• 関連の記事

「バイオマス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「バイオマス」に関する情報が集まったページです。

MONOist 2022年展望:
深刻な材料不足と高騰化、設計現場で何ができるか?
2022年は引き続き、半導体不足とともに、樹脂不足が製造業に大きな影響を与える見通しです。材料や調達部品が手に入らず、代替品の利用を検討するなど各社対策を講じ始めていますが、設計現場として何かできることはないでしょうか? 「樹脂使用量の削減」「部品点数の削減」「代替品への対応」という3つの視点で、どのようなアプローチがとれるのか、その可能性について考えていきます。(2022/1/21)

新工法:
ドーム型構造体を在来工法に比べ短工期で施工可能な工法を開発、鹿島建設
鹿島建設は、米国に本社を構えるドーム・テクノロジーとの技術提携で、多様なドーム型構造体の構築が可能な「KTドーム」工法を開発した。その後、建築基準法に基づき、KTドーム工法で、吹付けコンクリート(特殊な建築材料)を用いた構造の大臣認定を取得し、2020年3月に鹿島建設が神奈川県小田原市で保有するドーム型事務所棟の建設に適用した。(2022/1/21)

2025年までにプラ使用量半減へ:
ハーゲンダッツジャパン、石油由来のプラスチック製スプーン順次廃止 バイオマス配合素材に
ハーゲンダッツジャパンは、同社が提供するアイスクリームの包材とスプーン素材を、石油由来のプラスチックから、環境に配慮した非プラスチック素材に順次切り替えると発表した。(2022/1/19)

計12品目対象、4月1日納品分から:
日清オイリオのドレッシング、最大13%値上げ 製造コスト増で
日清オイリオは、ドレッシングの価格を4月1日から3〜13%値上げすると発表した。食用油の製造コストが増加したため。(2022/1/14)

脱炭素:
脱炭素社会実現のカギ「リチウムイオン電池」と「水素」、その動的解析と今後の展開
国際気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2018年の「IPCC1.5℃特別報告書」で「産業革命以前から続く世界の気温上昇を1.5度以内に抑えるためには、二酸化炭素(CO2)の排出量を2050年前後には正味ゼロ(カーボンニュートラル)に達する必要がある」と示唆した。この特別報告書を受け、日本を含め世界各国はカーボンニュートラルへの目標を表明している。こうした脱炭素社会へのカギを握る1つに、エネルギーを蓄える「蓄電池(2次電池)」が挙げられる。(2022/1/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
自動車メーカー8社のカーボンニュートラル戦略
各社のカーボンニュートラル戦略はどうなっているのかについて、俯瞰的に見てみたいと思う。(2022/1/1)

脱炭素:
ビール工場の排水から出るバイオガスで発電、アサヒグループが進める脱炭素化
グリッドは2021年12月2日、物流や産業設備における脱炭素化の取り組みをテーマとしたウェビナー「社会インフラが目指す脱炭素化社会」を開催した。本稿では同ウェビナーに登壇したアサヒグループホールディングス Sustainability マネージャーの原田優作氏による、同社の脱炭素化に関する取り組みの講演内容を抜粋して紹介する。(2021/12/27)

製品動向:
濃縮余剰汚泥対象の下水処理場向け「オゾン可溶化反応装置」を開発
三菱電機と日鉄エンジニアリングは、下水汚泥に含まれる微生物を主体とする難分解成分をオゾンガスで効率的に溶かす「オゾン可溶化反応装置」を開発し、日本下水道新技術機構の建築技術審査証明を2021年7月9日に取得した。バイオガスを20%以上増産し、温室効果ガスの削減にも貢献する。(2021/12/22)

自然エネルギー:
地域特性を生かした再エネは何か? 6割の自治体が「屋根置き太陽光発電」と回答
矢野経済研究所は2021年12月8日、共同通信社と共同で実施したカーボンニュートラルに向けた施策の動向に関する自治体アンケート調査の結果を公表した。約6割の自治体が、地域の特徴を生かした再生可能エネルギー電源のトップに「屋根置き太陽光発電」と回答している。(2021/12/22)

