「双日」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

7000サイクル後でも容量93％：
5分で70％まで充電　NTO負極を用いたリチウムイオン電池
東芝は2024年11月、ニオブチタン酸化物（NTO）を負極に用いたリチウムイオン電池を開発した。リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）と同等の体積エネルギー密度を実現しつつ、超高速充電と長寿命化を両立させた。（2024/11/12）

素材／化学メルマガ 編集後記：
少し先の未来でアルミレスの新型PTP包装が増えると思うワケ
少し先の未来で見かける機会が増えると思う新型PTP包装について語っています。（2024/7/19）

PR：【前編】OpenWork上位企業は何が違うのか　大澤代表に聞く「成長できる、働きがいがある企業」の具体像
（2024/7/16）

材料技術：
PPでモノマテリアル化を実現したPTP包装、特殊な加工で防湿性を確保
双日プラネットは、ドイツのEtimex製ポリプロピレン（PP）フィルム「Etimex Purelay Pharm」と「Etimex Purelay Lid」を組み合わせたPTP包装の展開を進めている。（2024/7/1）

電動化：
東芝などが次世代リチウムイオン電池、負極にニオブチタン酸化物
東芝、双日、ブラジルのCBMMはニオブチタン酸化物を負極に用いた次世代リチウムイオン電池の開発に成功した。（2024/6/24）

後編：
「ソリューション営業」終焉　新たな勝ち手法「インサイト営業」を実践する5つのステップ
日本で正義とされているソリューション営業が終焉迎えています。米国では「インサイト営業（Insight Selling）」が注目を集めています。今回の記事では、これからの時代に勝ち抜くために必要なインサイト営業を実践するための具体的な方法について紹介します。（2024/5/17）

前編：
「ソリューション営業」はもう古い！　これからの時代に求められる「インサイト営業」の有効性
日本では長年、ソリューション営業が正義とされ、課題解決型の営業アプローチが求められてきました。一方昨今米国では、市場動向や顧客状況の力学に迅速に適応し、顧客が自覚をもしていない未知のニーズを解き明かす「インサイト営業（Insight Selling）」が新たな営業スタイルとして注目を集めています。日本で正攻法とされていたソリューション営業は限界を迎えているのです。（2024/5/17）

ロイヤルHD、銚子丸、双日が米国で合弁会社　寿司を中心とする新業態を創出
ロイヤルHD、銚子丸、双日は米国に合弁会社を設立した。背景には縮小する国内市場と、海外市場の拡大がある。（2024/5/8）

イオン、インドネシア5号店「デルタマス」を開業　同国最大級の面積を誇る旗艦店
イオン及びイオンモールは、インドネシアにおける5号店として「イオンモール デルタマス」を3月22日にグランドオープンする。（2024/3/13）

店舗数を拡大：
英国発のカフェチェーン「コスタコーヒー」が上陸　どう戦っていくのか
英国発のカフェブランド「コスタコーヒー」が、日本での国内展開を加速させている。レッドオーシャンのカフェ業界で、コスタコーヒーは競合とどう差別化するのだろうか。（2024/1/9）

組み込み開発ニュース：
東芝が5V級高電位正極材料を開発、SCiBの弱点「電圧が低い」の克服へ
東芝は、コバルトフリーな5V級高電位正極材料を開発するとともに、同社のリチウムイオン電池「SCiB」に用いている酸化物負極と組み合わせたリチウムイオン電池を開発したと発表した。（2023/11/28）

ZEB：
積水ハウス、ZEB化した「豊橋支店」にCO2排出ゼロの商用車を導入
積水ハウスは、業務用車両の電動化を推進の一環として、ZEBオフィスの豊橋支店にEV向けクラウド型充電制御サービス「EV オートチャージ」を導入した。（2023/11/6）

大手商社「双日」元社員を逮捕　前職「兼松」から機密情報を不正に持ち出した容疑
大手総合商社の双日の元社員が9月28日、不正競争防止法違反の容疑で警視庁に逮捕された。前職で勤めていた総合商社の兼松から機密情報を不正に持ち出した容疑。（2023/9/28）

コスタコーヒー、国内1号店の「CIRCLES渋谷店」オープン　特徴は？
カフェ事業を展開する双日ロイヤルカフェは8月4日、「コスタコーヒー」の国内1号店「コスタコーヒー CIRCLES渋谷店」をオープンした。どんな店なのかというと……。（2023/8/5）

