「デジタルトランスフォーメーション」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

医療機器ニュース：
ヘルスケアIT事業強化に向けてグループ内の組織再編
キヤノンマーケティングジャパン、キヤノンITSメディカル、キヤノンメディカルシステムズは、病院情報システムのシステムイングレーション事業を統合することについて基本合意した。（2022/8/10）

産業制御システムのセキュリティ：
2年間で売上高4倍に、産業向けセイバーセキュリティ専門企業の国内向け戦略
TXOne Networksは2022年8月9日、日本市場向けの戦略について発表した。TXOne Networksは2018年11月にトレンドマイクロと台湾のMOXAが共同で設立した産業制御システム向けのセキュリティソリューションの専門企業で台湾を本社としている。2022年4月15日に日本法人を設立し、日本市場での本格参入を開始した。（2022/8/10）

製造マネジメントニュース：
「TDSLだけを考えるな」、東芝デジタルソリューションズ新社長のミッション
東芝デジタルソリューションズは2022年8月4日、同年3月に同社 取締役社長に就任した岡田俊輔氏の共同取材をオンラインで開催した。今後の同社の事業展開について、ビジョンや具体的な取り組みの計画などを語った。（2022/8/10）

製造IT導入事例：
脱EXCELから仕事の標準化へ、IHIのDXへ向けた取り組みとは
セールスフォース・ジャパンは2022年8月4日、「Tableau DataFest Tokyo 2022」をオンラインで開催した。本稿では、IHI 航空・宇宙・防衛事業領域 デジタルトランスフォーメーション推進部 部長 呉宏堯氏による講演「脱EXCELから始めたポータル化活動」の模様を伝える。（2022/8/10）

経営を動かすファイナンス：
「年季の入った経理システム、どうすれば？」　CFO歴任者が教える、ばかにできないExcel活用術
【Q】当社のファイナンス部門はExcelを中心とした属人的なオペレーションで、経営陣に見せるレポートを出すために手作業や複数の工程を経なければならず、分析や経営陣に対する示唆を出すまでに力尽きてしまいます。しかし、新ツールは予算の関係で導入できません。どうすれば良いでしょうか？（2022/8/10）

想像通りの結果に：
賢い経営者は、「DX」という言葉に躍らされてはいない
この5月、中小企業基盤整備機構から「中小企業のDX 推進に関する調査」が公表された。もはや食傷ぎみの「DX」だが、まさか中小企業の賢い経営者がDXというバズワードに踊らされていることはないと思っていなかったが、やはり想像通りの結果となった。（2022/8/9）

製造業DX：
DXジャーニーを推進するUDトラックス、データ主導型モノづくり実現でPTCと協業
UDトラックスは、同社のDXジャーニーの推進を加速すべく、2022年5月12日に3D CADやPLM、IoTプラットフォーム、ARソリューションなどを手掛けるPTCジャパンとの協業を発表した。今回、両社が協業に至った背景や具体的な取り組み内容などについて、UDトラックスの担当者に話を聞いた。（2022/8/9）

DXの成否を分ける5つのポイント【第3回】
DXでうまくいかない企業がやりがちな“あること”とは
デジタルトランスフォーメーション（DX）が成功する企業と失敗する企業には、それぞれに特徴があると専門家は語る。DXでつまずく企業がやりがちな“あること”とは。（2022/8/9）

パナソニックはなぜ「膨大なシステム近代化問題」にプロセスマイニングを採用したのか
パナソニックはDX推進に当たってシステムの近代化を進めている。しかし、近代化の対象となるサイトが多く、新プラットフォームへの移行が難しいという課題を抱えていた。そこで同社が採用したのが「プロセスマイニング」だ。（2022/8/10）

房野麻子の「モバイルチェック」：
通信障害で返金のKDDI、増収減益の今後の行方　焦点は金融と法人
KDDIは7月29日、2023年3月期第1四半期決算の説明も行った。障害が起こったのは7月2日なので、当然、この決算に影響は出ていない。約款に基づく返金とお詫びの返金合わせて総額73億円の会計処理についても現時点では確定していない。なお、社長の高橋誠氏は売上増加やコスト削減の「経営努力でカバーする」と語り、業績予想は変更していない。（2022/8/8）

