図2　アジアスーパーグリッド構想の概要　総延長距離3万6000kmという壮大な計画だ。時差のある複数の国同士を接続することで、ピークシフトや供給安定化の他、適正価格の実現を狙えるという。例えば、日本貿易振興機構（JETRO）の調査によれば、1kWh当たりの業務用電力料金が高いのは図中ではシンガポール（0.18米ドル）、次いで東京（0.13米ドル）である。出典：自然エネルギー財団

　国内では、送電損失を低くするために電圧を100万Vにまで高めて「交流」送電し、何段階かの変電を経て、100～200Vに変換している。ところが、送電距離が数百kmを超えると誘電体損失が無視できなくなり、直流送電の方が有利になる。ドイツSiemensによれば、長距離大量送電に最適な技術は高圧直流送電であり、1000kmの送電時（5000MW、80万V）の損失は3％未満だという^＊4）。

＊4）Siemensの公開資料を参照（Web）。

　高圧直流送電技術は既に世界各地で利用されており、これを日本国内や日本の周辺地域でも活用しようという構想だ。

　本州の差し渡しの長さは1000kmを超える。対馬海峡は幅200km、宗谷海峡でも40kmだ。高圧直流送電技術はこのような距離に対応できるのだろうか。できる。

　スイスABBは、2008年に中国四川省から上海までの2000kmを6400MW（80万V）で送電するプロジェクトを受注している^＊5）。海底での直流送電の事例でも、ABBがオランダとノルウェー間の580kmを700MWで送電するプロジェクトを完成させている^＊6）。

＊5） ABBの発表資料。6400MW（640万kW）という容量は、東京電力と東北電力をつなぐ相馬双葉幹線（容量631万kW）よりも大きい。

＊6） ABBの発表資料。

図3　ジャパンスーパーグリッド構想の概要　国内の電力会社がもつ既存の連系線を補完する役割を持つ。出典：自然エネルギー財団

図4　東アジアスーパーグリッド構想の概要　総延長距離は図3の2倍に膨らむが、他国と連系できることにメリットがある。出典：自然エネルギー財団

　図2のようなアジアスーパーグリッドを一気に作り上げることは難しいだろう。同氏は、図3、図4に示したように、フェーズ1の「ジャパンスーパーグリッド構想」を経て、フェーズ2の「東アジアスーパーグリッド構想」を実現、最終的にフェーズ3のアジアスーパーグリッド構想に至るという絵を描いている。段階的に順を追って拡張するということだ。

　なお、アジアスーパーグリッド構想に匹敵する規模の計画は世界にあと2つある。中国国内の「超高圧送電網計画」（総延長距離4万km）と、サハラ砂漠を利用できるアフリカと欧州を電力線で結合する「デザーテック構想」だ。デザーテック財団は2012年3月10日に、自然エネルギー財団とアジアスーパーグリッドを促進するために協力を開始すると発表しており、複数の巨大グリッドが連携することも考えられる。