　セルラーV2Xは、基地局を経由した通信と、基地局を経由しないV2VやV2Iをサポートしている。2017年3月に長い通信距離や20ms以下の低遅延に関するV2Xフェーズ1（Release-14 LTE）の標準化仕様の策定が完了。2018年6月には、容量や信頼性を改善したV2Xフェーズ2（Release-15 LTE）が仕様化された。これらは、ベーシックセーフティアプリケーションとして、見通しの悪い場所にいる車両や歩行者の警告、ハザード情報の配信に向けたものだ。

　2019年3月に技術検討が完了したV2Xフェーズ3（Release-16 NR）は、センサー情報を共有するための拡張や、隊列走行、協調走行が盛り込まれた。仕様化の完了は2019年12月の予定だ。これにより5GベースのV2Xの仕様が盛り込まれる見込みである。Release-16になると、さらに高速化、大容量化や低遅延、高信頼が進むことから、基地局を経由しない直接通信に関しても1対1、1対多通信、フィードバック機能などについて現在議論されているという。

賞味期限と有効範囲

　セルラーV2Xのユースケースは、広域の情報は携帯電話基地局との通信が、近傍の情報は車両に搭載した周辺環境認識用センサーでは捉えられない領域がターゲットとなる。「状況認知」を補う通信の可能性としては、遮蔽（しゃへい）物によってセンサーで把握しきれない死角のカバーや、センサーが検知できない遠方領域の把握、円滑なルート案内に必要な広域情報の取得などが考えられる。また、配信情報には内容と移動速度に応じた「有効範囲」と「賞味期限」があり、動的情報は有効範囲が50～500mで、賞味期限は100ms～1秒となる。

　運用モデルのフレームワークとしては、目的やサービスに応じた通信方法、周波数、運用者の組み合わせを検討する必要があり、新機能は投資効果の見極めが重要になる。技術の特徴やリソース効率などを考えると、（1）既存インフラを使ったセルラー技術とその拡張（2）マルチキャスト（3）直接通信のV2V（4）路側機を用いたV2lといった4つの運用モデルが浮かび上がると語った。

「MWC 2019」で見えた5Gとクルマの現在地
これまでスタンドアロンな存在だった自動車は、自動運転技術の導入や通信技術でつながることによって新たな「次世代モビリティ」となりつつある。本連載では、主要な海外イベントを通して、次世代モビリティの行方を探っていく。第4回は、「MWC 2019」で注目を集めた「5G」と、そのユースケースの筆頭とされる「クルマ」の関係性をレポートする。
V2Xはいかにあるべきか、トヨタは北米もDSRC、5GAAはセルラーの優位性を強調
高度な自動運転の実現や、センサーでは認知しきれない範囲の危険を回避するため、V2Xの重要度が増している。しかし、自動車業界は携帯電話の通信網を使うか、境域通信を用いるかで2つに分かれている。各社の最新の取り組みをまとめた。
「V2Xは4Gセルラー技術で始めるべき」と5G推進団体が語る理由
ノキアソリューションズ&ネットワークスは、コネクテッドカー分野の取り組みとして、同社が創設から関わる5Gオートモーティブアソシエーション（5GAA）について紹介。セルラーV2X技術の優位性を訴えた。
コンチ日産など6社のセルラーV2X実証実験が終了、5Gに向けて有効性を確認
コンチネンタル（Continental）は2018年12月13日、エリクソンや日産自動車、NTTドコモ、OKI、クアルコム（Qualcomm Technologies）とともに行った実証実験により、周波数5.8GHz帯の車車間（V2V）、路車間（V2I）、歩車間（V2P）通信「セルラーV2X（C-V2X）」の有効性を確認できたと発表した。
車車間と路車間の通信を守るためのセキュリティ技術
自動車に搭載される通信機能の中でも今後の採用拡大が見込まれているのが、いわゆるITS（高度道路交通システム）に用いる車車間通信や路車間通信だ。今回は、これらV2X通信を守るセキュリティ技術について解説する。
セルラーV2Xのシミュレーション強化へ、ローデ・シュワルツとベクターが連携
ローデ・シュワルツ・ジャパンは2019年4月25日、東京都内で記者向けに説明会を開き、自動車分野の取り組みを紹介した。同社は車載レーダーやコネクティビティ、車載イーサネットやCAN FDなどの車載ネットワーク、EMC測定といったソリューションで自動車分野に注力している。
プライベートLTEからローカル5Gへ、ドイツの製造業は進化を止めず
脚光を浴びるIoTだが、製造業にとってIoT活用の方向性が見いだしきれたとはいえない状況だ。本連載では、世界の先進的な事例などから「IoTと製造業の深イイ関係」を模索していく。第5回は、ドイツの製造業が期待を寄せる「プライベートLTE」と「ローカル5G」にスポットを当てる。
5Gはスマートフォンだけじゃない、クアルコム「全てをつなげるものだ」
クアルコムジャパンは、クアルコム（Qualcomm）が展開する次世代通信技術の5G関連事業について説明。「導入が始まった5Gだが、2035年までに12兆3000億米ドルもの経済インパクトがあるという調査もある。この数字が正しいかとはともかく、5Gが非常に大きな影響を与えることだけは確かだ」（同社）。