Beyond CASEとは？（第1回）
なぜ、グリーンモビリティなのか？（第2回）
- 社会コストの低減＝全体最適を実現することは共通の課題（第3回）
勝ち残りの先進技術戦略とは？（第4回）
- CO₂削減の捉え方/代替パワートレイントレンドの考え方（第5回）
- コアアセット活用のパラダイムシフト（第6回）
先進国のグリーンモビリティ戦略（第7回）
- 電動化エコシステム＝エネルギーマネジメント（第8回）
カーボンニュートラルに向けた施策（第9回）
- エコシステムとは単なるM&Aの話ではない（第10回）
- Beyond CASEの最新トレンド・発展シナリオ（第11回）
グリーンモビリティに対する取るべき処方箋（第12回）

→連載「グリーンモビリティの本質」バックナンバー

Beyond CASEとは

　CASEは、Connected（コネクテッド＝ネットワークへ常時接続したつながるクルマ）、Autonomous（自動運転）、Shared＆Services（シェアリングとサービス）、Electric（電動化）の頭文字を取って、自動車業界のコンセプトを表した造語であり、もともと2017年にダイムラー（Daimler）の中長期ビジョンとして初めて提示された言葉である。

　これまでは、Connectedであればテレマティクスサービスによるマネタイズ、Electricであればパワートレインのラインアップによるユーザーの囲い込みなど、C、A、S、Eのそれぞれが個別の自動車業界トレンドとして対応されることが多かった。

　しかし、「気候変動に代表される社会課題」「米中経済戦争で改めて表層化したエコノミック・ステイトクラフト（経済をテコに地政学的国益を追求する手段）など新たな経済政策の在り方」「テクノロジーの驚異的な進展」「Z世代を中心とする価値観の変化」などが、国や地域、産業、個々の生活に直結する時代に、CASEの1領域で対応できることは皆無といっても過言ではない。

　例えば、「より社会コスト負担の低い自動車利用の在り方を考える社会」を是とし、若い世代を中心に世論形成や選択がなされることにより、クルマの所有が利用へシフトするとしよう。これは自動車利用が減ることを必ずしも意味していない。

　個人から事業者へ、乗用車から商用車へ需要が移る中で、より利用情報、車両情報、移動情報、運行情報、インフラ情報などの連携・集約・最適活用のためのコネクテッドが求められる。さらに、荷物、人、車両・室内、ドライバーなどを有効活用する、陸海空を跨ぐモビリティのシェアリングが一層進むだろう（乗用車の世界で新型コロナウイルスの影響によってシェアリングエコノミーが一時的にシュリンクしているのとは対照的だ）。