現在、調達に支障が出ている、あるいは、今後の懸念がある品目を複数回答の条件で尋ねたところ、「石油化学製品(接着剤、塗料、樹脂資材など)」が38件で最多となった。次いで「物流(運送費の高騰/配送ルートの停滞)」が33件、「鋼材/金属製品」が31件と続いた。
価格高騰や納期遅延への具体的な対策を聞いたところ、「在庫の積み増し」が42件で最も多く、「顧客への価格転嫁の交渉/相談」が36件で、「他社メーカー品への切り替え」が34件となった。「まだ何も対策ができていない」も8件あった。
既に大きな影響が見て取れる価格の上昇や、納期遅延に伴い、自社商品の「受注停止」措置をする予定があるかを尋ねたところ、「近々受注停止を顧客に連絡予定」と「今のところ通常通り受注できている」がいずれも41%で最多となった。次いで、「既に一部または全部受注停止」が13%で、「時期や範囲は不明だが受注停止の懸念」が5%と、約6割が自社商品の受注停止を取らざるを得ない深刻な状況が浮き彫りになった。
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