「MM総研」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

調査のチカラ
調査会社「MM総研」による最新調査データ一覧
MM総研は、多くの調査データをWeb上に公開している。調査データのまとめサイト「調査のチカラ」では、そんなMM総研の調査データの一覧が可能だ。

アップル、iPhone最新機種でデザイン刷新　他社も攻勢で端末の開発競争加速に期待
米アップルが9日、人気スマートフォン「iPhone」の新型モデル「17」シリーズを発表。薄型モデルの「エア」も新たにラインアップに加えた。（2025/9/10）

知らないと損!?業界最前線：
iPhone 17の登場とeSIM仕様は中古スマホ市場にも影響する？　ゲオモバイルに聞いた今後の“狙い目”
米Appleが発表したiPhone 17シリーズ。新製品の価格や仕様は中古市場にどんな影響があるのか。ゲオモバイルに話を聞いた。（2025/9/10）

日本のDXはピント外れ!?　“新幹線方式”にならう真の改革とは？
MM総研の関口和一代表取締役所長は「日本で使われているDXという言葉は日本独自のローカル言語」だと指摘する。DXの真意を聞いた。（2025/8/26）

「さくらのクラウド」の進捗状況は？：
ガバメントクラウド、「国産クラウドを利用すべき」が81％　MM総研調査
MM総研の調査によると、政府共通のクラウド基盤「ガバメントクラウド」の認知度は25%にとどまる一方、「国産クラウドを利用すべき」が81％に上ったという。（2025/8/22）

中古スマホ、購入したくない理由の最多は「バッテリーの状態が気になる」　MM総研が調査
MM総研は「中古スマートフォンの購入意向調査」に関する調査結果を発表。中古スマホ購入検討の条件は「バッテリーの状態が良い」が最多となり、次いで納得のいく価格であることとなった。（2025/8/19）

日本のデジタル教育を止めるな：
教育現場での「データ利活用」なぜ進まない？　教育DXの「意外な盲点」
プログラミング教材を提供するライフイズテック（東京都港区）の讃井康智取締役CEAIO（最高AI教育責任者）に、学習eポータルと、教育データ利活用に向け議論すべき課題について聞いた。（2025/8/12）

ソニーのXperiaは今後も継続　スマホ事業を「大事」にし、大切に育てる方針表明
ソニーグループは8月7日、2025年度第1四半期 業績説明会において、スマートフォン事業に対する姿勢を改めて明確にした。スマートフォン市場が成熟していく中で、ソニーにとってスマートフォン分野は依然として戦略的に重要なポジションにあるようだ。ミッドレンジモデルはどうだろうか。（2025/8/7）

週末の「気になるニュース」一気読み！：
「Dropbox Passwords」が10月28日でサービス終了／「Google Chrome」に脆弱性　修正版を公開
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、7月27日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう！（2025/8/3）

レノボ・ジャパン社長「AIエージェント時代が、予想より早く到来する」
レノボ・ジャパンの檜山太郎社長に、日本市場でいかにして事業を拡大していくのかという戦略と展望を聞いた。（2025/7/29）

中古スマホ販売台数が6年連続で過去最高に、2029年度は400万台突破も　MM総研が調査
MM総研は、2024年度の中古スマートフォン国内市場規模の推移／予測を発表。販売台数は321.4万台（前年度比17.7％増）と過去最高を更新し、新品／中古の合算台数に占める中古比率は10％を超えると予測している。（2025/7/24）

MM総研調査：
ガバメントクラウドの認知進まず　7割以上が「知らない」
デジタル庁などが推進する政府・自治体専用のクラウド環境「ガバメントクラウド」の認知率は25％。MM総研が、一般消費者2万1089人を対象に実施した「ガバメントクラウドに関する国民意識調査」で分かった。（2025/7/7）