材料技術：
メタンから製造するターコイズ水素の技術開発企業に出資
双日は、フィンランドのHycamite TCD Technologiesに出資する。Hycamiteは、天然ガスの主成分であるメタンの熱分解により得られる「ターコイズ水素」の製造技術を開発している。（2023/7/31）

脱炭素：
ナノ分離膜を用いた二酸化炭素回収技術の早期実用化に向け、新会社を設立
双日は、ナノ分離膜を用いて大気から二酸化炭素を直接回収する「m-DAC技術」の実用化に向け、新会社を設立した。当初、2030年としていたm-DAC実用化の目標を2020年代後半に前倒しし、早期の製品実用化を目指す。（2023/6/23）

各企業で導入進む：
KDDI、「退職者とのネットワーク」を構築　再雇用制度と何が違うのか？
人的資本経営で注目されるアルムナイネットワーク。KDDIも3月20日から運用を開始した。どんな狙いがあるのか。（2023/3/30）

製造マネジメントニュース：
双日らが日本初の重希土類レアアース権益を獲得、国内需要の3割相当を確保へ
双日と金属鉱物資源機構は、レアアース生産者のLynas Rare Earthsへの出資を決定した。出資に伴い、重希土類であるジスプロシウム、テルビウムを日本向けに供給する契約を締結。日本初の重希土類の権益獲得になるという。（2023/3/20）

電動化：
ワイヤレス充電対応の軽商用EVでナンバー取得、DNP双日ダイヘン
大日本印刷（DNP）と双日、ダイヘンはワイヤレス充電機能を搭載した軽商用EVを試作するとともに、ナンバープレートを取得して公道実証を開始した。（2023/3/15）

ワイヤレス給電に対応したEV、公道で実証実験へ
大日本印刷は14日、ワイヤレス給電に対応した商用EVが初めて登録認可を取得し、公道での実証を始めたと発表した。（2023/3/14）

経産省、重レアアース獲得に初出資、約181億円　中国に頼らない流通網の開拓狙う
経済産業省は、重レアアース（重希土類）の権益獲得を目指し、約181億円の出資を行うと発表した。重希土類を対象とした資金支援は日本初。（2023/3/7）

商社・卸売業界年収ランキング　3位「三井物産」、2位「伊藤忠商事」、1位は？
営業データベース「SalesNow DB」を運営するQuickWorkは、SalesNow DBに登録されている日本全国500万社以上の企業情報から「商社・卸売業界会社の年収ランキングトップ10」を発表した。（2023/2/17）

人的資本開示が義務化：
海外の人と働いて「生産性」を高めるには？　時差を武器にする
有価証券報告書を発行する大手企業4000社を対象に、「人的資本」の情報開示が義務化される。人的資本をいかに活用していくかが企業の経営戦略のカギを握るわけだが、どのように対応すればよいのだろうか。（2023/1/26）

材料技術：
PETボトル用キャップの水平リサイクルを目指すコンソーシアムが誕生
双日プラネットは、アサヒグループジャパンや日本クロージャーとともに、コンソーシアムを組成し、PETボトル用キャップの水平リサイクル「キャップ to キャップ」の実現に向けて技術検証の取り組みを行っている。（2023/1/16）

フィリップ モリス ジャパン 、10月1日に加熱式たばこ23銘柄を値上げ　マールボロ・ヒートスティックは600円に
10日1日より「マールボロ・ヒートスティック」と「 ヒーツ」の計23銘柄を値上げする。（2022/9/22）

10月から：
フィリップ モリス、加熱式たばこの値上げを申請　「テリア」は580円→600円に
フィリップ モリス ジャパンは、10月のたばこ増税にあわせ、加熱式たばこの価格改定を財務省に申請したと発表した。（2022/8/19）

モデルナは救世主となるか【後編】：
コロナワクチンのモデルナ、日本法人の女性トップ「日本でメッセンジャーRNAワクチンを作れるようにしたい」
2010年に米国で創業したモデルナは、コロナワクチンの普及によって一躍有名になった。21年11月に日本法人モデルナ・ジャパンのトップに着任した鈴木蘭美社長（医学博士）にインタビュー。後編では鈴木社長のキャリアやモデルナの文化などを聞く。（2022/2/4）

