　今回発表した展望では、テクノロジー人材の観点から、今後3～5年の間で重要になるであろう動向を取り上げた。同社の予測では、2022年までに60％以上のユーザー企業のIT担当者が、無償のオープンソースソフトウェア（OSS）やオンライン講座、書籍を利用し、AI（人工知能）を「自分で運転」できる基礎的知識、スキルを自ら習得するようになるという。

　また、今後はテクノロジーがもたらす大量の情報を処理、活用する「人材の情報処理能力」が重要になるとする。2023年までに、この情報処理能力の改善に取り組まないIT部門の80％は、縮小戦略に進まざるを得なくなるとしている。

　日本企業ではOSSに関する人材投資を強める傾向が高まっているが、今後はその獲得競争が激しくなるという。2014年までに、人月単価をベースとするプロジェクトを実施する企業の90％がOSSプロフェッショナル人材の獲得に苦労すると見ている。

　さらに、2022年までにアジャイルや顧客の内製化といった課題について有効な対策が取れないシステムインテグレーターの80％は、20～30代の優秀な若手エンジニアの離職が深刻な問題になる。企業におけるIT部門の位置付けは今後大きく変化し、国内のITベンダーから技術者を中途採用するユーザー企業は、2021年までに80％以上になるとしている。

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