MVNOシェアはIIJが30％超えで1位、オプテージが2位に　個人向け市場は苦戦続く　MM総研調べ
MM総研は「国内MVNO市場調査（2025年3月末時点）」の結果を発表。独自サービス型SIMの回線契約数は1363.5万回線で前年同期比4.1％増で、IoT向け用途や対面販売を重視する個人向けMVNOの伸長で微増となった。（2025/7/3）

スマホアクセサリーはどこで買っている？　成長が見込めるジャンルは？　MM総研が調査
MM総研は、6月24日に「スマートフォンアクセサリー市場規模調査（2024年度）」の調査結果を発表。2024年度の市場規模は5325億円で、「バッテリー関連」と「接続デバイス」の拡大が期待できるとしている。（2025/6/30）

MM総研調査：
公立高校の端末整備で「公費の割合減」　家計の負担が増える？
端末整備に公費を活用している都道府県は31あるが、次回更新の見通しがあるのは8都道府県にとどまる。「公立高校の学習者用1人1台端末に関する調査」で分かった。（2025/6/30）

日本のデジタル教育を止めるな：
なぜ補助額を4万5000円にしたのか？　GIGAスクール構想「端末仕様策定の中心人物」に聞く
文部科学省の情報教育・外国語教育課長としてGIGAスクール構想第1期の端末仕様や補助額の設定に深く携わり、世界標準を超える教育ICT環境の整備に奔走した髙谷浩樹氏に、MM総研代表の関口和一がインタビューで迫る（2025/6/24）

日本のデジタル教育を止めるな：
「4万5000円以内で」とは1度も指導していない　「GIGAスクール構想」旗振り役に聞く深層
前編に続き、審議官としてGIGAスクール構想立ち上げの陣頭指揮をとり、現在は文部科学審議官である矢野和彦氏にインタビューした。GIGAスクール構想立ち上げ時の実情、仕様策定時の真相に迫る。（2025/6/11）

AppleWatchのシェアが減少、原因は？　2024年度通期のスマートウォッチ国内シェア、MM総研が発表
MM総研は、6月10日に「2024年度通期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表。2024年度通期（2024年4月〜2025年3月末）の国内販売台数は343.6万台と前年度比8.6％減で、2年連続の減少は調査開始から初となる。（2025/6/10）

日本のデジタル教育を止めるな：
「GIGAスクール構想」立ち上げで陣頭指揮　文科省「文教政策トップ」に聞く
教育デジタル化の大きな転換点となった「GIGAスクール構想」はなぜ必要だったのか。審議官としてGIGAスクール構想立ち上げの陣頭指揮をとり、現在は文部科学審議官である矢野和彦氏に、MM総研代表の関口和一氏がインタビューで迫る。（2025/6/10）

EDIX 東京 2025：
AI時代の教育革新とは――Googleと日本マイクロソフトの公演から見えた「Next GIGA」の胎動
EDIX 東京 2025では、さまざまな基調講演が行われた。中でも4月23日にはGoogleと日本マイクロソフトという二大プラットフォーマーが相次いで講演を行った。この記事は、その内容をお伝えする。（2025/6/17）

シェアNo.1のレノボは「Windows 10 EOS」「Next GIGA」「AI」にどう挑む？　檜山社長が説明
レノボ・ジャパンとレノボ・エンタープライズ・ソリューションズが、2025年度の事業戦略説明会を開催した。レノボ・ジャパンの檜山太郎社長は、どのようなことを語ったのだろうか。（2025/5/29）

日本のデジタル教育を止めるな：
教員は「教育デジタル化」を望んでいないのか？　6カ国調査で見えたハイブリッド志向
教育のデジタル化に対して、現場を任されている教員はどのように感じているのか。日本を含む6カ国の公立小中学校の教員を対象にアンケート調査した。教員は「アナログ回帰」しているのか？（2025/5/26）

