コミュニケーションロボット普及の鍵は「事例の提示」、MM総研調べ：市場調査

MM総研はコミュニケーションロボットに関する一般消費者の意向調査を行った。認知度は7割近いが購入意欲は低いという結果について、「活用シーンや利便性が不明確」と指摘している。

[渡邊宏，MONOist]

　MM総研は2015年10月20日、コミュニケーションロボットに関する一般消費者意向調査の結果を発表した。ここで定義するコミュニケーションロボットは「日常生活において、人間とコミュニケーションすることで話し相手や情報提供を行うロボット」とされており、産業用ロボットは含まれない。調査時期は2015年9月で調査対象は15〜69歳の男女、Webによるアンケートにて調査は行われた。

　定義するコミュニケーションロボットの認知度については、「知っている」（「おおむね理解している」が18％、「言葉を見たり聞いたりした程度」が50.4％）との回答が7割弱となった。製品名の認知度ではPepperが41％と最も高い（Robiが16.2％、Robi.jrが7.2％）値となったが、「いずれも知らない」との回答も49.7％と多かった。

コミュニケーションロボットの認知度（出展＝MM総研）

製品名称としては最も知名度が高かった「Pepper」

　コミュニケーションロボットの購入意欲に対しては「購入したくない」が85.2％と、製品カテゴリ自体の認知度に比べて低い結果となった。これについて報告書では「活用シーンや利便性が不明確でユーザーに訴求できていないことが、背景にあると考えられる」とコメントを添えている。

　求める形状やサイズについてはかなりのバラつきが見られる。パーセンテージだけでいえば「ヒト型」で「小学校1年生程度の大きさ」への支持が最も高いが、犬猫型や赤ちゃんほどの大きさを支持する声も多く、用途や活用シーンについての共通認識がない故の結果と思われる。

コミュニケーションロボットに対して求める形状（出展＝MM総研）

コミュニケーションロボットに対して求めるサイズ（出展＝MM総研）

　「コミュニケーションロボットがあると良いと思う場所」の設問では、「病院・介護施設」「駅・空港」「役所」「エンターテインメント施設」「ショッピングモール・デパート・スーパー」などが挙げられており、自宅外でコミュニケーションロボットが活躍できる可能性が多くあると指摘する声が寄せられている。