情報セキュリティ体制の“格付け”、IT連が開始　初年度は42社が星獲得
日本IT団体連盟が、日経500の銘柄企業を対象に情報セキュリティへの取り組みや情報開示の体制について“格付け”する取り組みを始めた。初年度は500社中42社が「特に優良で他の模範となる」として星を獲得した。（2021/11/30）

東芝、双日、ブラジルCBMM：
次世代リチウムイオン電池の商業化に向け共同開発へ
東芝と双日、ブラジルCBMMは2021年9月24日、ニオブチタン系酸化物（以下、NTO）を用いた次世代リチウムイオン電池の電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。（2021/9/28）

組み込み開発ニュース：
容量密度は黒鉛の2倍、NTO採用のEV向けリチウムイオン電池が2023年度に商業化へ
東芝と双日、ブラジルのCBMMの3社は、ニオブチタン系酸化物（Niobium Titanium Oxide：NTO）を用いた次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。EV向けに、高エネルギー密度かつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池として2023年度の商業化を目指す。（2021/9/27）

10月から実施：
フィリップ モリス ジャパン、118銘柄の値上げを申請　「マールボロ」は600円に
フィリップ モリス ジャパンは8月20日、10月のたばこ税増税にあわせ、同社製品の輸入・販売を行う双日を通して118銘柄の価格改定を財務省に申請したと発表した。（2021/8/20）

河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」：
不正、パワハラ、発言撤回！　三菱電機の腐った組織風土は変わるのか
この数年で不正検査が相次ぎ発覚している、三菱電機。パワハラや長時間労働の問題もあり、2019年には20代の新入社員が自殺する痛ましい事件も起きた。組織の自浄作用が働かない要因は何なのか。三菱電機は今後、変わることができるのか──。（2021/7/9）

教育、ゲーミング、コンテンツ作成の裾野を広げる――「インテル PC FES 2021」開幕
PCを使った教育、ゲーミングやクリエイション（写真／動画編集や3D CG作成）を普及させるべく、インテルがオンラインイベントを開催している。PCメーカーを始めとするパートナー企業の協力のもと、さまざまなコンテンツを配信する。（2021/5/26）

業務の複雑化とツールの乱立が課題：
人事の課題をHRテックで解決　Thinkingsが掲げる「採用の解像度を上げる」ビジョンとは
採用の応募チャネルの増加、通年採用の普及など、企業の採用活動は多様化・複雑化し、担当者の業務は煩雑になった。採用のミスマッチをなくしていくことが経営課題にもなっている。HRテック企業の社長と投資家の目線から現状の採用についての問題点を語る。（2021/3/9）

文系女子は人気アニメの影響も？：
22年卒の就職先人気企業ランキング　コロナ禍の影響顕著に
就職情報会社のダイヤモンド・ヒューマンリソース（東京都文京区）が12月8日、2022年3月卒業・修了予定の大学生・大学院生の就職先人気企業ランキングを公表した。（2020/12/10）

ラズパイで画像認識、1日30円〜のエッジAIが快進撃
3000円台で手に入るシングルボードコンピュータ「Raspberry Pi」の性能をフルに生かした、エッジAIプラットフォームを展開しているスタートアップ企業、Ideinを取材した。（2020/11/13）

電子チケット・顔認証で乗れるバス　沖縄・宮古島で試験運行
“新しい生活様式”に対応した「宮古島ループバス」が登場。電子チケットを提示するか、車内のタブレットに顔を映すと、運転手と接触せずに乗車できる。「宮古島市熱帯植物園」など19カ所の観光スポットを巡回する。（2020/10/20）

“Seed Creativity”というアプローチ：
電通のクリエイティブディレクターがAIを活用した「マグロの目利き」アプリの開発に本気で取り組んだ理由
広告表現からビジネス創造へ、クリエイティブディレクターが本領を発揮する領域が大きく広がろうとしている。象徴的な事例の一つが、電通が手掛ける「TUNA SCOPE」の開発だ。（2020/10/2）

くら寿司、AIで「特上マグロ」見抜く　コロナ禍での仕入れを効率化
くら寿司が、AIの画像解析技術で冷凍天然マグロの品質を判定するシステム「TUNA SCOPE」を導入。最高ランクの個体だけを仕入れて調理し、期間限定で販売する。コロナ禍によって職人の移動が制限され、品質判定が難しい状況に対応する。（2020/7/7）

