新型コロナウイルスに苦しむ米国、遠隔医療にどう取り組んでいるのか
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に苦しむ米国。これまで法制度や仕組みの整備を進めてきた遠隔医療を促進するため、さまざまな施策を急速に展開している。併せて必要となるIT管理リスクへの対応も進めている。
新型コロナは「影響あり」が3分の2、収束時期は「半年から1年」を見込む
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査期間は2020年3月16～25日で、有効回答数は217件。本稿では、その内容について紹介する。
政府の新型コロナ緊急経済対策、製造業はどんな支援を受けられるのか
日本政府が緊急事態宣言と合わせて発表した「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」は事業規模で総額約108兆円に上る。同経済対策において、製造業はどのような支援を受けられるのだろうか。
東レが国内向けマスク用不織布を増産、5000万枚分を増やし月8000万枚体制へ
東レは2020年4月13日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として、国内向けにマスク用不織布の供給体制を強化すると発表した。
アイリスオーヤマがマスクの国内生産開始、月6000万枚の増産で1億4000万枚体制へ
アイリスオーヤマは2020年3月31日、不織布マスクの国内生産を開始すると発表した。以前から行う中国での生産に加え、宮城県角田市の角田工場を改修しマスク生産を行う。
パンデミックに耐えうるサプライチェーンのリスクマネジメントとは（前編）
物流の第4次産業革命ともいえる「Logistics 4.0」の動向解説に加え、製造業などで生み出される新たな事業機会について紹介する本連載。今回は特別編として、新型コロナウイルス感染症のようなパンデミックにも対応可能な、サプライチェーンの維持・継続を図るためのリスクマネジメントの在り方を取り上げる。