「建材」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

第1回「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」：
ペロブスカイトなど次世代型太陽電池の普及促進へ　エネ庁が実装加速連絡会を開催
ペロブスカイト太陽電池などの次世代型太陽電池の導入拡大に向けて、資源エネルギー庁が新たに「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」を開催。その第1回会合では、自治体、民間の需要家や太陽電池メーカーを中心とした実務担当者の間で情報共有が行われた。（2025/9/17）

リサイクルニュース：
廃棄物を「炭化」して素材に、Gabの循環ソリューションが示すごみゼロ社会への道
焼却処分や海外輸出で環境負荷をかけていた有機系廃棄物が、炭化物として資源に生まれ変わる。Gabは、炭化技術で廃棄物を炭化し、人工皮革などの素材として再利用する循環ソリューション「.Garbon」を構築した。（2025/9/11）

リサイクルニュース：
パナソニック「ノモの国」は万博閉幕後もパビリオンの99％以上を再生利用へ
パナソニック ホールディングスは「2025年大阪・関西万博」終了後、パナソニックグループのパビリオン「ノモの国」の建築部材について、99％以上のリユース／リサイクルおよび廃棄率1％未満を目指すと発表した。（2025/9/11）

「物価高」倒産、3カ月連続増　円安と原材料高重なり
原材料高騰と円安が企業を直撃し、2025年8月の「物価高」倒産は55件と3カ月連続増。建設業や運輸業で目立ち、負債総額は143億円超に。行政支援と企業の生産性向上が急務となっている。（2025/9/10）

サーキュラーエコノミー：
大林組が大阪・関西万博パナソニック「ノモの国」の設備機器／建材約180点を技術研究所でリユース
大林組は、大阪・関西万博のパナソニックグループパビリオンで使用中の設備機器や建材約30品目180点を、閉幕後に大林組技術研究所で建設中の実験棟で再利用する。（2025/9/9）

大阪・関西万博：
大阪・関西万博のレガシーを生かす！　廃棄率1％未満を目指す「ノモの国」　パナソニックがリサイクル／リユースにこだわる理由
10月13日に閉幕する大阪・関西万博だが、パナソニックのパビリオン「ノモの国」では建築物を対象にリサイクル率とリユース率を合わせて、重量ベースで99％以上を目指すという。（2025/9/6）

万博「ノモの国」の建築資材99％を再利用　パナソニックHD　パソナは兵庫・淡路島に移設へ
持続可能性を追求する万博で、資材再利用などの動きが広がるかどうかが注目される。（2025/9/5）

3Dプリンタニュース：
パウダー3Dプリンタで出力した陶器製インテリア作品を出展
ローランド ディー.ジー.は、乃村工藝社の未来創造研究所「NOMLAB」と共同で、パウダー3Dプリンタ「PB-600」「PB-400」で出力した陶器製インテリア作品を「OSAKA FUORI SALONE 2025」に出展する。（2025/9/5）

太陽光：
軽量・フレキシブル型太陽電池の国内市場予測、2040年度に449億円に
富士経済がフィルム型ペロブスカイト太陽電池や軽量型結晶シリコンなど、軽量・フレキシブル性を備えた太陽電池の国内市場に関する調査結果を発表した。（2025/9/3）

5秒で固まるUV硬化タイプなどを展開：
「脱溶剤の1番バッターに」　基板保護コーティング剤に注力の積水フーラー
接着剤や化学工業製品を手掛ける積水フーラーは、現在基板保護に用いるコンフォーマルコーティングを中心に、エレクトロニクス機器向け事業に注力している。同社の事業内容やコンフォーマルコーティングの特徴について、積水フーラー 社長 スコット・パーギャンディー氏らに聞いた。（2025/9/3）

物流のスマート化：
イトーキ、関西物流センターを移転し西日本の供給網を再編
イトーキは、西日本の物流網再編のため、物流施設「GLP ALFALINK 茨木3」内に関西物流センターを移転した。近隣のセンターと連携し、関西2府4県の在庫／配送管理をカバーする中核拠点とする考えだ。（2025/9/3）

調査レポート：
建設業の価格転嫁率41.0％　全体は39.4％に低下、調査開始以来最低に
帝国データバンクによれば、コスト上昇分を販売価格にどの程度反映できているかを示す価格転嫁率が、2025年7月末時点で39.4％となり、調査開始以来最低を記録した。建設関連では建設業の41.0％や建材卸売の53.2％などが全体平均を上回った。（2025/8/29）

大阪・関西万博：
大阪・関西万博の「null2」、実はあのPCで動いていた！　ヌルヌル動く「計算機自然」の舞台裏
話題を集めている大阪・関西万博のシグネチャーパビリオン「null2」（ヌルヌル）の中で、実はPCが利用されているとの話を耳にした。真偽を確かめるべく、現地に飛んだ。（2025/8/29）

