「再生可能エネルギー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ネクスペリア PSMN1R0-100ASFなど16種：
銅板2枚でダイ挟む新パッケージで性能向上、80V／100V MOSFET
ネクスペリアは、新パッケージ「CCPAK1212」を採用した80Vおよび100VのパワーMOSFET16種を発表した。CCPAK1212は、銅板2枚でシリコンダイを挟んだ構造となっている。（2024/12/27）

脱炭素：
AGCがCO2を原料としたエチレンの製造検討を開始
AGCは、CERT systemsと、電気分解技術やCO2を原料に活用したエチレンの製造検討に関する共同研究契約を締結した。（2024/12/27）

ドローン：
ドローンで再エネ設備をリアルタイム監視、防犯強化　異常の早期検知や保守効率化も
ACSLと環境フレンドリーホールディングスは、ドローンを活用した太陽光発電施設向けのリアルタイム監視／保守サービスを共同開発する。（2024/12/26）

第67回「基本政策分科会」：
第7次エネルギー基本計画の原案が公開　2040年の電源構成は再エネが最大想定に
資源エネルギー庁が第7次エネルギー基本計画（エネ基）の原案を公開。エネルギー政策の原則は維持しつつ、2040年やその先を見据えた新たな政策課題や、その対応の方向性などを織り込んだ。（2024/12/26）

AI×社会の交差点：
AIが求める大量の水と電力、どうまかなう？　環境と社会へ配慮したデータセンターの挑戦
AIの急速な進化は、われわれの日常生活や産業を大きく変えつつある。しかし、その裏でAIを支えるインフラストラクチャであるデータセンターにも大きな変革が求められている。（2024/12/26）

研究開発の最前線：
PAN系炭素繊維市場調査、2024年出荷量を前年比7.8％増と予測
矢野経済研究所は、PAN系炭素繊維市場調査の結果を発表した。スポーツやレジャー向けの需要が安定し、航空機用途の需要も拡大傾向にあることから、2024年の同繊維出荷量を前年比7.8％増の10万4400トンと予測する。（2024/12/19）

「駐車場の通路」に太陽光パネルを設置　イオンモール日の出で実証実験
イオンモールは9月から、駐車場内の通路に太陽光パネルを設置する実証実験を開始した。イオンモール日の出（東京都日の出町）で、2027年8月まで実施する。（2024/12/18）

電通が第3回「サステナブルカスタマー調査」を実施：
自己肯定感？　将来への投資？　「サステナブルカスタマー」は今、どのくらいいるのか？
電通が第3回「サステナブルカスタマー調査」を実施。調査結果から、サーキュラーエコノミーに注目し、持続可能な社会の実現をけん引する顧客群「サステナブルカスタマー」の特性が明らかになった。（2024/12/18）

JPEAが「ソーラーウィーク2024」を開催　今年の大賞に選ばれた地域共生型プロジェクトとは？
太陽光発電協会（JPEA）が「ソーラーウィーク2024」を開催。地域社会に貢献する注目の太陽光プロジェクトを表彰する、ソーラーウィーク大賞も発表が行われた。今年の大賞に選ばれたプロジェクトとは？（2024/12/18）

異職種から挑戦：
PR：若手データサイエンティストが転職半年でリーダーへ　 “爆速”でキャリアラダーを駆け上がるために必要なこと
データサイエンティストの育成に心血を注ぎ、業務時間内にトレーニングプログラムを設けるARISE analytics。短期間でチームリードにまで成長した若者たちは、何をどう学んできたのだろうか。（2024/12/19）

JIMTOF 2024：
元工作機械エンジニアが見た、JIMTOF2024
元工作機械エンジニアがJIMTOF2024（第32回日本国際工作機械見本市）を振り返ります。（2024/12/19）

脱炭素：
大林組が建機に使い始めた「リニューアブルディーゼル」とは？
出光興産と大林組、松林はCO2削減効果の高いバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使う実証実験を開始した。出光興産としては初めてリニューアブルディーゼルを取り扱う。（2024/12/11）

大阪ガス、2026年度までに蓄電所事業拡大計画　再エネの無駄減らし需給調整に貢献
新たな施設を設置したり、他社と連携して運用したりすることで、2026年度までに累計出力30万キロワット規模への拡充計画を進める。太陽光発電が余り無駄になる事例が頻発しており、蓄電所にためて需給調整に貢献する考えだ。（2024/12/10）

