ものづくりDXのプロが聞く:
ダイセル式生産革新から自律型生産システムへ “人”を自律させる仕組み作りとは
Koto Online編集長の田口紀成氏が、製造業DXの最前線を各企業にインタビューする「ものづくりDXのプロが聞く」。今回は、ダイセルのモノづくり革新センター長であり、「自律型生産システム」を主導した三好史浩氏にお話を伺いました。(2024/11/20)
「テクノグラフィック」で読み解くMarTechの現在:
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2024年11月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介します。(2024/11/12)
iPhone Tips:
iPhoneの写真アプリが使いづらい? 表示をカスタマイズする必須の2ステップ
写真アプリ内の表示をカスタマイズすることで、その使い勝手をなるべくシンプルに整えることもできる。本稿では、このカスタマイズ手順を解説しよう(2024/11/5)
がっかりしないDX 小売業の新時代:
AI活用でEC売り上げ伸長 コスメ世界大手「セフォラ」が進める、攻めのデジタル戦略とは?
コスメ世界大手セフォラは、AI活用など積極的なデジタル戦略により、化粧品小売業界において独自のポジションを確立している。今回は同社のデジタル戦略を深掘りし、独自性と強みがいかにして形作られているのか見ていきたい。(2024/10/31)
「Googleの新規コードの4分の1以上はAIが生成」とピチャイCEO
Alphabetおよびその傘下のGoogleのCEO、スンダー・ピチャイ氏は、第3四半期の業績発表後の電話会見で、AIへの投資とその成果について語った。現在、Googleの新規コードの4分の1以上はAIが生成しているという。(2024/10/30)
AI搭載の中小向けリスキリングサービス、強みは「検索」「ポイント制」 何ができる?
東芝デジタルソリューションズは、中小企業向けリスキリング・プラットフォーム「Generalist e-UniversityR」の提供を開始した。AIを活用したレコメンド機能とポイント制での支払いを採用。中小企業の人材育成を支援する狙いだ。(2024/10/29)
石川県に「スーパーセンタートライアル」が初登場、野々市店の特徴は?
トライアルカンパニーは、石川県野々市市に県内初のスマートストア「スーパーセンタートライアル野々市店」をオープンした。(2024/10/25)
世界の革新的マーケティング戦略:
サクサク動くコマースサイトはどうすれば実現する? ヘインズブランズの高速化成功事例に学ぶ
どんなに優れたビジネスの仕組みを整えようとしても、デジタルの世界ではお客さまが求めるスピードで対応できなければ、成功機会は失われてしまいます。コマースサイトにおいて優れた顧客体験を提供するには、どんな改善が必要になるのか。ヘインズブランズの取り組みを例に、アドビのコンサルタントが解説します。(2024/10/23)
Webの追跡技術を比較【前編】
いまさら聞けない「トラッキングピクセル」と「Cookie」の基礎知識
デジタルマーケターが消費者の行動を追跡する上で、鍵になるのが「トラッキングピクセル」と「Cookie」だ。それぞれどのような仕組みなのか。(2024/10/16)
「テクノグラフィック」で読み解くMarTechの現在:
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2024年10月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介します。(2024/10/8)
大規模アップデート! 「Windows 11 2024 Update(バージョン24H2)」に追加された新機能は?
「Windows 11 2024 Update(バージョン24H2)」に追加された新機能を解説する。NPUを搭載したCopilot+ PC専用機能だけでなく、全てのPCを対象にした機能も盛りだくさんだ。(2024/10/2)
「Dreamforce 2024」で明らかになった全貌:
Salesforceは脱“生成”へ 自律型AI「Agentforce」は何が新しいのか?
企業が求めるAIの真の価値は単なる生産性向上にとどまらない。肝心なのは、その先にあるより多くのビジネス成果の獲得であるはずだ。そこでSalesforceがたどり着いたのが、「自律型エージェント」というコンセプトだ。(2024/9/30)
dヒッツ、12月1日から月額550円→690円に 好みに合わせたプレイリストの自動作成機能も
NTTドコモは、スマートフォン向け定額制音楽配信サービス「dヒッツ powered by レコチョク」の月額料金を690円(税込み)に改定。新たなレコメンドプレイリスト機能や「ミュージックビデオ(MV)プレイリスト」も順次追加する。(2024/9/25)
世界の革新的マーケティング戦略:
コカ・コーラはいかにして数十億人規模の「ハイパーパーソナライゼーション」を実現したのか?
