　マツダと矢崎総業は2026年10月15日、ワイヤハーネス生産の近場化と自動化を目指す共創活動の成果の第1弾として、新たな生産方法によるワイヤハーネスを新型「MAZDA CX-5（以下、CX-5）」に初めて搭載したと発表した。ワイヤハーネスの種類数を先代のCX-5比で約80％削減するなどの成果が得られているという。

矢崎総業関連会社（山口県美祢市）のワイヤハーネスの生産自動化ライン出所：矢崎総業

　矢崎総業の主力事業であるワイヤハーネスは、車載機器に電力や情報を伝える重要部品だ。車両ごとに異なる仕様に対応するため、多数の電線や端子を組み合わせる必要があり、多くの工程を人手で行っている。また、部品種類の増加に伴う在庫管理や、生産／物流の複雑化に加え、環境変化への対応も求められている。

　そこでマツダと矢崎総業は、車両生産工場の近傍で完成品を生産する「近場化」と、その実現に必要な「自動化」に向けた共創活動を2022年初旬から開始した。近場化は、安定供給や生産／物流の効率向上、環境負荷低減につながる一方で、競争力のあるモノづくりを実現することが課題となる。しかし、ワイヤハーネスは人の手による繊細で複雑な工程が多く、設備導入やロボット化だけでは自動化が困難である。

　この課題に対し、両社は車両の開発初期段階から連携し、自動化を前提にワイヤハーネスの種類数や仕様、構造、製造工程を一体で見直した。製品設計と生産工程を同時に見直すことで生産の高度化と効率化を進め、国内で競争力のある生産を可能にしたとする。これらの取り組みを含めて車両全体で最適化した結果、新型CX-5のワイヤハーネスの種類数を先代の2代目CX-5比で約80％削減できたという。

　その結果、矢崎総業が調達した構成部材を、同社関連会社である瀬戸内部品の山口工場（山口県美祢市）で完成品にし、マツダの広島県および山口県の工場へ納入する生産／供給体制を構築できた。需要変動や外部環境の変化にも国内生産で柔軟に対応できる体制を整え、サプライチェーン全体の効率化と強靱化を進めている。さらに、人材と技能の継承を図りながら地域のモノづくり基盤を持続的に発展させることも目指す。

　両社は今後も、この共創活動で得られた知見を新型車のワイヤハーネスにも展開していく予定である。安定供給、生産／物流の効率向上、環境負荷の低減を通じて、競争力の高いサプライチェーンと持続可能なモノづくりの実現に向け、引き続き取り組みを進めるとしている。

マツダ経営役員CSCOの鷲見和彦氏（左）と矢崎総業専務取締役の露木邦夫氏（右）［クリックで拡大］出所：矢崎総業

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