大日本印刷は、RFID(ICタグ)を用いた次世代物流サービスの実用化に向けて、東芝テック、日立物流と協業を開始した。製造地でRFIDを貼付することで、それ以降の製造拠点や物流センター、店舗などのあらゆるプロセスで活用できる。
大日本印刷は2018年5月16日、ICタグ(RFID:Radio Frequency Identification)を用いた次世代物流サービスの実用化に向けて、東芝テック、日立物流と協業を開始したと発表した。
同サービスは、製造地でRFIDを貼付することで、それ以降の製造拠点や物流センター、店舗などのあらゆるプロセスで活用し、作業効率を高めることができる。RFIDで取得した製造、入出荷、販売などのデータを活用すれば、廃棄ロスや機会ロスを低減できる。
さらに、RFID情報を活用して、より的確な需要予測、サプライチェーン全体での最適な在庫配置に対応可能になる。また、アパレル業界やコンビニエンスストア、百貨店などでニーズに合った新製品の開発、店舗での新たな顧客アプローチなど、次世代のマーケティング手法の確立につなげる。
サービスの実用化に当たり、大日本印刷はRFIDの提供およびRFIDで取得したデータの利活用を担当し、 東芝テックはRFIDの情報共有システム、情報機器、運用に関する知見を提供する。日立物流は、物流業務のノウハウの提供と物流センターの運営を行う。
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