蓄電・発電機器：
「3つの電池」が連携するパナソニックの再エネ活用、英国で実証スタート
パナソニックは2024年11月3日、純水素型燃料電池に太陽電池と蓄電池を組み合わせた3電池連携制御システムなどを英国子会社のパナソニック マニュファクチャリングイギリス（PMUK）の電子レンジ組み立て工場に実証導入したと発表した。（2024/12/6）

プロジェクト：
約100億円でパワーデバイス製作所 福岡地区にマザー工場を新設、三菱電機
三菱電機は、福岡県福岡市西区のパワーデバイス製作所 福岡地区に、パワー半導体モジュールの組み立てや検査工程を行うマザー工場を建設する。投資額は約100億円で、2026年10月の稼働開始を予定している。（2024/12/5）

Meta、100億ドル規模のAIデータセンターをルイジアナ州に建設へ
Metaは、最新最大のAIのためのデータセンターを米ルイジアナ州に建設すると発表した。100億ドル規模になる。電力は原発を持つEntergyが供給する予定。（2024/12/5）

関西電力とオリックスが国内最大級の蓄電所　余剰時に購入し逼迫時に売却、電力需給安定化
電力が余っているときに購入して蓄電し、足りていないときに売却する仕組みで、電力需給の安定化に貢献できる。（2024/12/2）

脱炭素：
ブレーキの製造も環境対応、焼き入れなしのディスクでCO2半減
サンスターグループのサンスター技研は二輪車用ブレーキの環境負荷低減に向けた取り組みを発表した。（2024/12/2）

低温、短い焼結時間で高い接合強度：
パワーデバイスのパッケージに適した銅系ナノ接合材料
北海道大学の研究グループは、パワー半導体デバイスのパッケージング工程などに適した「銅系ナノ接合材料」を開発した。低温かつ短い焼結時間でも高い接合強度を実現できるという。（2024/12/2）

太陽光：
1.2MWの太陽光の環境価値をバーチャルPPAで活用、東京メトロとJERAが提携
東京メトロとJERAが太陽光発電を対象とするバーチャルPPA契約を締結した。（2024/11/29）

日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌（2）：
祖業を継承する日立インダストリアルプロダクツが目指す“素敵なモノづくり”
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ（CI）セクターに迫る本連載。第2回は、日立の祖業であるモーターの事業を継承する日立インダストリアルプロダクツをクローズアップする。（2024/11/29）

Hitachi Social Innovation Forum 2024 JAPAN：
東京駅前で250m超高層ビルを開発する東京建物　日立とともに構想する「未来につなぐ街とビル」
人々の生活や職場などに求めるニーズは、技術革新や環境問題などを背景に多様化が急速に進んでいる。特に街づくりと都市を構成するビル群の分野は、生活と直結するため、ウェルビーイングやグリーン化など対応すべき課題が多い。こうした環境下の中、JR「東京」駅前で高さ約250メートルの超高層オフィスビルを計画する東京建物と、ビルのスマート化を支援する日立ビルシステムは、多様化する需要に応える次世代のスマートビル実現に向けた取り組みを始めている。（2024/11/28）

蓄電・発電機器：
ホンダの熊本製作所に20MWhの蓄電システム、工場への導入では国内最大級に
東京ガスエンジニアリングソリューションが、ホンダが熊本製作所に20MWhの蓄電システムを導入。既に稼働している太陽光発電と連携し、再エネの有効活用に生かすという。（2024/11/28）

コスト増、世界的なエネルギー削減規制圧力も課題：：
2030年までにデータセンターは冷却だけで900TWhのエネルギーを消費、冷却技術は今後どう進化するのか？　ABI Research調査
調査会社のABI Researchは、調査レポート「グリーンで効率的なデータセンター運営のための戦略的冷却技術」を公開し、2030年までにDCオペレーターが冷却だけで900TWhのエネルギーを消費すると予測した。（2024/11/25）

NTTがIOWNの実用化加速　800Gbpsの超高速通信を実現、5G基地局の省電力化も視野に
NTTは技術公開イベント「NTT R&D FORUM 2024」を11月下旬に開催し、次世代通信インフラ「IOWN」の実用化段階への移行を発表。5G基地局の省電力化技術の開発など、IOWNの具体的な応用例を披露した。また、独自開発の生成AI「tsuzumi」の進化や、光量子コンピュータの稼働開始、月面探査向けワイヤレス給電システムなど、通信技術の枠を超えた幅広い研究開発の成果を公開した。（2024/11/25）