サーキュラーエコノミー：
建物解体で出る鉛含有塗料／石綿付き金属を無害化　鹿島建設と共英製鋼が再資源化モデル構築
鹿島建設と共英製鋼は、建物の解体工事に伴い発生する鉛含有塗料や石綿などの有害物質が付着した金属廃棄物を無害化／再資源化する取り組みを始める。（2025/8/28）

建設産業構造の大転換と現場BIM〜脇役たちからの挑戦状〜（10）：
BIMが一過性のブームで終わらないために Vol.2　発注者はBIMをどう捉えているか？【現場BIM第10回】
連載第8回では「空虚化する“フロントローディング”の根本原因」というテーマで、「BIM活用の本当の受益者は誰か」の問いかけから発注者（施主／オーナー）の責務や役割についてスポットライトを当ててみた。今回は、野原グループが2025年5月に発表した発注者（施主／オーナー）に対する調査結果などを引用しながら、現状認識の深掘りと理想論ではない実現可能解について考えていきたい。（2025/8/25）

積算／見積：
建材流通事業者向け「JUCORE 見積」に簡易モードと書式カスタマイズの新機能、住友林業
住友林業は、建材流通事業者向けソフトウェア「JUCORE 見積」に、簡単に見積を作成できる機能とフォーマットをカスタマイズできる機能を追加した。（2025/8/20）

製造現場向けAI技術：
AIを活用し「化学物質の特定および使用量の把握」をシステム化
NSDは「化学物質の特定および使用量の把握」をシステム化し日鉄建材で本番運用を開始したと発表した。（2025/8/19）

施工：
ガラスと木枠を組み合わせた伝統木造建築向けの耐震補強技術を開発、竹中工務店
竹中工務店と奈良県地域創造部文化財保存事務所は、透明なガラスと木枠を組み合わせた伝統木造建築向けの耐震補強技術「ガラス耐震壁」を開発した。（2025/8/15）

材料技術：
日本最大規模の生産力を有したCNF複合樹脂の商用プラントが稼働開始
大王製紙は、愛媛県の三島工場に新設したCNF複合樹脂の商用プラントが稼働を開始したと発表した。混練や成形加工がしやすく市場での期待が高いCNF複合樹脂を、年間2000t製造できる。（2025/8/13）

カーボンニュートラル：
フィルム型ペロブスカイト太陽電池を内窓で利用、臨海副都心で実装検証　YKK AP
YKK APは、建材一体型太陽光発電の早期社会実装に向け、東京都江東区の「テレコムセンタービル」でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実装検証を開始した。（2025/8/8）

「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」：
バリューチェーンの脱炭素化に向けた施策パッケージ、中間取りまとめが公表
環境省の「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」の第4回会合で、今後実施する政策パッケージの方向性について、中間とりまとめが公表された。（2025/8/8）

ロジスティクス：
住友林業子会社、住宅資材の配送効率化サービスを関西に拡大　配送便約6割、配送コスト約1割減
住友林業グループのホームエコ・ロジスティクスは、建築現場の配送効率化サービス「JUCORE物流」の提供を、関西京阪神地区でも開始した。（2025/8/5）

サーキュラーエコノミー：
竹中工務店が「サーキュラー建材」の共通評価基準を策定、2027年の実装目指す
竹中工務店とDesignFuture Japanは、建築プロジェクトでのサーキュラー建材活用に向けた共通評価基準を策定し、建材選定プラットフォーム「Material Bank Japan」上で実証運用を開始した。（2025/8/1）

製造マネジメントニュース：
ペロブスカイト太陽電池の世界市場、2040年に3兆9480億円へ拡大
富士経済は、ペロブスカイト太陽電池の世界市場と日本市場に関する調査結果を発表した。2040年の市場規模は、2024年比約66.9倍の3兆9480億円に達すると予測している。（2025/7/28）

第7回 国際 建設・測量展：
コマツの「スマートコンストラクション」10年前の“夢”実現、3DでつなぐPDCA施工
コマツが掲げる「スマートコンストラクション」は、建設工事の地形変化、建機、作業員、建材といった要素をIoTでデータ化し、デジタルツイン上に再現するトータルソリューションだ。現場をデジタル空間に再現することで、肉眼では把握しきれない課題が可視化され、PDCA型で施工品質の精度向上や生産効率の改善が実現する。（2025/7/25）

ロボット：
1000kgまで運べる半自動搬送ロボのレンタル開始　アクティオが大林組、坂井電機と開発
アクティオは、大林組、坂井電機と共同開発した搬送ロボットのレンタルを開始した。ゲームパッドで遠隔操作し、最大1000キロまでの建材などを運べる。ジャッキアップ機能を備え、アルミ台車に潜り込み、荷物の積み替えなしで台車ごと搬送できる。（2025/7/23）