Weekly Memo：
富士通、NEC、NTTデータの最新受注状況からみる国内IT需要の行方
今後、国内景気は後退するとの見方もある中で、IT需要の動きはどうなるか。富士通、NEC、NTTデータのITサービス大手3社の最新受注状況から探ってみたい。（2022/8/8）

生産準備業務の革新：
PR：生産準備領域に革新もたらすDX、デジタル基盤で三方良しのQCDを実現する
市場環境が目まぐるしく変化する中で国内製造業が事業成長を遂げるためには、高い品質とコスト競争力を兼ね備えた製品の迅速な投入が必要だ。そこで問題になるのが、生産準備におけるQCDの作り込みを、バランス良く、精度良く、迅速に実施することの難しさである。その大きな要因は、生産準備業務に従事する各部門のデータを、QCD作り込みの各場面で連携できるデータ基盤が未整備なことだ。この問題の解決策を探る。（2022/8/8）

SCSKとNECが描く革新的なデータセンターの在り方：
PR：日本企業のDXを加速させるインターコネクテッドエコシステムとは何か
SCSKとNECがデータセンター事業でタッグを組む。この取り組みは単なるデータセンター共同運営ではない。日本企業のIT施策の課題を知り尽くした両社が仕掛けるのは、ハイブリッド／マルチクラウド時代を見越したオンプレミス、クラウド領域における新しいシステムインテグレーションだ。（2022/8/10）

不動産業DX「推進すべき」98％　関係者調査　業務効率化で集客狙う
不動産関係者の98.4％が事業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進すべきだと考え、93.4％が業務効率化などを目指している―。こんな実態が、不動産業のデジタル化や情報発信を手掛ける企業6社の共同アンケートで明らかになった。（2022/8/5）

AIを導入すればデータドリブン企業になれる？　企業が直面する課題と解決策を聞いた
データを活用するためにAIを導入するのは自然な流れだ。一方でAIを導入しても失敗するケースもある。企業が直面しやすい課題とその解決策を知ればデータドリブン企業に近づける。（2022/8/5）

あらゆる流入元を一元的に把握：
地上波テレビCMのモバイルアプリインストールへの貢献可視化へ　Adjustとビデオリサーチが連携
広告主は地上波テレビCM経由のアトリビューションとその後のユーザーLTVを計測・分析し、キャンペーンの最適化を図ることが可能に。（2022/8/4）

製造ITニュース：
自社基盤のガバナンス強化に、クラウドサービスの統一管理プラットフォーム
マルチクラウドインフラの自動化などを手掛けるHashiCorpは2022年8月3日、同社の国内事業戦略に関する説明会をオンラインで開催した。さまざまなクラウドサービスの運用、開発をアプリケーションを通じて統一プラットフォーム上で実行できるようにする。（2022/8/4）

DXによる製造業の進化（3）：
DX時代を勝ち抜くビジネスモデルの要件とは？
国内企業に強く求められているDX（デジタルトランスフォーメーション）によって、製造業がどのような進化を遂げられるのかを解説する本連載。第3回は、DX時代（DXが進んだ未来）を勝ち抜くビジネルモデルに求められる5つの要件について解説する。（2022/8/4）

SAP Business Technology Platform（BTP）はどのようにデータの価値を最大化するのか
データドリブンを実現するにはいかに「きれいなデータ」を用意するかがカギを握る。SAPのテクノロジーを基盤とした時、どの技術をどう使うのがベストか。SAP Business Technology Platform（BTP）やクラウドデータウェアハウスはどう生きるのかを聞いた。（2022/8/4）

大津市が「持ち運べる市役所」化　NAS導入で職員の働き方やデータのバックアップ環境はどう変わるのか
滋賀県大津市は、行政DXの基盤構築に「Dell PowerScale」を採用した。庁内のNAS40台を1台に集約し、市民サービスを向上させ、業務を効率化する「電子市役所」の実現を図る。災害対策業務を効率化し、サイバーセキュリティも強化したとしている。（2022/8/3）

コールセンターのKDDIエボルバが社内の電話対応を完全撤廃したワケ
KDDIグループのKDDIエボルバは、米Microsoftのコミュニケーションツール「Microsoft Teams」を活用し、社内の電話対応を撤廃した。コールセンター事業の同社が、社内とはいえ電話対応を撤廃した理由には「コミュニケーションのデータ分析」があった。（2022/8/3）

