　ソニーグループは2026年5月8日、2026年3月期（2025年度）の連結業績と2026年度を最終年度とする中期経営計画の進捗と方向性について発表した。2025年度の業績は、売上高と営業利益で過去最高を更新するなど好調な実績を残しており、中期経営計画目標である営業利益年平均成長率10％以上、3年間累計営業利益率見通し10％以上を達成できる見込みを示している。

2025年度は過去最高の売上高と営業利益を達成

ソニーグループ執行役 CFOの陶琳氏

　ソニーグループの2025年度の連結業績は、売上高が前年度比4％増の12兆4796億円、営業利益が同13％増の1兆4475億円、税引き前利益が同6％増の1兆4224億円、純利益が同3％減の1兆309億円となった。売上高と営業利益は過去最高を更新したが、純利益は2024年度に子会社の解散などの税金費用の減少があった反動から減益となった。

　ソニーグループ執行役 CFOの陶琳（たお・りん）氏は「グループ全体の利益成長をけん引するゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）分野、イメージング＆センシングソリューション（I&SS）分野、音楽分野が過去最高益を更新し、事業の好調は持続している。2026年度も各事業の利益創出力は改善する」と自信を見せる。

ソニーグループの2025年度連結業績（左）とセグメント別業績（右）［クリックで拡大］出所：ソニーグループ

ゲーム事業やイメージセンサー事業で過去最高益を達成

　モノづくりに関わる分野をセグメント別に見ると、G&NS分野は「プレイステーション5（PS5）」の減収はあったものの、ネットワークサービスが好調を持続し売上高は前年度並みの4兆6857億円、営業利益は前年度比12％増の4633億円となり、過去最高益を更新した。

　2026年3月末のPS5の累計販売台数は9300万台を突破した。プレイステーション全体の月間アクティブユーザー数（MAU）は前年同月比1％増で過去最高となる1億2500万アカウントとなり、第4四半期の総プレイ時間は前年同期比1％増となっており、ユーザーエンゲージメントは引き続き堅調に推移しているという。

　現在、メモリ不足の懸念が示されているが「2026年度のPS5ハードウェアについては、適正価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画しており、その損益は2025年度と同程度となる見込みだ。メモリは2026年分は既に必要数量は確保している」と陶氏は説明する。

　家電などのエンタテインメント・テクノロジー＆サービス（ET&S）分野は、テレビなどのディスプレイの販売台数減少の影響があり売上高は前年度比6％減の2兆2605億円、営業利益は、同17％減の1586億円となった。

　同分野では、中国のTCL Electronics Holdingsとの提携で、テレビやホームオーディオなどのホームエンタテインメント領域を合弁会社へと2027年4月に移管する方向性を示しているが、提携実行に向けたプロジェクト推進費用やシステム移行、人材関連費用など約200億円の費用を2026年度に織り込むとしている。

　イメージセンサーを中心とするI&SS分野は、モバイルセンサーの単価上昇や販売数量増で、売上高は前年度比20％増の2兆1515億円、営業利益は同37％増の3573億円となり、過去最高益を更新した。2025年度第4四半期のスマートフォン製品市場はメモリ市況の影響が顕在化したもののソニーグループのモバイルセンサー売上高は大手顧客向けの好調な出荷を中心に見通しを上回ったという。

　イメージセンサー事業については、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company（TSMC）と次世代イメージセンサーの開発と製造に関する戦略的提携に向けた基本合意書を締結。ソニーの設計技術と、世界一の半導体生産規模を誇るTSMCのプロセス／製造技術を組み合わせ、高密度化など将来のイメージセンサーの技術競争力向上に取り組むとしている。