石野純也のMobile Eye：
「Xperia 1 VII」から見えるソニーのスマホ戦略　Xperia 10シリーズをあえて同時期に発売しないワケ
ソニーの最新スマートフォン「Xperia 1 VII」は、前モデルから超広角カメラを強化し、これとAIを組み合わせた「AIカメラワーク」や「オートフレーミング」といった新しい動画撮影機能を搭載した。ソニーはXperiaのラインアップを整理し、より利益率を高める方向にかじを切っている。ここでは、Xperia 1 VIIや秋の投入が予告されている「Xperia 10 VII」から見えてきた、ソニーのスマホ戦略を読み解いていきたい。（2025/5/17）

国内スマホ出荷台数が3年ぶり3000万台規模へ回復、AIスマホが200％以上増加　MM総研の調査から
MM総研は、5月14日に「2024年度通期（2024年4月〜2025年3月）国内携帯電話端末出荷台数」の調査結果を発表。総出荷台数は3106万台（前年度比16.4％増）で、3年ぶりに3000万台規模へ回復した。（2025/5/15）

人気なのに「Xperia」のシェアが急落した背景　それでもソニーがスマホをやめないのはなぜ？
ソニーの「Xperia」は、日本ではよく知られたスマートフォンのブランド。新しいモデルが出るたびに注目されている。だが、シェアが落ち込んでいるのはなぜだろうか。（2025/5/15）

MM総研調査：
クラウド会計ソフト、個人事業主の利用率は38.3％に拡大　シェア推移は？
ICT市場調査を行うMM総研（東京都港区）は、2024年分の確定申告を実施した個人事業主2万2575人を対象にした調査結果を発表した。会計ソフトを利用している個人事業主は40.3％で、そのうちクラウド会計ソフトの利用率は38.3％を占め、前年の33.7％から4.6ポイントの増加となった。（2025/4/30）

日本のデジタル教育を止めるな：
教育のデジタル化、日本は遅れている？　AI活用と「教員の理解不足」に課題アリ
OECD教育スキル局就学前学校教育課（PISA担当）の小原ベルファリゆり氏へのインタビュー後編では、日本の教育のデジタル化の国際的な評価や、AI活用など教育デジタル化の今後の展望について掘り下げていく。（2025/4/30）

「校務DX」導入に足踏み　6割の自治体が「未着手」
文部科学省が推進する「校務DX」の導入は、まだ1割止まり――。「校務DXに向けたICT整備動向調査」で明らかになった。（2025/4/23）

日本のデジタル教育を止めるな：
「教育のデジタル化」を阻むものは？　「紙に回帰」議論が見落とす、日本と北欧の違い
OECD（経済協力開発機構）教育スキル局就学前学校教育課（PISA担当）の担当者にインタビュー。教育のデジタル化を巡る国際的な動向、デジタルと学力との関連性について掘り下げた。（2025/4/21）

粟津浜一の中古スマホ最前線：
中古市場でも王者のiPhone　「リセールバリューが高い理由」と「海外市場との関係」
iPhone 16eの発売に伴い、iPhone 8やSEシリーズといったホームボタン付きのiPhoneが中古市場で再び人気を集めています。なぜiPhoneのリセールバリューは高いのでしょうか。Androidスマートフォンとも比べながら考察します。（2025/4/4）

日本のデジタル教育を止めるな：
「デジタル化で学力低下」は本当か？　スウェーデンの“教育アナログ回帰”政策を読み解く
週刊誌やテレビで、スウェーデンでアナログ回帰政策が進むという報道がある。多くのマスコミが教育のデジタル化の弊害を指摘した。しかし学力の低下は、デジタル化が本当に主な要因なのだろうか。（2025/3/31）

高価なiPhoneなどを金利0%で分割購入可、Apple Payにも対応した「Orico Pay Balance」登場
オリエントコーポレーションは3月24日、デジタルカード「Orico Pay Balance」の申し込みを開始した。Apple StoreでApple製品を最大24カ月、分割金利0％で購入する際に利用できる。当初はオンライン限定だが、4月からは実店舗でも利用可能にする予定だ。（2025/3/24）