データとアナリティクスのガバナンスに不可欠な7つの要素、ガートナーが発表
ガートナーは、データとアナリティクス（D＆A）のガバナンスの取り組みに不可欠な7つの要素を発表した。日本企業にはD＆Aのガバナンスにそもそも取り組んでいない企業が多く、ガートナーは「経営層を巻き込んで適切な基盤を整備しなければならない」と指摘する。（2022/8/3）

CIO Dive：
人材難でも「自動化導入をちゅうちょ」する企業　その事情は？
米国で続く深刻な技術系人材不足は自動化の新しいトレンドを生み、60％以上の経営者が「人材不足解消に自動化は役立つ」と評価する。一方で、人材難に苦しみながらも自動化導入をちゅうちょする企業も存在する。その理由は。（2022/8/3）

上位5社の顔ぶれは2020年と変わらず：
富士通に続いてNTTデータも売り上げ「1兆円グループ」入り、　IDCが2021年の国内ITサービス市場調査を発表
IDC Japanは、2021年の国内ITサービス市場のベンダー別売上ランキングを発表した。市場規模は、対前年比3.2％増の5兆8712億円。上位5社は2020年と同様に、富士通、NTTデータ、日立製作所、NEC、日本IBMの順だった。（2022/8/3）

IDCが調査結果を発表：
2位のNTTデータも1兆円超、1位は？　2021年「国内ITサービス市場ベンダー売り上げランキング」
IDCは、2021年の国内ITサービス市場ベンダー売り上げランキングを発表した。最も売り上げの高いITベンダーはどこか。また、コロナ禍の影響からの回復が進む領域と進まない領域は。（2022/8/2）

モノづくり最前線レポート：
今が復活のラストチャンス、日本政府が進める半導体産業戦略
日本ケイデンス・デザイン・システムズでは2022年7月15日に、「CadenceLIVE Japan 2022」を横浜ベイホテル東急で開催し、新製品の技術アップデートやユーザー事例の紹介などが行われた。本稿では、経済産業省 デバイス・半導体戦略室長 荻野洋平氏による招待講演の模様を紹介する。（2022/8/2）

人工知能ニュース：
衛星SARとAIにより、橋の崩落につながる重大損傷を発見する技術を開発
NECは、衛星SARとAIを用いて橋の異常なたわみを高精度に検知し、橋の崩落につながる重大損傷を発見する技術を開発した。複数の橋に対して、目視では発見が難しい、わずかなたわみを遠隔からまとめて検知できる。（2022/8/1）

FAニュース：
製造業のDXを推進するソフトウェアサービス提供、DMG森精機が東京に新会社設立
DMG森精機は、2022年4月1日に設立した新会社「WALC」の開所式を実施した。WALCは、AI、IoT、クラウドコンピューティングを用いて、製造業のDXを推進するソフトウェアサービスを開発し、提供する。（2022/8/1）

製造ITニュース：
「DXの前の前」で止まる中小企業を、業務のデジタル化とAIによる自動化で支援
ABEJAは2022年7月26日、DXに課題感を持つ中小企業を対象に、ビジネスプロセスやデータ活用のデジタル化をワンストップで支援するパッケージ製品を提供開始した。製造業など企業のDXに必要なソフトウェアを集約したデジタル基盤「ABEJA Platform」と、グーグルのコラボレーションツール「Google Workspace」を活用するソリューションとなっている。（2022/8/1）

工場セキュリティ：
PR：なぜ工場のセキュリティ対策が進まないのか、OTセキュリティの10年を振り返る
製造業でもDXが進みスマート工場化が加速しているが、それに伴い工場のセキュリティ対策への注目度が高まっている。しかし、こうした重要性が幅広く認知されるようになっても、いまだに手つかずの状態で対策を打てていない企業も多い。このような状況において、どのような一手を打つべきなのだろうか。OT（制御技術）セキュリティの専門家にこの10年の歴史と今後の対策について話を聞いた。（2022/8/1）

2022年上半期を振り返る：
深まる分断、国際情勢に振り回される半導体業界
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが発生して以降、半導体業界にはかつてないほど注目が集まり、政策や投資の中心となっている。一方で、いまだ収束しないパンデミックの他、ウクライナ侵攻やインフレなどの世界情勢が、半導体業界を大きく揺り動かしている。本稿では、2022年上半期の動向を振り返ってみたい。（2022/7/29）

