　TOSHIBA SPINEX for Energyは、同社が2019年から提供するエネルギーIoT（モノのインターネット）サービスだ。電力機器の運用保守を最適化する動きが小規模の事業者や工場にも広がっていることを受け、今回新たにSaaS版を開発した。複数のサービスをパッケージ化した「標準サービス」と「ソフトウェア部品」で構成される。なお、より幅広い顧客に提供できるよう、オンプレミス向けにも提供可能とした。

　標準サービスには「リモート監視サービス」「巡視点検サービス」「点検画像AI分析サービス」「インシデント対応サービス」など8項目を用意する。ソフトウェア部品は、個別の目的や用途に応じて、気象予測や異常予兆検知などの予測／診断や、巡視点検支援、作業支援、アセット管理向けの機能などを提供する。

「TOSHIBA SPINEX for Energy」SaaS版のラインアップ［クリックで拡大］出所：東芝エネルギーシステムズ

　主なユースケースとして、複数拠点や機器の集中監視、オペレーションおよびメンテナンス支援、運用最適化などを想定している。

想定している主要なユースケースと標準サービス、ソフトウェア部品［クリックで拡大］出所：東芝エネルギーシステムズ

⇒その他の「製造ITニュース」の記事はこちら

東芝、電力市場取引の時間前市場で最適な入札タイミングと量を算出するAI開発
東芝は、電力市場取引の時間前市場において、最適な入札タイミングと入札量を算出する「時間前市場取引AI」を開発した。入札実行時点の最新の発電量や価格の予測、過去の取引の結果から最適な入札タイミングと入札量を算出する。
工場またぐ熱利用の最適化目指す「HaaS」　IHIと日本IBM、北九州市が連携
IHIと日本アイ・ビー・エム、北九州市は、工場や企業における熱利用のマネジメントを通じた、北九州地域でのGX推進に関する連携協定を締結した。熱利用を最適化するマネジメントサービス「HaaS」の実証実験や事業化に向けた取り組みを進める。
東芝が新経営体制を発表、トップを継続する島田氏は分社会社4社の社長も兼任
東芝は2023年12月22日開催予定の臨時株主総会に合わせて新たな経営体制に移行する方針を発表した。
「工場運営分析」が製造業の省エネとスマート化の基礎になる
工場の現場改善を定量化する科学的アプローチを可能にする手法を学習する本連載。第5回からは前後編の2回に分けて工場運営分析について説明する。前編の第5回は「エネルギー分析」と「生産形態分析」を取り上げる。
日立建機の遠隔監視ソリューションを「Lumada」で横展開、日立が産業機械向けに
日立製作所は、日立建機の建設機械遠隔監視ソリューション「ConSite」の機能とノウハウを活用した、価値創出型の産業機械アフターサービス強化支援ソリューションを2020年10月から提供する。
「2023年はITモダナイゼーションの潮目に」、国内企業が迎えるDX推進の分岐点
PwCコンサルティングが「2023年DX意識調査－ITモダナイゼーション編」の結果について説明。今回の調査では、ITモダナイゼーション成熟度結果における「準先進」の比率が前回比25ポイント増の54％となるなど大幅な進歩が見られた。