顧客データ主導で世界中の数十億の顧客にパーソナライズされたコンテンツを届け、ストーリーを伝えて自社のエコシステムに誘導する――。そのためにコカ・コーラは何をやったのか。アドビのコンサルタントが解説します。(2024/9/25)
石野純也のMobile Eye:
KDDIとローソンの提携で「ギガ」「クーポン」「ポイント」がお得に カギを握るpovoとPontaパス
KDDI、三菱商事、ローソンの3社は、9月18日に「未来のコンビニ」のコンセプトを披露した。三菱商事とともにローソンの親会社となったKDDIは、AIサイネージや配送、品出しなどの店舗業務最適化などを行っていく。一方で、通信サービスのユーザー基盤を生かし、ローソンへの送客を行っていくのもKDDIの役割だ。(2024/9/21)
KDDI×ローソンの「リアルテックコンビニ」始動 Ponta経済圏拡大、povoの利用促進を目指す仕掛けとは
三菱商事、KDDI、ローソンの3社は9月18日、「コンビニの未来の姿」を明確にし、その実現に向けた取り組みを始めた。同日、3社トップが顔をそろえた。この記事ではコンビニとモバイルの関係性などを解説する。(2024/9/18)
最終目標は「ハッピーローソンタウン」 KDDIと力合わせた実験店舗「リアルテックローソン」来春オープン
KDDIによる株式取得の後、2月には三菱商事を交えた3社での資本業務提携を発表したローソン。2025年春には、3社の連携による実験店舗「Real×Tech LAWSON」を東京都港区高輪でオープンするという。(2024/9/18)
AI・機械学習の用語辞典:
ジャッカード距離(Jaccard distance)とは? ジャッカード係数との違い
用語「ジャッカード距離」について説明。集合間の「異なり」(=非類似度)を評価する尺度で、「2つの集合がどれだけ異なっているか」を測定するために使用される。集合間の「重なり」(=類似性)を測定するジャッカード類似度と対になる概念。値は0〜1で、1に近いほど「異なっている(=似ていない)」を意味する。(2024/9/18)
ABMからBGMへ:
生成AIで「購買グループ」にリーチ 「Adobe Journey Optimizer B2B Edition」の地味にすごいところとは?
「Adobe Journey Optimizer B2B Edition」は、B2Bマーケティングで注目される「購買グループ」にリーチし、グループのメンバー個々の役割に応じてカスタマイズされた体験を提供するソリューションだ。(2024/9/5)
子どもの足を3D採寸「ZOZOMAT for Kids」無償提供 AIで靴サイズ提案
スマホカメラで撮影するだけで、足のサイズを採寸できる計測用マット「ZOZOMAT」に、4歳以上の子ども対応版。(2024/8/29)
製造マネジメントニュース:
中堅中小向けのデジタル事業強化狙うリコー 2024年度はAIなど3領域に注力
リコージャパンは2024年度の事業戦略についての説明会を開催した。(2024/8/28)
AI・機械学習の用語辞典:
ジャッカード類似度(Jaccard Similarity)/ジャッカード係数(Jaccard Index)とは?
用語「ジャッカード類似度」について説明。集合間の類似性を評価する尺度で、「2つの集合がどれだけ重なり合っているか」(=全体の要素数に対する共通部分の割合)を測定するために使用される。値が1に近いほど「似ている」を、0に近いほど「似ていない」を意味する。主にクラスタリングや文書比較などで利用されている。(2024/9/9)
「Rakuten Optimism 2024」レポ―ト:
三木谷浩史氏が語る楽天のAI戦略 企業のマーケティングにどう貢献するのか?
楽天グループ最大級のイベント「Rakuten Optimism 2024」に、同社会長兼社長の三木谷浩史氏が登壇。「AIの民主化」への挑戦について語った。(2024/8/19)
デジタルツイン×産業メタバースの衝撃(6):
産業メタバースで変わりゆく都市づくり、進むスマートシティ構築の未来(後編)
本連載では、「デジタルツイン×産業メタバースの衝撃」をタイトルとして、拙著の内容に触れながら、デジタルツインとの融合で実装が進む、産業分野におけるメタバースの構造変化を解説していく。(2024/8/6)
ChatGPT超え? 有料プランが1年間無料で話題になったAI検索エンジン「Perplexity」を実際にスマホから使ってみた
AI検索エンジン「Perplexity」を実際に使ってみたうえで、概要や特徴を改めて整理していきたい。(2024/8/7)
Cloud SpannerでグラフDB機能「Spanner Graph」、ベクトル/全文検索を合わせて発表、日本で完結する構成も可能に
Google Cloudは各種オンラインサービスなどで使われているCloud Spannerで、グラフデータベース機能、ベクトル/全文検索対応などを一挙に発表した。日本国内に完全に閉じた構成もできるようになった。(2024/8/2)
グッドパッチとUXの話をしようか:
「パーソナライズ機能」は、なぜ魅力的? ナイキやびっくりドンキーなど多業界で広がる
さまざまなサービス、プロダクトが「パーソナライゼーション」されつつある。ナイキのシューズやびっくりドンキーの新業態でも広がっている。なぜ、人々はパーソナライゼーションに魅力を覚えるのか?(2024/7/25)
後編:
パーソナライズを嫌う若者 企業とサービスはどうすれば受け入れられる?