タブレットの出荷台数が4年ぶりに増加、セルラーモデル比率は過去最小に　MM総研調べ
MM総研は、3月11日に「2024年暦年 タブレット端末出荷台数調査」の結果を発表。2024年はGIGAスクールの買い替え需要が始まり、前年比40万台増と4年ぶりの増加に転じた。（2025/3/11）

【新連載】日本のデジタル教育を止めるな：
「デジタル教科書はよくない」は本当か？　現場のリアルから考えるICT教育の是非
学力低下を理由に、デジタル教科書を廃止する政策に変更したスウェーデンの動きに焦点を当て、学校のアナログ回帰を支持するような論調が増えている。MM総研が実施した海外を含む取材や調査を通じ「教育アナログ回帰論」が、日本の子どもたちにとって妥当なのか検証していく。（2025/3/7）

Apple製品でiPadほど多用途なモデルは珍しい？　2025年モデルは“iPadの方向性”を再定義する
Appleからタブレットの新モデル「iPad Air」と「iPad」が発表された。実機レビューの前に新モデルの立ち位置や狙いを林信行氏がふかんした。（2025/3/6）

スマホ通信料金は微減も、端末代は増加傾向でiPhoneは平均10万円超え　MM総研が調査
MM総研は、2月20日に「携帯電話の月額利用料金とサービス利用実態（2025年1月調査）」の結果を発表。スマートフォンの月額利用料金や端末の購入金額、月間データ通信量の平均などをまとめたものとなる。（2025/2/20）

石野純也のMobile Eye：
ファーウェイがイヤフォン／スマートウォッチで存在感　異例の世界初公開、ローカライズの背景を読み解く
ファーウェイがワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチで着実な成長を遂げている。中でも注目は、世界に先駆けて発表したワイヤレスイヤフォン「HUAWEI FreeArc」だ。スマートウォッチでは、「HUAWEI WATCH D2」を法人にも展開することでシェア拡大を目指す。（2025/2/8）

2024年の国内携帯出荷台数が3年ぶりに増加、その理由は？　MM総研が発表
MM総研は「2024年（暦年）国内携帯電話端末の出荷台数調査」の結果を発表。出荷台数は2887.0万台（前年比2.7％増）と3年ぶりに増加し、5GやAI対応が進む。減少を続けるフィーチャーフォンは100万台を下回った。（2025/2/6）

MVNOに聞く：
MVNOでもeSIMで海外ローミングを　JCOMが「Airalo」と提携した狙い、J:COM MOBILEはシェア4位に躍進
MVNOの弱点は、データ通信の海外ローミングサービスを提供できていないこと。こうした状況の中、J:COM MOBILEを提供するJCOMはトラベル用eSIMサービスを提供するAiralo（エアロ）と提携した。J:COM MOBILEではeSIMを一向に活用できていなかったという。（2025/1/22）

石野純也のMobile Eye：
ZTEがスマホブランドを刷新するワケ　「ダントツで最下位」だった認知度の向上に本腰も、上位モデルに課題あり
中国大手メーカーのZTEは、1月14日にnubiaブランドのスマホを2機種発表した。中心に据えたのが、フォルダブルスマホで2024年に発売された「nubia Flip 5G」の後継機にあたる「nubia Flip 2」。ソフトバンク版のZTE端末はこれまでLiberoというブランドで展開していたが、2機種の投入に合わせ、名称をnubiaに統一する。（2025/1/18）

携帯のMNPいまだ「知らない」が44％、「お試し割」の利用意向は約9％　MM総研調べ
MM総研はMNP（番号持ち運び制度）の利用件数に関する分析結果を発表。累計利用件数は開始から17年がたった2023年10月に1億件、2024年6月に1億1000万件を突破した。また新たな割引制度「お試し割」の利用意向も調査している。（2025/1/16）