ビジネスに潜む「サイレントキラー」とは？　業務効率を下げる原因をあぶりだすプロセスマイニング
業務に潜む「見えない非効率性」＝無駄なプロセス、不要なプロセスがビジネスパフォーマンスの「サイレントキラー」。それを発見し、対処することは業務効率化だけでなくDXへの重要な布石になる。プロセスマイニングツールベンダーCelonis日本法人のトップが、プロセスマイニングの実態を語った。（2022/7/29）

無償のデジタル人材育成支援プログラムが募集中　締め切りは8月8日
デジタルスキル向上を目指すに当たり、学習に掛かるコストは格段に低くなってきたようです。有償のものもありますが、デジタルスキル獲得支援の補助や助成が従来以上に厚くなっています。（2022/8/1）

サイバーセキュリティ戦略とバックアップ戦略の統合を考える：
イミュータブルなストレージへのバックアップはランサムウェア対策のとりでになるか？　調査の教訓
ランサムウェア対策に対策した「賢いランサムウェア」が登場したことで、セキュリティ担当者は新たな対応策を検討しなければならなくなった。イミュータブルなバックアップストレージはその答えになるだろうか。（2022/7/29）

オープン化の流れで市場競争力と将来性を：
PR：産業用システム開発で注目の組み込みLinux、難しい導入を統合サポートで解決
半導体製造装置など産業用組み込みシステムの分野で組み込みLinuxが注目されている。だがLinuxの知識を持つ技術者の不在で、導入に二の足を踏む機器メーカーも多い。この課題を解決できる「組み込みLinux導入に向けた統合サポート」とは？（2022/7/29）

マネージドサービスとしての社内LAN：
PR：中堅・大企業こそネットワーク運用を楽にしたい　特効薬はある？
デジタルトランスフォーメーション（DX）が叫ばれ、中堅・大企業の情報システム部門は選択と集中を迫られている。こうした状況で、社内LANの展開や運用が従来通りでよいはずがない。何か特効薬はないものだろうか――。（2022/7/29）

クラウドのスピード感を落とさないセキュリティ
「AWS」もオンプレも保護できる　手間のかからないセキュリティ対策とは
クラウド向けのセキュリティ対策はオンプレミスシステム向けのセキュリティ対策とは仕組みや構造が異なるため、クラウド活用のハードルになりやすい。従来のセキュリティに関する技術やノウハウを生かしながらクラウドを保護する方法とは。（2022/7/29）

モノづくり総合版メルマガ 編集後記：
いろいろ話題の「Web3」、製造業との関わりは
実は深イイ関係が……あるとかないとか。（2022/7/28）

製造業×IoT キーマンインタビュー：
OTとITのノウハウを注入したDXを、横河デジタルの新たな挑戦
横河電機は2022年7月1日に、製造業の経営から現場までを見渡したDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する経営コンサルティング企業である横河デジタルを設立。同年10月1日から営業を開始することを発表した横河デジタルの代表取締役社長となった鹿子木宏明氏と、横河電機 フェローで横河デジタルの取締役に就任した勝木雅人氏に話を聞いた。（2022/7/28）

CAEニュース：
AIを活用したシミュレーションでAltairとLGが協業、高度なDX開発環境を構築
Altairは、AIを活用した製品開発向けシミュレーションにおいて、LG Electronicsと協業する。シミュレーションやAI技術、製品開発技術を統合し、高度なDX開発環境の構築を目指す。（2022/7/28）

3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2022：
電子実験ノートでR＆Dを効率化、非開発業務の工数削減を果たした日華化学
ダッソー・システムズは2022年7月6〜26日にかけて、年次カンファレンス「3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2022」をオンラインで開催した。本稿では日華化学 化学品部門 界面科学研究所 副所長 兼 研究開発推進部長の齋藤嘉孝氏による講演「データ駆動型R＆Dに向けた第一歩／電子実験ノートの導入」の内容を紹介する。（2022/7/28）