日本は伸びしろがあるのにもったいない：
「学会に行って満足」は時代遅れ、米国VCが伝えたいこと
米国のベンチャーキャピタル（VC）Pegasus Tech Venturesの創設者兼CEOを務めるAnis Uzzaman（アニス・ウッザマン）氏は、日本に留学していたこともある人物だ。世界中のさまざまなスタートアップを知るUzzaman氏は、日本のスタートアップの実力、そしてスタートアップ投資に対する日本企業の姿勢をどう見ているのだろうか。（2020/3/27）

スマートファクトリー：
品質検査を自動化して全数検査に、ベンチャーの「光コム技術」が量産、普及へ
自動化された全数検査の“普及”へ――。ハードウェアベンチャーのXTIA（クティア、旧社名：光コム）は、ニコンやJUKI、双日、INCJから総額17億円を調達し、「光コム技術」の事業拡大に乗り出す。出資の内訳は、ニコンが8億円、INCJが6億円、JUKIが2億円、双日が1億円となる。（2020/2/27）

アライアンス強化が不可欠：
「できないことをできると言わない」風土づくりへ　日産、内田新社長が会見
12月1日付で日産自動車の社長兼CEOに就任した内田誠氏が就任会見で抱負を語った。経営陣の不正問題や不祥事、業績悪化に揺れる会社をどう立て直すのか。（2019/12/2）

20代で年収1000万円を狙える企業はどこ？　社員のクチコミを分析
就職・転職のための口コミサイト「OpenWork」を運営するオープンワークは8月28日、 「20代で年収1000万円が狙える企業」を発表した。実際に働く社員のクチコミを分析したところ……。（2019/8/28）

ジャーナリスト数土直志　激動のアニメビジネスを斬る：
日本企業が欧米のアニメ・マンガ業界“支配”に挑む！？　相次ぐ買収劇に潜む「真の狙い」とは
日本企業が欧米のオタクコンテンツ系企業を相次ぎ買収している。あまり話題にならないニュースだがアニメ・マンガ業界の大転換も。アニメ・映像報道の第一人者、数土直志氏が斬る。（2019/8/22）

上場企業の給与を「時給換算」　トップ5にキーエンスや総合商社　上位だったIT企業は……？
給与を時給換算した場合、高額な上場企業は？　企業の口コミサイトを運営するオープンワーク（ヴォーカーズから社名変更）が調査結果を発表。1位はキーエンス（8037円）、2位は三菱商事（7035円）、3位は三井物産（6634円）だった。上位だったIT企業は……？（2019/6/17）

「天然マグロ」の品質、AIが判定　職人の目利きと約85％一致
電通など3社が、AIの画像解析技術によって冷凍天然マグロの品質を判定するシステム「TUNA SCOPE」を発表。水産加工業者がマグロの検品業務に使用したところ、判定結果の約85％が職人と一致した。高評価と判断したマグロをすし屋に出品した結果、客の約89％から高評価を得た。（2019/5/30）

7万円増：
上場企業の平均年収は606万円、トップは？
上場企業で働いている人は、どのくらいの給与を手にしているのだろうか。上場企業（2018年決算、2591社）の平均年収は606万2000円で、前年よりも7万円（1.1％増）増えていることが、東京商工リサーチの調査で分かった。（2019/5/27）

「朝型勤務」制度が人気：
20年卒学生の人気企業、2位は味の素　6年ぶりに首位になったのは……
20年3月に卒業予定の学生に人気の企業は？　学情が調査結果を発表。2位は味の素だった。1位は……？（2019/3/18）

【特集】Transborder 〜デジタル変革の旗手たち〜：
大量の書類仕事で疲弊した現場は、RPAを見て泣いた――双日で“ボランティア”が始めたプロジェクトが全社に広がるまで
総合商社として知られる双日で、ITとは無縁の仕事をしていた社員が始めたRPAプロジェクトが脚光を浴びている。開始から1年足らずで全社規模に成長したプロジェクトを後押ししたものとは、一体何だったのか。（2018/11/26）

長時間労働は美徳ではない：
商社・卸売業で「最も残業が少ない企業」は？　2位は三井物産　1位は月15.3時間の……
商社・卸売業界で残業時間が最も高い企業は？　転職サイト「キャリコネ」などを運営するグローバルウェイが調査した結果、2位は三井物産で20時間だった。1位は……（2018/10/30）