石野純也のMobile Eye：
2024年のスマホを総括　生成AIの浸透／カメラは完成形の域に／メーカーの勢力図に変化も
2024年は、スマホが生成AIを取り込み、その基本性能を大きく伸ばした1年だったと総括できる。一方で、スマホに搭載される機能の中で最も重要視されているカメラも、本家といえるデジタルカメラに迫る性能を持った端末が多数投入された。カメラの処理にもAIがフル活用されてきたが、その集大成的な1台が目を引いた1年だった。（2024/12/31）

MM総研の調査：
GIGAスクール構想で端末利用率が上昇　学習満足度も高まる？
「GIGAスクール」構想以降、端末の利用率は94％。MM総研が、中学3年生から大学生1200人を対象に実施した「生徒による学校でのICT端末の利用動向調査」で分かった。（2024/12/26）

国内MVNOシェアはどう変わった？　IoT需要でIIJがシェア拡大、JCOMが4位に　MM総研調べ
MM総研は「国内MVNO市場調査（2024年9月末時点）」の結果を発表。独自サービス型SIM回線契約数は1326.3万回線（前年同期比0.9％増）と微増で、インターネットイニシアティブはIoT向けが好調でシェアを拡大している。（2024/12/19）

2024年上期のスマートウォッチ販売台数は5.3％減、端末価格上昇の影響も　MM総研調べ
MM総研は「2024年度上期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表。健康意識の高まり需要が一巡したことなどの影響で、2024年度上期（2024年4〜9月）の国内販売台数は170.7万台（前年度同期比5.3％減）となった。（2024/12/17）

MM総研が予測：
日本の技術に“復活”の兆し？　年率27％成長を見込む「ある市場」の正体
生成AIへの関心が高まる中、データセキュリティを確保する観点から、データレスクライアント（DLC）と呼ばれる市場がITエンジニアの注目を集めている。日本独自のソフト技術のため、海外輸出も可能で、大きなチャンスが訪れている。（2024/11/29）

「ミリ波対応スマホ」の値引き規制緩和で感じた疑問　スマホ購入の決め手にはならず？
総務省は、5G通信の「ミリ波」に対応する端末の値引きを6万500円まで緩和する方向を打ち出している。割引額に1万6500円を上乗せする形になるが、その根拠は乏しいと考える。仮に割引額がアップしたとしても、スマホ購入の決め手にはならないだろう。（2024/11/28）

2024年度上期のスマホ出荷台数は回復　Appleが1位、シャープが2位に　MM総研調べ
MM総研は「2024年度上期（2024年4〜9月）国内携帯電話端末の出荷台数」を発表。総出荷台数は1325.1万台（前年同期比8.3％増）で統計開始から2番目に少ない台数となった。うちスマートフォンは1279.2万台（10.5％増）となる。（2024/11/13）

折りたたみスマホシェア、世界／国内でサムスン電子が圧倒的1位　MM総研が調査
MM総研は「折りたたみスマートフォン市場規模の推移・予測（2024年10月時点）」について発表。メーカーシェアはサムスン電子が世界、日本ともに6割強と圧倒的な1位となった。日本の認知度は75.7％、購入意向は30.3％となった。（2024/10/9）

“鉛筆をぶっ刺して発煙”を回避せよ　NECの第2期GIGAスクール向けPC「Chromebook Y4」のこだわり
NECがGIGAスクール向けの新端末として「NEC Chromebook Y4」を発表した。これまでに現場から寄せられたフィードバックを基に、細かな改良が施されている。（2024/10/3）

ITmedia Mobile読者に聞く：
最もよく使うスマホ決済は「PayPay」が最多、理由は？：読者アンケート結果発表
ITmedia Mobileでは、読者アンケート企画として、スマホ決済で利用しているサービスについて聞きました。9月23日から29日（午前）までアンケートを実施したところ、1429件の回答がありました。最多はPayPayで、以降は楽天ペイ、d払い、au PAYが続きます。（2024/9/30）