旭化成・小堀秀毅社長を直撃【後編】:
旭化成・小堀秀毅社長を直撃 事業分野を見直し、脱炭素に積極的に取り組む
多面的な事業展開をしてきた旭化成。その一方で、時代にそぐわない分野も出てきている。大胆な事業分野の見直しを断行すると同時に、企業の生命線になったカーボンニュートラルな社会実現のための事業には積極的に取り組む考えだ。小堀秀毅社長にインタビューした。(2021/12/22)

産業動向:
大分県内で低コスト・グリーン水素製造実証プラントの建設に着手、清水建設
清水建設は、市川事務所、エネサイクル、大日機械工業、ハイドロネクストと共同開発したグリーン水素製造技術を導入する実証プラントの開発に着手した。(2021/12/14)

電子ブックレット(オートモーティブ):
モータースポーツとカーボンニュートラル
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、モータースポーツでのカーボンニュートラルに向けた取り組みをまとめた「モータースポーツとカーボンニュートラル」をお送りします。(2021/12/6)

3Dプリンタニュース:
3Dプリンタで製作するオフィス家具デザインのプロジェクトを発表
オカムラは、慶應義塾大学SFC研究所ソーシャル・ファブリケーション・ラボと共同で、3Dプリンタで製作するバイオマスプラスチック素材のオフィス家具デザイン「Up-Ring」プロジェクトで、チェアやテーブルのデザインを開発した。(2021/12/6)

キユーピー、また値上げを発表 マヨネーズなど家庭・業務用ともに
キユーピーは12月1日、値上げを発表した。マヨネーズやドレッシングなど家庭用・業務用ともに値上げする。マヨネーズに関しては、今年2度目となる。(2021/12/1)

自然エネルギー:
バイオマス発電所でCO2回収、「カーボンネガティブ」を達成へ
太平電業が自社で運営する「西風新都バイオマス発電所」(広島県広島市)にCO2回収装置を導入すると発表。回収したCO2は、発電所の構内に設置する農業ハウスで活用するという。(2021/11/30)

12月1日から:
スターバックス、皇居外苑にエコ店舗 廃棄物量を40%減らす
スターバックス コーヒー ジャパンは、「スターバックス コーヒー 皇居外苑 和田倉噴水公園店」をグランドオープンすると発表した。環境負荷の低減を目的とした店舗運営や実証実験を行っていく。店内にはどんな工夫が施されているのだろうか。(2021/11/30)

電動システム:
鉄とニッケルでレアアースフリーのモーター用磁石、デンソーが開発中
デンソーは2021年11月18日、メディア向けに説明会を開き、先端技術研究所の取り組みを紹介した。(2021/11/22)

産業動向:
三菱地所らがバイオマス発電の事業会社を設立、第1弾の発電所は年間6900トンのCO2削減
三菱地所は、静岡ガス&パワーとプロスペックAZとともに、バイオマス発電事業を展開する合弁会社「東松山バイオマス発電」を設立した。(2021/11/22)

エコカー技術:
バイオ燃料でマツダスバルトヨタがスーパー耐久参戦、水素エンジンは二輪4社の共同開発へ
川崎重工(カワサキ)、SUBARU(スバル)、トヨタ自動車、マツダ、ヤマハ発動機は2021年11月13日、会見を開き、代替燃料を使ったモータースポーツ活動や共同開発を行うと発表した。(2021/11/15)

住友商事の挑戦【前編】:
住友商事・南部智一副社長に聞く「DXによる再生の道筋」 社内の構造改革を強力に推進
大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド(再生)を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長(CDO)の南部智一副社長にインタビューした。(2021/11/11)

