　東芝は2015年9月16日、あらゆるモノをインターネットにつなぐIoT（Internet of Things）のセキュリティソリューションにおいて、インテルと協業することを発表した。東芝の産業インフラ向けIoTソリューションとインテルのセキュリティソフトウェアを組み合わせ、サイバー攻撃の脅威やデータ漏えいなどのリスクに対応する高度で堅牢なIoTセキュリティソリューションの提供を行うという。

　当面は、エネルギー、交通・運輸、ヘルスケアの事業領域において、インテルのセキュリティプラットフォーム「Critical Infrastructure Protection」を同社システムに組み込む検討を行う。2015年度中に両社の技術を組み合わせたセキュリティソリューションの実証実験を開始する。

　今後は、インテルのセキュリティ情報管理ツール「SIEM（Security Information and Event Management）」、ホワイトリスト型セキュリティ「Application Control」、端末セキュリティ「Endpoint Protection」、ファイアウォール「Next Generation Firewall」など、多彩なセキュリティソリューションの当社システムへの適用の検討を進めていく。

　インテルのセキュリティ分野の豊富な経験と、長期の安定稼働性が求められる産業インフラ向けの設備や制御システムを中心とした知見を生かし、各事業領域のシステム・ネットワーク構成などにより異なるセキュリティリスクに対応した安全・安心なIoTシステムの構築を目指す。

　産業インフラ向けの制御システムは従来、限定されたネットワーク環境で運営されてきたが、IoTなどの普及とともにオープン化・ネットワーク化が進み、サイバー攻撃のリスクにさらされるようになってきている^※）。

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