オバマ米大統領は2011年3月30日に「エネルギー政策の未来図」と題した計画書を紹介し、米国のガソリン輸入量を10年間で1/3削減する他、連邦政府の購入する自動車を電気自動車などに切り替える計画を明らかにした。これは同大統領がうたう「電気自動車100万台構想」の一環である。米政府が電気自動車を石油社会から脱却する取り組みの1つとして捉えていることが分かる。

» 2012年08月17日 07時30分公開

[＠IT MONOist]

EVの普及を目指す米国の構想とは？

　アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「＠IT MONOist」「EE Times Japan」「EDN Japan」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。

　本日は＠IT MONOistのオートモーティブフォーラムに掲載した記事「米国が目指すEVの普及、100万台構想は実現できるのか」の前編、中編、後編を1冊にまとめてお届けします。

「米国が目指すEVの普及、100万台構想は実現できるのか」

電子ブックレットのダウンロードはこちら→米国が目指すEVの普及、100万台構想は実現できるのか

・電子ブックレットはPDFファイルで作成されています。
・電子ブックレットは無償でのご提供となりますが、アイティメディアIDへの登録が必要となります。登録ユーザーではない場合や、登録済みのプロファイルに一部不足がある場合などは、ダウンロードリンクをクリックすると登録画面へジャンプします。
・電子ブックレット内の記事は、基本的に記事掲載時点の情報で記述されています。そのため一部時制や固有名詞などが現状にそぐわない可能性がございますので、ご了承ください。

関連キーワード

アメリカ | 電気自動車100万台構想 | 電気自動車 | バラク・オバマ | 車載 | リチウムイオン電池 | 電子ブックレット（オートモーティブ） | 電気自動車（オートモーティブ）

「モデルS」の立ち上げに奮闘、エンジニアが支えるEVベンチャーの屋台骨
電気自動車（EV）ベンチャーとして知られるTesla Motors（テスラ）。セダンタイプのEV「Model S（モデルS）」の量産開始により、EVベンチャーから自動車メーカーへの転身を果たそうとしている。モデルSの開発と量産立ち上げに奮闘した、同社CTOのジェービー・ストローベル氏と、生産部門担当副社長のギルバート・パサン氏に話を聞いた。
米国の車載リチウムイオン電池ベンチャーに中国企業が出資、80％の株式取得も
米国の車載リチウムイオン電池ベンチャーA123 Systemsが、中国の大手自動車部品メーカー万向集団（Wanxiang Group）から最大4億5000万米ドル（約353億円）の出資を受ける方針を発表した。万向集団はA123 Systemsの株式を最大で80％握ることになる。