　会見に登壇したのは、Waymoのオンボードソフトウェア担当副社長であり、自動運転技術「Waymo Driver」のソフトウェアスタック責任者を務めるシュリカンス・ティルマライ（Srikanth Thirumalai）氏である。ティルマライ氏は「WaymoのAI戦略の根幹には、安全第一という原則と、3億km以上の完全自動運転の走行実績から得た知見がある」と語る。

　Waymoは、自動運転技術によって「最も信頼されるドライバー」になることを使命としている企業だ。世界では、交通事故によって年間5000万人が負傷し、135万人が亡くなっているが、これらの多くは人為的なミスによって引き起こされている。「日本の道路は世界でも特に安全性が高いが、それでも年間30万人以上が負傷している。また、日本の場合は、ドライバー不足によって地域の移動手段がなくなる“交通空白”も課題になっている。Waymoの存在理由は、最も信頼されるドライバーである自動運転技術によって、これらの課題を解決することにある」（ティルマライ氏）。

Waymoが自動運転技術の開発を目指す背景［クリックで拡大］出所：Waymo

　Waymoの自動運転技術であるWaymo Driverは、疲れることも、怒ることも、注意散漫になることも、飲酒することもない。そして、時間とともに能力が衰えるのではなくむしろ向上し続ける。日本のように人口減少が想定される社会でも、誰もが移動手段を利用できる環境を維持し続け交通空白が発生しないようにすることにも貢献する。ティルマライ氏は「このWaymo Driverを大規模に実現していく上で中核を担うのがAIだ」と強調する。

　Waymoは2013年から深層畳み込みネットワークを適用するなど、自動運転向けAIのパイオニアともいえる存在だ。2015年に世界初の行動での完全自動運転、2018年に世界初の完全自動運転の配車サービス、2022年に複数都市への完全自動運転配車サービスの拡大など事業展開を広げるのと並行して、2017年にトランスフォーマーモデル、2020年にSOTA（State-of-the-Art）のディープラーニング、2023年にVLM（視覚言語モデル）／LLM（大規模言語モデル）など最新のAI技術を取り入れてきた。ティルマライ氏は「現在は、VLMの高度な推論能力を活用した最先端のアーキテクチャである『Waymo Foundation Model』により、自動運転の次の時代を切り開こうとしているところだ」と説明する。

Waymoの自動運転技術の展開と導入したAI技術［クリックで拡大］出所：Waymo

自動運転車のAIを困難にする3つの課題

　進化を続けるAI技術だが、自動運転は課題の解決が最も困難なものの一つといわれている。その理由は3つある。1つ目は、現実世界が限りなく複雑で予測不能であることだ。「その複雑さは本当に並大抵ではない。われわれが完全自動運転走行を行う中では、倒木、鉄砲水、突然道路に飛び出してくる幼い子ども、トラックから落下するバーベキューグリルなど、ありとあらゆる状況に遭遇してきた」（ティルマライ氏）。

自動運転車のAIを困難にする3つの課題［クリックで拡大］出所：Waymo

　2つ目は、安全性が極めて重要であるとともに、ひとたび下した判断に誤りがあれば重大な結果につながりかねないこと。そして3つ目が、リアルタイムで物事に対応しなければならないことだ。ティルマライ氏は「われわれの自動運転のAIは現実世界で動作し、クラウド上で何秒もかけて判断するのではなく、時には人命を左右する判断をms単位で下さなければない」と説明する。

　一方、ここ1～2年は車両のセンサーから得たデータを入力することで構築した単一のマルチモーダルな生成AIモデルを用いて完全自動運転を実現するE2E（End to End）方式の自動運転に対する期待が高まっている。ティルマライ氏は「このアプローチには2つの大きな問題がある」と指摘する。1つは、危険なブラックボックスが生じることだ。自動運転の最中に何らかの問題が発生した際に、AIがなぜそのような判断をしたのかを容易に検証したり説明したりすることができない。もう1つは、ルールベースのアルゴリズムや安全確保のために用いられるガードレールなどモジュール型システムの強みを生かせなくなることだ。

　また、レベル4の完全自動運転技術を真に安全な形で大規模展開するためには、自動運転技術だけでなく、現実世界を高精度に再現するシミュレーター、実際に行った自動運転の内容を的確に評価するシステムも必要になるという。Waymo Foundation Modelは、自動運転技術に相当するドライバー、シミュ―レーター、評価システムに当たるクリティック（Critic）を包括的に備えている。「これは未来の技術構想ではなく、既に配車サービスの中で既に実用化され、有効性も実証されている」（ティルマライ氏）という。