産業動向:
バイオマス発電所で発生したCO2を輸送・貯留する技術の検討を開始、大成建設ら
大成建設は、石炭フロンティア機構を代表とする国内の13機関と共同で、商用規模のバイオマス発電所で発生する排ガスから分離・回収されたCO2を液化・圧縮後に、CO2輸送船で貯留地まで運搬し、海底下の地下深部に貯留する実証試験に向けた検討を進めている。事業の実施期間は2021年度から2025年度までの5年間を見込む。(2021/11/9)

材料技術:
トヨタとホンダでモータースポーツを脱炭素の実験場に、2022年から燃料でスタート
全日本スーパーフォーミュラ選手権を開催する日本レースプロモーションは2021年10月25日、サステナブルなモータースポーツ業界を目指したプロジェクト「SUPER FORMULA NEXT 50」を開始すると発表した。ホンダやトヨタ自動車がパートナーとして参加し、カーボンニュートラルに向けた実験的な技術開発や、新たな楽しみ方を提供するファン向けのデジタルプラットフォームの提供を進める。(2021/10/26)

本物のドクと「本物のデロリアン」を大捜索! ディスカバリーチャンネルで「全米捜索!バック・トゥ・ザ・フューチャー」11月放送開始
「本物」のデロリアン、実はまだ6台あるそうです。YouTubeでも期間限定で無料配信。(2021/10/21)

石油元売り大手が再エネ強化 ENEOSは巨額買収
石油元売り大手が再生可能エネルギー事業を強化している。脱炭素の波に乗り遅れまいと、再生エネ事業の拡大を通じ、石油ビジネスに依存した従来の事業構造からの脱却を加速する。(2021/10/21)

SDGs促進へ:
日本KFC、レジ袋改良でプラ使用量削減 利用者への無償提供は継続
日本KFCが、商品提供時に使用するレジ袋を改良し、プラスチック使用量を155トン、CO2排出量を17%それぞれ削減する方針を発表した。レジ袋に使われる植物由来のバイオマス素材の配合率を、従来の30%から50%に引き上げることで、実現できるという。(2021/10/20)

自然エネルギー:
エネオス、再エネ大手のジャパン・リニューアブル・エナジーを2000億円で買収
エネオスが再エネ大手のジャパン・リニューアブル・エナジーを2000億円で買収。再生可能エネルギーなどの新事業の強化を図る。(2021/10/11)

省エネ:
清水建設が保有賃貸物件に再エネ電力を導入、CO2排出量を削減
清水建設は、グループ環境ビジョン「SHIMZ Beyond Zero 2050」に掲げたCO2排出量削減方針に基づき、不動産事業部門が保有する賃貸物件に、再生可能エネルギー由来の電力を順次導入する。CO2排出量を削減し、主要な賃貸オフィス・物流施設を対象に、2030年度までに再エネ電力の導入率100%を達成する計画だ。(2021/10/6)

高根英幸 「クルマのミライ」:
ガソリンには、なぜハイオクとレギュラーがある?
どうしてガソリンにはハイオクとレギュラーが用意されているのか、ご存知だろうか? 当初は輸入車のためだったハイオクガソリンが、クルマ好きに支持されて国産車にも使われるようになり、やがて無鉛ハイオクガソリンが全国に普及したことから、今度は自動車メーカーがその環境を利用したのである。(2021/9/27)

自然エネルギー:
廃棄していた「茶かす」をバイオマス燃料に、国内初のボイラーシステムを導入
Daigasエナジーが茶かすを燃料とするバイオマスボイラーシステムを、和歌山ノーキョー食品工業(和歌山市)の海南工場に導入。茶かすを主たる燃料とし、オンサイトで自燃させて蒸気利用するバイオマスボイラーシステムの設置は国内初になるという。(2021/9/24)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
化石燃料から作る水素は意外にバカにできない
新エネルギーに求められるのは、やはり環境負荷だ。しかし、そうやって理想の形を求めていくと、それ以外のアプローチが存在し得る話が徐々に見えてきた。それが意外や意外、褐炭ベースの水素というソリューションだったのである。(2021/9/20)