研究開発の最前線：
高温高圧水環境の活用によりCO2の電気分解効率を向上
東北大学、産業技術総合研究所、宇都宮大学の研究グループは、水熱反応場と言われる高温高圧水環境を利用して、電気化学的CO2還元反応プロセスを高効率化できることを実証した。（2024/11/25）

太陽光発電事業リスクに直結：
多発する太陽光発電所のケーブル盗難、官民の対策や取り組みの最新動向
もはや銅線ケーブル盗難は、太陽光発電業界だけの課題ではない。社会の電源インフラを脅かす問題として、警察庁も動き出した。国や業界団体の取り組みや、対策ソリューションの動向を紹介する。（2024/11/25）

日立GLS栃木事業所レポート（前編）：
冷蔵庫を作り続けて80年、日立GLS栃木事業所の現在地
日立グローバルライフソリューションズ（日立GLS）が栃木事業所内にある冷蔵庫生産ラインと、同社傘下で家電リサイクル事業を担う関東エコリサイクルのリサイクル工場を報道陣に公開。前編では栃木事業所における冷蔵庫やエコキュートの生産の全体像を紹介する。（2024/11/22）

福岡で2026年稼働：
パワー半導体モジュール新工場を建設へ　三菱電機
三菱電機は、パワー半導体モジュールの組み立てと検査を行う新工場棟を、パワーデバイス製作所福岡地区に建設する。投資額は約100億円で2026年10月の稼働を予定している。（2024/11/20）

旧日立造船、水素製造の主要機構量産工場を新設へ　山梨・都留
日立造船から社名を変更したカナデビアは19日、水を電気分解して水素を製造する装置の主要機構の量産工場を山梨県都留市に新設すると発表した。（2024/11/20）

脱炭素：
グループ内で再エネ由来水素を運搬／融通、大成建設がBCP対策で実証
大成建設は、グループ工場で製造した再エネ由来のグリーン水素を大成建設技術センターに搬送し、燃料電池用いて施設全体へ電力を供給する実証を行った。（2024/11/19）

製造業は環境にどこまで本気で取り組むべきか：
サステナブルを成長の芽に、三菱電機が新体制で進める“前向き”な環境対策
三菱電機では2024年4月にサステナビリティへの取り組みを進める「サステナビリティ・イノベーション本部」を設立した。サステナビリティ・イノベーション本部長を務める三菱電機 上席執行役員の小黒誠司氏に、取り組みとその考え方について話を聞いた。（2024/11/15）

材料技術：
景観を損なわない5G基地局の実証に成功、太陽光発電ガラスで再エネも活用
NECとAGCは、建材一体型太陽光発電ガラスとガラスアンテナを組み合わせた「景観配慮型サステナブル基地局」の実証実験を行い、通信が可能なことを確認した。（2024/11/12）

研究開発の最前線：
水電解デバイスの能力向上につながる新たなアニオン膜を開発
山梨大学は、電気エネルギーで水素と酸素を得る、水電解デバイスの性能を向上させるアニオン膜を開発した。再生可能エネルギー電力などを使った、グリーン水素製造デバイスへの応用が期待される。（2024/11/12）

ソーラーシェアリング入門（68）：
ソーラーシェアリングの最新統計が公開、データから分かる近年の傾向と課題とは？
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は農林水産省が公開した、令和4年度末（2023年3月末）時点までの統計データを読み解きます。（2024/11/11）

プロジェクト：
超高層複合ビル「TODA BUILDING」開業、最新技術を取り入れた「芸術文化の発展拠点」の全貌
戸田建設が東京都中央区京橋一丁目で開発を進めてきた超高層複合ビル「TODA BUILDING」が開業した。「芸術／文化の形成」と「地域の防災力強化」をテーマに、隣接する街区と共同で、アートとビジネスが交錯する芸術文化の拠点として整備してきた。建物はコアウォール免震構造による国内トップレベルの耐震性能を実現し、「ZEB Ready」認証取得などの高い環境性能も備えている。（2024/11/7）

「太陽光発電設備リサイクル制度小委員会」（第2〜4回）：
太陽光発電設備のリサイクル義務化へ――制度設計の最新検討状況
国内で大量導入が進んだ太陽光発電。将来発生する廃棄設備のリユース・リサイクルの仕組み作りが喫緊の課題となっている。本稿ではその制度設計を目的に設置された「太陽光発電設備リサイクル制度小委員会」の第2〜4回で検討された内容についてまとめた。（2024/11/7）