日本列島BIM改革論〜建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ（10）：
間違いだらけの「日本のBIMの常識」Vol.1　そもそもBIMとは何か？【日本列島BIM改革論：Reboot】
日本では誤解された「BIMの解釈」がまん延しており、それが日本と海外の差を生んでいる。このままでは日本のBIMは正しく成長できず、迷走する可能性がある。正しいBIMの常識とは何か、いくつかの用語について正しく理解しておこう。（2025/7/24）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（5）：
補助制度が使える今のうちに！　建築物の省エネ認証の計画的な取得を
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第5回は、環境性能認証取得に役立つ補助制度と、利用時の注意点を解説します。（2025/7/30）

リノベ：
マンション大修繕の周期を伸ばすスキーム構築、2.3億円の削減に　三菱地所レジと長谷工
三菱地所レジデンスは、長谷工コーポレーションの技術提案を受け、マンションの大規模修繕工事の周期を40年間で3回から2回に減らすスキームを構築した。第1弾として、埼玉県の川越駅近くで2027年に竣工する「ザ・パークハウス 川越フロント」に導入する。（2025/7/10）

研究開発の最前線：
名古屋で粉体処理技術の研究開発拠点を2026年に開所 電池材料試験などを実施
日本アイリッヒは2026年7月の開所を目指して、名古屋市瑞穂区で新たな研究開発拠点「アイリッヒ・グローバル・イノベーション・センター」の建設を進めている。（2025/7/7）

［関西］製造業カーボンニュートラル展：
ただの“環境対応”で終わらせない、製造現場に適応するカーボンソリューション
2025年5月14〜16日、インテックス大阪で「関西Factory Innovation Week 2025」が初開催された。本稿では、構成展の1つである「製造業カーボンニュートラル展」に出展した企業の中から注目の製品やサービスを紹介する。（2025/6/25）

スマートビル：
「省エネ改修は事業化が困難」の先入観を打ち破る　日建設計の「ゼノベ」プロジェクト始動
政府が目標とする2050年までのCO2排出量ゼロ達成には、既存オフィスビルの省エネ化が欠かせない。だが、現状では事業収益化に結び付かず、市場は停滞している。こうした中、日建設計は日本政策投資銀行とDBJアセットマネジメントと手を組み、省エネ改修のメリットを施主や不動産デベロッパーにも“見える化”する「ゼノベ」プロジェクトを開始した。（2025/6/13）

Airbnb、新たな宿泊体験「Akiya Design Project」発表　日本の空き家を活用
宿泊施設仲介サイトAirbnbの日本法人Airbnb Japanは、古民家などの伝統的な家屋を再生して宿泊施設として利活用する「Akiya Design Project」を発表した。（2025/6/10）

木造／木質化：
大和ハウスが木造の商業施設や事業施設でBIM設計、建材積算や施工シミュレーションも可能に
大和ハウス工業は、商業施設や事業施設などの木造建築物の設計業務でBIM活用を本格的に開始する。BIMツールの連携で木造建築の短時間で高精度な設計環境を構築し、建材の積算や施工シミュレーション、省エネ効果の試算も可能になる。（2025/6/9）

材料技術：
未使用の壁面を創エネの場にする太陽光発電システム　地震でも外れにくい
AGCは、「2025NEW環境展／2025地球温暖化防止展」で、2025年6月1日に発売した壁専用太陽光発電システム「カベジュール」と、プレ販売中の既存建物向け太陽光発電ガラス「後付けサンジュール」を披露した。（2025/6/6）

現場管理：
外部足場計画図の自動化システム発売、大規模修繕工事をワンストップ支援
システムズナカシマは、ビル／マンションなどの大規模修繕工事業者向けに、外部足場の計画図作成を自動化する新システム「TRSII 足場」を発売した。既存の「TRSII 下地」「TRSII 拾い」にTRSII 足場が加わったことで、足場計画図の作成から劣化図による修繕箇所の可視化、塗装面や補修箇所の拾い数量積算まで、工事に関わる業務全体をワンストップで支援可能になった。（2025/6/5）

カーボンニュートラル：
文京区のマンションに新幹線の再生アルミを採用　JR東海と三井不レジがサステナブルで連携
JR東海、三井不動産レジデンシャル、ジェイアール東海商事は、東海道新幹線の再生アルミを用いた建材活用や家庭でのCO2削減を促す「くらしのサス活」アプリを通じた連携を開始する。（2025/6/2）

3DCG：
無料のインテリアシミュレーションソフト公開　ゲームエンジンで高精細な3D住空間を作成
リビングライフ・イノベーションは、ゲームエンジンで生成した3D住空間で、誰でも無料でインテリアの配置検討ができるシミュレーションソフトウェアをリリースした。家具やインテリア、建材、設備機器の3Dモデルは、メーカーから提供されているため、製品選定にも使える。（2025/5/29）

