　ソニーグループの2024年度連結業績は、金融事業を含む連結業績では、売上高は前年度比微減の12兆9571億円、営業利益が同16％増の1兆4072億円、税引き前利益が同16％増の1兆4737億円、純利益が同1兆1416億円となっている。売上高は微減となったものの、最終利益は過去最高を達成した。また、金融分野を除いた連結ベースで前年度比7％増の12兆439億円、営業利益は同23％増の1兆2766億円、税引き前利益が同17％増の1兆3432億円、純利益が同19％増の1兆674億円となり、これらは各項目で過去最高を達成している。

ソニーグループの2024年度の連結業績（左）とセグメント別業績（右）［クリックで拡大］出所：ソニーグループ

　ソニーグループ代表執行役社長 CEOの十時裕樹氏は「ソニーグループではここ数年エンターテインメントにシフトする方針を明確に進めてきた。映画やゲーム、音楽、アニメのコンテンツやIP拡大、それに向けた戦略的投資、クリエーション技術の開発などに注力し、そのための変革を進めてきた。これらの成果が出たことで好調な業績につながっている」と考えを示している。

ソニーグループが掲げるCreative Entertainment Vision　出所：ソニーグループ

ゲーム、半導体などのモノづくり3セグメントも堅調

　G&NS分野では、重視するユーザーエンゲージメントの強化が進み、月間アクティブユーザー数は前年同期比5％増となるなど成長が続いているという。ゲームコンソールの「PS5」の販売も「予定通り」（ソニーグループ CFOの陶琳氏）としており、プラットフォームとしての安定した利益成長に加え、自社制作外のゲームソフトウェア販売増加などが好結果につながった。営業利益は5377億円となり、過去最高の結果となっている。

　PS5などのハードウェア製品は、トランプ関税の影響が懸念されているが「PS5は以前は中国での生産が中心だったが、今は米国向けの生産地として4カ所で生産体制を組んでいる。サプライチェーンの複線化に取り組み生産地を確保しているため、動向に応じて対応する」と陶氏は語っている。

G&NS分野での2024年度通期業績（左）と、ユーザーエンゲージメントの拡充の様子（右）［クリックで拡大］出所：ソニーグループ

　イメージセンサーを中心としたイメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）分野は、為替の好影響に加え、モバイル機器向けイメージセンサーの製品ミックスの改善や販売数量の増加があったことで、増収増益となった。陶氏は「売上高、営業利益ともにこの分野では過去最高となった。第4四半期はモバイル機器向けのイメージセンサーの需要は堅調に推移し、2025年モデルへのデザインインも順調に進んでいる。2025年度（2026年3月期）は円高が進む想定の中でもモバイル機器向けイメージセンサーの大判化の進展などで売上高、利益の成長を期待している。米国関税による発注への影響も今のところは特にない」と述べている。