　プレスカンファレンスに登壇した同社代表取締役社長 CEOのカール・デッペン氏は「当社は2039年までに国内販売新車のCO2排出をゼロにする目標を掲げているが、このコミットメントを既に形にしているのが小型EV（電気自動車）トラックの『eCanter』だ。2023年3月には3代目となる新型モデルを発売しており、今展示会ではダンプ架装とごみ収集車のバリエーションも展示している」と語り、2017年に初代モデルを投入し小型EVトラック市場で先行してきたeCanterの強みを強調した。

　eCanterの事業展開を拡大する上で重要になるのが充電インフラだ。新型eCanterは41kWhのリチウムイオンバッテリーを搭載しており、満充電からの走行距離は116km、充電時間は急速充電で40～50分（0→90％）、普通充電で約8時間となっている。今後小型EVトラック市場が拡大する中では、1台の車両を連続運用していくことも求められるが、そのためには充電時間を短縮する必要が出てくる。その究極形として展示したのが、eCanterのバッテリー交換式モデルと交換ステーションだ。

「eCanter」のバッテリー交換式モデルと交換ステーション［クリックで拡大］

　三菱ふそうトラック・バスは米国のアンプル（Ample）とバッテリー交換技術の共同実証を行っている。Ampleのモジュールを装着したeCanterがAmpleのバッテリー交換ステーションに入庫すると、ロボットが自動でバッテリーを交換する仕組みで、バッテリー交換時間は5分を目標としている。

　また、現行のEVは急速充電、普通充電とも充電ケーブルをつなげる必要があるが、これを無線充電に置き換えることができれば充電作業の負荷を低減できる。ただし、EV向けの無線充電システムは自動車業界で長年検討されてきたものの実用化できていないのが現状だ。今回の三菱ふそうトラック・バスの展示では、バッテリー交換ステーションの隣でダイヘンが開発した出力15kWの無線充電システムを披露しており、充電インフラの革新に強い意識を持っていることを印象付けていた。

ダイヘンのEV向け無線充電システム［クリックで拡大］

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