　工作機械をIoT化し、インターネットを通じて情報を授受できるようにすれば、最先端の機能などを常にソフトウェアバージョンアップなどにより使用できるようになる利点がある。さらに、他の機器と情報連携し自律的に生産を最適化するようなことが可能となる。インダストリー4.0などのスマートファクトリーはこうした自律的な生産工場を目指しているわけだが、その一方でインターネットを含むネットワーク化を進めると、当然外部からの侵入や情報漏えい、改ざんなどの脅威が生まれることになる。

工作機械を取り巻くインタフェース（クリックで拡大）出典：DMG森精機

　こうした脅威から製品を守るために提携先を模索する中で、日本マイクロソフトと協業することになったという。DMG森精機の森氏は、日本マイクロソフトと技術提携する理由として「IT業界での老舗企業であり、グローバルで展開している。さらにコンシューマー向け製品からB2Bまで幅の広い製品やサービスを抱えることで、DMG森精機が抱える幅の広い顧客にあった製品やサービスのプラットフォーム開発に合うと考えた」と理由について述べている。

DMG森精機の工作機械の顧客の幅広さ。中小企業から大企業まで顧客を抱える他、1980年代に納入した機器がまだ使われているケースもある（クリックで拡大）出典：DMG森精機

IoTプラットフォーム構築に貢献

　技術提携について日本マイクロソフト執行役会長の樋口泰行氏は「制御システムにおけるセキュリティの領域と、スマートファクトリーにおけるプラットフォームの領域についてマイクロソフトが担っていくことになる。ソフトウェアの価値が拡大する中、さまざまなものがデジタル化していき、クラウドやデータ解析などによる付加価値が大きな影響度を持つようになった。こうした価値を拡大していくのがわれわれの役割だ」と述べている。

協業における日本マイクロソフトの役割（クリックで拡大）出典：日本マイクロソフト

成功のひな型づくりが重要であると主張する樋口氏

　スマートファクトリー実現に貢献する技術についてはIoTプラットフォームである「Azure IoT suite」などがある他、インダストリー4.0で推奨規格となっている通信プロトコル「OPC UA」などの標準規格、クラウド技術や機械学習などを含む分析技術、年間1000億円近い投資を進めているセキュリティおよびWindowsシリーズなどを挙げている。さらに「HoloLens（ホロレンズ）」のようなVR（仮想現実感）関連技術なども協業の領域内に入っているという。

　具体的な協業への取り組みとして挙がっているのは以下の通りである。