3Dプリンタニュース:
バイオマス素材と3Dプリンタで循環型都市を目指すプロジェクト開始
NODとネクアスは、バイオマス素材と3Dプリンタで循環型の都市づくりを目指すプロジェクト「Recapture」を開始した。第1弾として、生分解性酢酸セルロース素材を使用した大型3Dプリント家具を発表した。(2021/9/10)

サプライチェーン改革:
ブロックチェーンによる物流のトレーサビリティー向上に向けた実証実験開始
大日本印刷は2021年8月25日、三菱ケミカル、リファインバースグループと共同で、バイオマスやリサイクル原料の管理、追跡などを可能にする、透明性と信頼性の高いサプライチェーン構築に向けた実証実験を開始すると発表した。(2021/9/8)

九州初の自動運転バス運行順調 福岡県みやま市
福岡県みやま市は、九州で初めてとなる自動運転サービスによるコミュニティーバスの運行を山川地区で始めた。ゴルフカート型の6人乗り電気自動車が、道路に埋設した電磁誘導線からの磁力を感知して自動走行する仕組みで、全国では3番目の導入。7月19日の運行開始以来、これまでのところ大きなトラブルもなく、順調な運行が続いている。(2021/9/2)

1キロあたり30円以上:
日清オイリオ、食用油をまた値上げ 今年4回目
日清オイリオグループは8月30日、家庭用や業務用、加工用食用油の価格を引き上げると発表した。(2021/8/30)

長浜淳之介のトレンドアンテナ:
食用油、大豆、小麦、肉、卵の「値上げ」が連鎖! 背景にある中華料理の“爆食い”と不作
食用油、大豆、小麦、コーヒー、卵、肉などの値段が上がっている。食用油は今年に入って3度目の値上げとなっている。背景に何があるのか?(2021/8/27)

連載「問われる“日本版VPP”の在り方」(1):
脱炭素化の切り札として注目の「仮想発電所(VPP)」――そのビジネスモデルを整理する
再エネ普及や脱炭素化につながる事業モデルとして期待される「バーチャルパワープラント(VPP、仮想発電所)」。中でも地域の脱炭素化に向け、“日本版VPP”の一つとして注目されるのが「地産地消型VPP事業」だ。本連載では「地産地消型VPP事業」について現状の課題とその未来像を解説。今回はまずVPPのグローバルにおける動向と、日本におけるVPPビジネスの現状を整理する。(2021/8/26)

産業動向:
太陽光利用型植物工場の栽培環境を見える化する実証研究を始動、西松建設ら
西松建設とグリーンラボは、太陽光を利用した移動小型植物工場「Veggie」内に配置された植物の栽培状況を簡単に把握することを目的とした実証研究を進めている。(2021/8/18)

FAニュース:
AIで自動運転が可能な遠心分離機制御システムを開発、熟練技術者の操作を再現
遠心分離機製造販売の巴工業は2021年7月27日、デカンタ型遠心分離機をAIで自動運転制御するシステム「セントニオ(CentNIO)」を発売したと発表した。(2021/8/11)

車載デバイス:
赤外線ガス分析をリアルタイムでポータブルに、実車測定やインライン検査で活用へ
堀場製作所は2021年7月29日、赤外線ガス分析をより迅速に小型の機器で実現できる独自技術「IRLAM(アーラム)」を開発し、同技術搭載の4製品を同日に発売すると発表した。(2021/7/30)

高根英幸 「クルマのミライ」:
EUが2035年に全面禁止検討 エンジンは本当に消滅するのか
7月中旬、EUの欧州委員会は2035年にEU圏内でのエンジン車販売を禁止する方針を打ち出した。マイルドハイブリッドやフルハイブリッドも禁止される見込みだ。つまり、現時点ではバッテリーEVとFCVしか認められないという方向だ。(2021/7/27)

