては定まっているものの、問題はその上のプロファイルが未整備であることで、ここにUPnP ForumというかUPnPの定めるアプリケーションプロファイルが利用される事になる。今後UDAやDCPは、OIC/IoTivityのフレームワークの一部として提供される方向になってゆくと思われる。

　そんな訳で、純粋に技術的に見るとうまく補完関係にあるから、吸収合併そのものは非常に理解しやすいのだが、さてこれでAllSeen AllianceなりAppleのHomeKitや、GoogleのProject Brilloに対して競争力を持つかというとそれはまた別の話である。

　UPnP+は照明制御などローレベルアプリケーションも範囲にしているが、実際にUPnPを実装している製品はゲートウェイと情報家電（テレビやSTB、メディアプレーヤーなど）がほとんど。そこにわずかながら白物家電が入っているという程度で、もっと幅広い家庭内の機器までをターゲットにしているはずのOIC/IoTivityからすると、獲得できるマーケット的にはやや物足りない感がある。これをどう補うのか？がこれからの見どころになりそうだ。

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