キャディは、製造業従事者を対象にしたAI利用実態調査の結果を公開した。製造業特有の業務に特化したAIの利用者のうち、76.7%が長年の課題である経験や勘に依存した業務の解消を実感していることが明らかになった。
キャディは2026年1月6日、製造業で働く300人を対象に実施した「製造業AI種類別利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は2025年11月28日〜12月10日。図面理解や工程最適化などに用いられる「特化型AI(人工知能)」と、ChatGPTなどの「汎用型AI」の利用者を比較したところ、特化型AIが現場の属人化解消や専門性向上に大きく寄与している実態が浮き彫りとなった。
調査結果によると、AIの業務上の位置付けにおいて、特化型AI利用者の44.0%が「業務判断の質を高めるために活用」と回答した。「AIがないと業務が成り立たない」という24.7%を合わせると、約7割が業務の中核にAIを据えている。一方、汎用型AI利用者の67.3%は「補助的な利用」にとどまっており、活用レベルに大きな差が生じている。
業務への定着度を示す指標では、特化型AI利用者の85.9%が「AI活用を前提に」作業時間を見積もっている。これに対し、汎用型AI利用者の69.3%は見積もりに含めていないと回答した。製造業特有の業務である図面や仕様の理解については、特化型利用者の38.7%が効果を実感しているが、汎用型AI利用者は10%未満にとどまった。
製造業の課題である「経験や勘に依存した業務」の解消については、特化型AI利用者の76.7%が解消を実感していると回答した。これは汎用型AI利用者の約2倍の成果となる。また、特化型利用者の54.7%が「専門的な部分への注力がしやすくなった」、22.7%が「専門性をより発揮しやすくなった」と回答しており、AIの導入が技術者本来の専門性を引き出す一助となっている。
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