　検索できた図面を、CADを使うことなく他部門でもシステム上で詳しく見られるのであれば、図面データの資産としての可能性はさらに高まります。例えば、調達部門ならば、過去の類似形状部品の図面と調達価格を比較して、調達費が妥当であるかどうかを検討できるようになります。これにより、調達費用の精度が上がり、見積もりのブレも解消できます。「前回と同じような部品なのに、今回はなぜ前回と価格が違うのか！」といった、お客さまからの問い合わせも減らせるでしょう。製造部門や生産管理部門でも、設計部門にその都度図面出力を依頼する必要もなくなり、自ら検索して必要な図面を得られます。

図3　類似図面の発注価格変動の推移（キャディ調べ）［クリックで拡大］

　製造プロセス全体の最適化を目指した、図面データを活用した部門間連携では、このようなシステムの活用が必要です。次回は、設計情報や購買情報を管理するシステムの歴史を見ていくとともに、埋もれた図面データの活用意義、別々に管理されている情報の連携の必要性について紹介していきます。　（次回へ続く）

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筆者プロフィール：

白井陽祐（しらいようすけ）
キャディ株式会社 DRAWER事業部事業責任者

株式会社フリークアウトにて、SMBからナショナルクライアントまで幅広い顧客にDSP／アドネットワークの提案、DMPの導入支援などを行う。2019年6月よりキャディ株式会社に移り、プロダクトマネジャーを経験した後、現職に至る。

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