約10万円〜の新フラグシップ「AQUOS R10」発表　ピーク輝度3000ニトの明るいディスプレイ搭載、スピーカーも強化
シャープが新型スマートフォン「AQUOS R10」を発表。AQUOS R9から約1.5倍明るい、ピーク輝度3000ニトのPro IGZO OLEDを搭載している。大型のスピーカーBOXを本体上下に搭載しており、上部のスピーカーBOXをフルメタルにすることで、音圧が増した。（2025/5/29）

「建築物のライフサイクルカーボン削減に関する関係省庁連絡会議」：
建築物のライフサイクルカーボン削減へ　2028年度のLCA制度開始に向けたロードマップ
建築物の建設から使用にいたる全工程の脱炭素化に向けて、政府は「建築物のライフサイクルカーボン削減に関する関係省庁連絡会議」を設置。2028年度の開始を予定している建築物のライフサイクルアセスメント（LCA）制度に向け、各種施策のロードマップを公開した。（2025/5/23）

加速するデータ共有圏と日本へのインパクト（7）：
米国「MOBI／CESMII」と中国「可信数据空間」、米中両国のデータ共有圏の現状は
欧州を中心にデータ共有圏の動向や日本へのインパクトについて解説する本連載。第7回は、米国の「MOBI／CESMII」と中国の「可信数据空間」など、米中両国の取り組みを紹介する。（2025/5/20）

製造マネジメント インタビュー：
構造改革の中、パナソニックHDがR&Dで注力する領域と凍結する領域の考え方
パナソニック ホールディングス グループCTOである小川立夫氏が報道陣の合同取材に応じ、研究開発（R&D）領域における2024年度の成果を紹介するとともに、構造改革を踏まえた技術開発部門としての考え方を説明した。（2025/5/21）

「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」：
脱炭素化の実現に求められるグリーン製品需要の拡大策　環境省が検討会を新設
一般消費者などの需要サイドや、企業活動におけるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けては、グリーン製品のさらなる需要喚起が課題となっている。そこで環境省では、グリーン製品・サービスに対する需要創出や、バリューチェーンのグリーン化に向けた施策を検討する検討会を新設した。（2025/5/21）

木材回帰で都心に増える木造高層ビル　リング注目、低環境負荷も持続可能な森林経営に課題
開催中の2025年大阪・関西万博で世界最大の木造建築「大屋根リング」に注目が集まる中、木材建築回帰の動きが高まっている。（2025/5/19）

カーボンニュートラル：
低炭素型コンクリのボックスカルバートを製品化、CO2排出6割超削減　三井住友建設
三井住友建設子会社のSMCプレコンクリートは、低炭素型コンクリートを使用したボックスカルバートを製品化した。ポルトランドセメントのみを使用した従来製品と比較して、材料由来のCO2排出量を60％以上削減できる。（2025/5/14）

脱炭素：
窓のスクリーンでスマホ9台分を発電、室内から後付け設置可　LIXILが6月受注開始
LIXILは2025年6月、室内から窓に後付けできるロールスクリーン状の太陽光発電設備を発売する。遮光性やプライバシー保護に加え、夏の日差しを遮り、冬場の断熱性も2倍に向上する。発電能力は1枚あたり1日で最大スマホ9台分、またはPC3台分に相当する。（2025/5/9）

産業動向：
LIXILと独Schuecoが戦略的パートナーシップ強化、建物の生涯CO2削減へ
LIXILは、建築物のホールライフカーボン削減に向けてSchueco Internationalとの戦略的パートナーシップを強化し、日本市場に向けた高性能アルミ建材などの展開を加速する。（2025/5/8）

下町にも立ち始めた「タワマン」「億ション」　一体どんな層が購入しているのか
マンション価格の高騰がとまらない。かつて湾岸部に立つことが多かったものの、近年は下町にも建設されることが増えている。一体どんな層が購入しているのだろうか。（2025/5/4）

ロボットビジネス：
ロボットが柱を立て、壁を塗る　建設の常識が変わり始めている
建設業界にもロボットや3Dプリンターの導入が進み、現場の自動化や省人化が加速している。危険作業の代替から建材の製造、さらには建物そのものの施工まで、技術革新が建設の常識を大きく変えようとしている。（2025/5/4）

建材盗難：
“建材の盗難／詐欺／横領”を4つの守りで防ぐ、日本企業危機管理協会が開発した新サービス
日本企業危機管理協会は、急増する建材の盗難に対処すべく、警察OBの調査力と動産総合保険を組み合わせた日本初とPRする強力な資材防衛サービスを開始した。窃盗発生後に、民事とみなされ犯罪を証明するのが難しい場合でも、探偵業のパンダ探偵社が情報を収集して警察への届け出を支援する。（2025/5/2）