スマートファクトリー：
PR：不具合調査の所要時間を10分の1に、現場発DXで改善広げるリコーインダストリー 東北事業所
製造業でスマート工場化が加速している。ただ、スマート工場化のさまざまなアイデアは現場で生まれる一方で、個別の取り組みが部門最適に陥り全体最適化が難しい課題がある。こうした中で、デジタル基盤やコラボレーションツールを活用し、“現場発のDX”によりさまざまな改善を工場全体の価値につなげているのがリコーの国内生産関連会社であるリコーインダストリーだ。東北事業所での取り組みを紹介する。（2022/7/29）

MR活用事例：
北海道電力がDX推進に向けて、火力発電所の巡視点検業務にMR技術を活用
北海道電力とアバナードは、MR（複合現実）技術を活用した巡視点検アプリケーションを共同開発し、国内で初めて火力発電所での使用を開始した。設備の巡視点検を行う火力発電所員は、マイクロソフトの「HoloLens 2」をベースとしたヘルメット一体型デバイスを装着し、開発した巡視点検アプリケーションを利用する。（2022/7/27）

Rubrikが最大500万ドルのランサムウェア復旧保証サービスを発表　セキュリティサービスへの自信を聞いた
ランサムウェアに対する企業の緊張感は高まっているが、対策をしてもその隙間を狙うのがサイバー犯罪グループだ。ストレージ製品やサービスを提供するRubrikは、ランサムウェア攻撃を受けた場合のデータ復旧機能を提供するが、万が一復旧できない場合は、復旧のための資金として500万ドルまでを補償する。補償金を実現できるのはRubrikが同社の技術へ信頼と自信を持っているからだ。Rubrikと従来ベンダーの違いをプレジデントが明かした。（2022/7/26）

OSSのサプライチェーン管理、取るべきアクションとは（3）：
米国では既に標準化の流れ、日本企業も対応を迫られる「SBOM」とは
「SBOM」が大きな注目を浴びている。そもそもSBOMとは何なのだろうか。なぜ米国は大統領令でこれを取り上げたのか。日本企業は対応する必要があるのか。どう対応すればいいか。ここでは、OSSのサプライチェーン管理に関する連載の3回目として、SBOMを解説する。（2022/7/26）

「データのサイロ化」の解消策に：
PR：プロセス製造・プラント系企業の“真のDX”に最適なIoTプラットフォームとは？
スマート保安や脱炭素化への対応に向けて、DXへの取り組みが喫緊の課題となっているプロセス系製造業とプラント業界。DXに欠かせない「データのサイロ化」の解決と、フレキシブルなデータ活用の実現に最適なプラットフォームとは？（2022/7/26）

ハイブリッドワークのITサポート【前編】
テレワークで深刻化したITサポート問題　従業員が求める変化とは？
1Eの調査によると、テレワークの普及とともに働き方が変わったことで従業員体験価値（DEX）の在り方にも変化が生じている。企業が注目すべき従業員デジタル体験価値（DEX）とは。（2022/7/26）

DXの成否を分ける5つのポイント【第2回】
DXの成功者だけが到達できる「第3段階」とは？　“常人”が到達できない理由
デジタルトランスフォーメーション（DX）には3つの段階があると専門家は指摘する。ただしDXのメリットを享受できる「第3段階」に到達できる企業は、ごくわずかだという。その理由は何か。（2022/7/26）

設計業務におけるCAD利用動向調査 連動企画：
PR：品質向上、コスト削減、リードタイム短縮……どうしたら設計現場は救われる？
品質向上やコスト削減、リードタイム短縮が常に求められる設計現場。近年では深刻な人材不足に悩まされ、リモートワークなどの働き方改革にも取り組まなければならない。本稿では設計現場が直面する課題解決に向けたアプローチを提案する。（2022/7/26）

崇城大学准教授 西嶋仁浩氏インタビュー：
PR：テスラ「Model3」の車載充電器を丸裸に、損失解析が可能な電源シミュレーターを活用
カーボンニュートラルの実現に向けて注目度ががぜん高まる電源技術。その研究/教育の最前線で活躍するのが崇城大学准教授の西嶋仁浩氏だ。同氏はスマートエナジー研究所の電源シミュレーター「SCALE／Scideam」を使い、米Teslaが販売する電気自動車「Model3」の車載充電器を分解、解析した。SCALE／Scideamは損失解析機能を持つ。このため、極めて詳細な解析が可能になった。今回は同氏に、解析で明らかになったことや、今後SCALE／Scideamを使って取り組む研究の方向性などについて聞いた。（2022/7/26）