　有機ELテレビの国内向け主力工場となるパナソニックの「モノづくり革新センター」に伺う機会を得ました。MONOistの役割上、工場を取材する機会は多いのですが、個人的には工場取材の中で、テレビは最も取材した経験が多い製品となります。といっても地上デジタル放送完全移行によるバブル崩壊後は、日系企業の家電部門低迷が進み、なかなか取材の機会が得られませんでした。その中での久しぶりのテレビ工場取材でしたので、ワクワクしながら取材にのぞみました。

　工場の詳細なレポートについては、以下の記事に譲ります^※）が、久しぶりに見慣れた領域の工場を見たことで、国内で工場を維持していくことの難しさや、工場での雇用拡大を進めていく難しさをあらためて痛感しました。

#CmsMembersControl .CmsMembersControlIn {width:100%;background:url(https://image.itmedia.co.jp/images/spacer.gif) #DDD;opacity:0.05;filter:progid:DXImageTransform.Microsoft.Alpha(Enabled=1,Style=0,Opacity=5);z-index:1;}

続きを閲覧するには、ブラウザの JavaScript の設定を有効にする必要があります。

有機ELで4つ目の表示デバイス、テレビ生産が変わること変わらないこと
パナソニックは2017年5月から有機ELテレビの国内生産を開始した。栃木県宇都宮市にあるパナソニックアプライアンス社テレビ事業部モノづくり革新センターで、国内向けと台湾向けのテレビ生産を行う。同時に生産ノウハウを海外拠点に提供し、欧州やマレーシアでの有機ELテレビ生産の立ち上げを支援する。モノづくり革新センターの取り組みを紹介する。
製造現場では狭すぎる、勝負の鍵は「ソリューション領域」
「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」は、取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。同シンポジウムの内容を紹介する本連載の第3回では、経済産業省製造産業局局長の糟谷敏秀氏の基調講演の内容を紹介する。
製造業は「価値」を提供するが、それが「モノ」である必要はない
製造業が生産する製品を販売するのでなく、サービスとして提供する――。そんな新たなビジネスモデルが注目を集めている。サービタイゼーション（Servitization、サービス化）と呼ばれるこの動きが広がる中、製造業は本当にサービス業に近くなっていくのか。インタビューを通じて“製造業のサービス化”の利点や問題点を洗い出す。本稿では、サービタイゼーションを研究するペンシルバニア大学教授モリス・コーヘン氏のインタビューをお伝えする。
ソニー、PC事業を売却してもテレビ事業を分社化してもなお、見えない光
ソニーは、エレクトロニクスの再編計画を発表。「VAIO」ブランドで展開していたPC事業を日本産業パートナーズに売却する他、テレビ事業を分社化することを決めた。さらにこれらに関連する開発、生産、販売などの人員整理を行い、エレクトロニクス部門の早期の黒字転換を目指す。