自動運転技術：
“トヨタらしいSDV”の開発へ、NTTと5000億円かけてモビリティAI基盤を構築
トヨタ自動車とNTTは、交通事故ゼロ社会の実現に向けたモビリティ分野におけるAI／通信の共同取り組みに関する合意内容について説明。ヒト、モビリティ、インフラが「三位一体」で絶えずつながり協調して交通事故ゼロの実現につなげる「モビリティAI基盤」の構築に向けて、2030年度までに両社折半で合計5000億円の投資を行う方針である。（2024/11/1）

水素エンジンの世界初「ゼロエミッション船」　中韓と生き残りをかけた開発競争の舞台裏
脱炭素社会への鍵を握るビッグプロジェクトが広島で始動した。（2024/10/31）

製造マネジメントニュース：
日立の業績見通し上方修正はGEMセクターがけん引、日立エナジーも積極投資へ
日立製作所が2024年度第2四半期の連結業績を説明。事業の中核とする3セクターの売上高と利益指標であるAdjusted EBITAが第1四半期から継続して伸びるなど好調で、2024年度の通期見通しも上方修正した。好調なGEMセクターの中核を成す日立エナジー 新CEOのアンドレアス・シーレンベック氏も会見に登壇し積極投資を明言した。（2024/10/31）

蓄電・発電機器：
超高層ビル屋上に垂直軸型の風力発電、三井不動産のビルで実証
大成建設、風力発電ベンチャーのチャレナジー、三井不動産は、超高層ビル屋上においては国内初となる垂直軸型サボニウス式風車の発電実証に取り組むと発表した。（2024/10/30）

自然エネルギー：
合成メタンの環境価値をクリーンガス証書制度で移転、東京ガスが国内初の取り組み
東京ガスと横浜市が、クリーンガス証書制度を利用し、東京ガスのメタネーション実証設備で製造したメタンの環境価値を、山下公園通りに設置されているガス灯に適用すると発表した。（2024/10/30）

本田雅一のクロスオーバーデジタル：
超小型で高性能な「Mac mini」と超広角カメラ搭載の「iMac」――新モデルから見えるAppleの「デスクトップMac」戦略
Appleが「iMac」と「Mac mini」の新モデルを相次いで発表した。いずれも最新の「M4チップ」を搭載しており、Mac miniは上位の「M4 Proチップ」を搭載する構成を選べるようになった。Mac miniを中心に、AppleのデスクトップMacについて考える。（2024/10/30）

脱炭素：
大規模修繕工事の仮設電力に実質再エネ電力を供給、三菱地所コミュニティ
三菱地所コミュニティは、自社が管理するマンションやビルで工事監理を行う大規模修繕工事の工事用仮設電力について、2024年11月の着工物件から、実質再生可能エネルギー電力の供給を開始する。（2024/10/30）

AIのためのインフラとは【後編】
AIインフラ「電力問題」を軽減　再エネだけじゃない“エコな方法”とは？
AIワークロードのコンピューティング需要は環境への負荷を増大させている。持続可能なAIインフラの構築は喫緊の課題だ。環境負荷を抑えつつ、AIモデルの性能を引き出す方法とは。（2024/10/30）

AI：
太陽光パネルの盗難や故障をIoTとAIで防ぐ！サンエーとNobest
サンエーとNobestが共同で進める太陽光パネルの大量破棄、故障、盗難に向けたAIプロジェクトが、神奈川県のオープンイノベーション支援プログラム「ビジネスアクセラレーターかながわ」に採択された。（2024/10/28）

GXの「現実的な進め方」とは：
PR：日本企業GXの現在地と、今取り組むべきこれだけの理由
（2024/10/28）

300mmウエハープロセスも開発：
TIが会津工場でGaNパワー半導体を生産開始、製造能力4倍に
Texas Instrumentsが日本の会津工場（福島県会津若松市）でGaNパワー半導体の生産を開始した。米国テキサス州ダラスの既存GaNパワー半導体工場と合わせると、自社製造能力は4倍になるという。（2024/10/25）

CLOMOに主要OS向け複数の新機能　ユーザーミーティングで聞いた“現場の声”
アイキューブドシステムズはMDMサービス「CLOMO MDM」のユーザーミーティングを開催した。同イベントではCLOMO MDMで提供される複数の新機能の詳細や、ユーザーがよく使う機能といった事例が語られた。（2024/10/25）

陸運大手、企業の脱炭素化をサポート　EV導入、排出量算定などを支援
陸運大手が他企業の脱炭素化を後押しする事業を進めている。（2024/10/23）