ホンダは電動二輪車を2030年に350万台、水素エンジンやハイブリッドには消極的：電動化（1/2 ページ）

[齊藤由希，MONOist]

　ホンダは2022年9月13日、2040年代の二輪車でのカーボンニュートラル達成に向けた戦略を発表した。

　2025年までにグローバルでコミューターやファンモデルで10車種以上の電動二輪車を投入し、今後5年以内に年間100万台の販売を目指す。また、2030年には年間の二輪車販売の15％に当たる350万台に電動二輪車の販売を増やす。

電動車比率の推移のイメージ［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　電動車比率は2030年以降も段階的に引き上げていくが、四輪車とは異なり、エンジン車ゼロの見通しは示していない。四輪車と比べてバッテリーの搭載量などハードウェア面の制約が大きいことや、カーボンニュートラルの実現に向けた政策に需要が左右されることなどが理由だ。

　電動化する中でも操る喜びを提供するとともに、ソフトウェアを活用した新たな付加価値を持たせて競争力を高める。また、内燃機関の進化にも継続的に取り組みながら電動化を進めていく。

内燃機関はエタノール混合燃料で生き残る

　ホンダは二輪車の事業の強みが営業利益率の高さにあるとみている。「投入する資源や固定費を圧縮した省資源なモノづくりで、1000万〜1500万台の二輪車を売っている。電動化するとコスト的にプレッシャーがあるのは電池だが、二輪車で培われたモノづくりの技術を生かしていければ、電動化しても高い収益性を保てるのではないか」（ホンダ 取締役 代表執行役副社長の竹内弘平氏）。

2025年までに投入する電動車のラインアップ［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　電動二輪車は、バッテリー、パワーコントロールユニット、モーターをプラットフォームとし、地域特性や商品性によってフレームを組み合わせる。

　電動車の基幹部品と位置付けるバッテリーは自社のリソースを積極的に活用する。また、現在開発中の全固体電池を二輪車でも導入することを目指す。四輪車と同じくらいのタイミングか、四輪車で搭載後すぐの製品化を目指す。四輪車の技術が二輪車でも応用できるのは二輪車のカーボンニュートラルにおける強みの1つだとしている。

　内燃機関に関しては、ガソリンとエタノールの混合燃料に対応したモデルの開発が1つの柱となる。ブラジルではエタノール100％に対応したモデルを既に販売しており、インドでも2023年以降にエタノール比率20％に対応したモデルを投入する。2025年にはインドでエタノール100％に対応したモデルも発売する予定だ。

　なお、四輪車では代替燃料の可能性について、「特殊車両や運転を楽しむクルマで残っていくと考えられるが、マジョリティーになるのはかなり難しい。技術としては否定しないが、化石燃料のレベルまでコストを下げて大量生産するのがハードルだ。バッテリーとモーターでは従来と同じ使い方が難しい航空機のようなモビリティは代替燃料を取り入れていくことが妥当だ」とホンダ 社長の三部敏宏氏が2021年4月の会見で述べている。