太陽光:
再エネ大幅増の「エネルギー基本計画」、太陽光の導入拡大策が焦点に
経済産業省が新しい「エネルギー基本計画」の素案を公表。2030年における電源構成は、再生可能エネルギーを36〜38%と大幅に引き上げる目標とした。今後、太陽光発電のさらなる導入量拡大に向けた政策の立案が焦点となりそうだ。(2021/7/26)

モータースポーツ超入門(8):
1.6リッターターボと4WDで白熱したWRCは、PHEVと合成バイオ燃料で新時代へ
最高速度は時速200kmを超え、ドリフトしながらコーナーを駆け抜ける。コースによってはジャンピングスポットも存在し、レーシングカーが空を舞う姿は圧巻だ。大自然の中も疾走するのがWRCの醍醐味(だいごみ)であるだけに、来シーズンからはプラグインハイブリッドシステムを採用するなど環境技術の導入も推し進めている。自動車の環境調和と持続可能性を追求する、「WRC新時代」がやってくる。(2021/7/26)

Japan Drone:
“CTスキャン”も可能な森林計測サービス、ヤマ発が産業用無人ヘリで実現
ヤマハ発動機は、「Japan Drone 2021」において、産業用無人ヘリコプターとLiDARの組み合わせで実現した「森林計測サービス」を披露した。最大1日100haという広域にわたって森林の立木の1本ずつを高精度に識別できる、従来の航空計測や電動ドローンでは難しい「森林の見える化」が可能な点が最大の特徴だ。(2021/7/8)

プチプチが進化! 手でスパッと切れる「スパスパ」誕生
手で簡単に切れる新プチプチ「スパスパ」が誕生。気泡が四角い形状で、ハサミ不要でまっすぐ切れる。「もちろんプチップチッと手でつぶして楽しめます」(2021/7/6)

梱包材のプチプチが四角く手で切れやすくなった その名も「スパスパ」誕生
四角いのでサイズを測りやすく、ハサミ不要で手に切ることができる気泡シート。(2021/7/3)

自然エネルギー:
太陽光は縮小し風力発電が拡大――再エネ設備市場は2035年に大きな構造変化も
富士経済が再生可能エネルギー発電システムの国内市場に関する調査結果を発表。2035年に再生可能エネルギー発電システム市場は1兆7651億円になるとの予測を発表した。これは2020年度の市場規模見込み1兆7986億円から微減となる予測だ。(2021/6/30)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
EV生産比率を5倍に増やすマツダと政府の“パワハラ”
マツダは、30年時点のEVの生産比率を25%と大幅に上方修正した。ではなぜマツダはそれだけEVの比率を大きく再発表したのかといえば、これは政府によるパワハラの疑いが濃厚である。(2021/6/28)

ZEH-M:
多摩市の高層集合住宅の建設作業所でグリーン電力の使用を開始、三井住友建設
三井住友建設は、東京都多摩市にある高層集合住宅「Brillia Tower聖蹟桜ヶ丘BLOOMING RESIDENCE」の建設作業所で、工事用電力としてグリーン電力の使用をスタートした。今回のグリーン電力活用により、同社は、環境方針「Green Challenge 2030」で定めたKPI「施工段階のCO2排出量を1990年比で50%削減」の達成に一歩近づく。(2021/6/22)

電気自動車:
EV比率25%へ、マツダが2025年までに3車種、独自開発の専用プラットフォームも
マツダは2021年6月17日、オンラインで説明会を開き、2030年にEV(電気自動車)の販売比率を25%とするための電動化戦略を発表した。(2021/6/18)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
鉄道と脱炭素 JR東日本とJR西日本の取り組み
2021年5月26日に参議院で可決した「地球温暖化対策推進法の改正法案」は、地球温暖化対策として、CO2など温室効果ガスの削減への取り組みを求めている。CO2削減では自動車業界の話題が突出しているが、鉄道業界はどのようにしていくつもりだろうか。(2021/6/4)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。