若者は「感情」を検索している……。背景には「分からない」をなくし、全て言語化したいという考えがあるというが……?(2024/7/24)
JR西日本、エピソード三ノ宮店で買い物アシスタントAI「monoshiri ーモノシリー」の実証実験を開始
TRAILBLAZERは西日本旅客鉄道と、「エピソード三ノ宮店」 でLLMを活用したナビゲート&レコメンドAIの実証実験を行うと発表した。(2024/7/23)
「ポイント経済圏」定点観測:
なぜマネーフォワードは“祖業”を新会社に移したのか 決断の背景に「収益化」
マネーフォワードと三井住友カードが資本業務提携を発表した。マネフォは創業以来の事業「マネーフォワードME」を大きく転換するわけだが、なぜこの決断を下したのか。(2024/7/19)
孫正義と医師が語る「ASI時代のがん治療」 AI活用で個別化医療の実現へ
ソフトバンクグループの会見では、孫正義会長兼社長とテンパスAI COOのRyan Fukushima氏、医師らを交え「ASI時代におけるこれからのがん治療のあり方」と題し、パネルディスカッションが開かれた。(2024/7/17)
がっかりしないDX 小売業の新時代:
OMO時代の書店革命 Amazon Booksの挑戦とコミュニティ型書店の躍進
Amazonが新たな顧客体験価値の提供に向けて重ねてきた数々の試行錯誤は、いま、米国や日本の書店業界で起こる新たなムーブメントにつながっている。Amazonの挑戦と失敗から得られた教訓にフォーカスし、書店業界の今後を考えてみたい。(2024/7/16)
孫正義が描く、AI時代の医療 人工超知能「ASI」は業界をどう変える?
孫正義が、がん治療の最初に遺伝子検査すべきと信じる理由とは――。人工超知能「ASI」は業界をどう変えるのか?(2024/7/13)
「テクノグラフィック」で読み解くMarTechの現在:
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2024年7月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介します。(2024/7/9)
「病による悲しみ減らしたい」と孫正義氏 SBG、がん治療プラットフォームの米Tempusと合弁会社設立
ソフトバンクグループは6月27日、AI医療事業を手掛ける米Tempus AIと提携し、日本で新会社「SB TEMPUS」を設立すると発表した。TEMPUSは、AIを活用したがん治療診断プラットフォームを提供しており、すでに米国の2000以上の病院がサービスを導入。米国のがん患者の半数にあたる770万人がTEMPUSのプラットフォームを使った診断を受けているという。(2024/6/27)
CRM領域で進む生成AI機能の実装:
Salesforceの「Einstein Copilot」は他社のAIアシスタントと何が違うのか?
Salesforceが対話型AIアシスタント「Einstein Copilot(β版)」を日本市場で提供開始した。これを使うことで、ユーザーは自社のニーズに合わせて生成AIをSalesforceのCRMアプリで活用できるようになる。同社のAI製品のプロダクト戦略の方向性について、幹部に話を聞いた。(2024/6/25)
脱炭素:
再生材活用支援システムの有効性を確認、2025年に日立ハイテクが事業化へ
日立ハイテクは、再生材の活用を支援する「再生材マーケットプレイスシステム」のプロトタイプ版を用いた実証実験を実施した。システムの有用性を確認できたことから、2025年中の事業化を目指す。(2024/7/3)
アプリ連携でより便利に:
RSSリーダーは令和の今も健在です Slack、Teamsと連携した情報収集方法を紹介
皆さんはどういった方法で情報を収集していますか。本稿ではRSSリーダーを「Slack」「Microsoft Teams」と連携して活用する情報収集方法を紹介します。(2024/6/26)
Weekly Memo:
AmazonのCTO「AIが機能したら誰も『AI』と呼ばなくなる」 その真意を考察
私たちはAIをどう捉えて使っていけばよいのか。無人搬送車を駆使する物流倉庫などを運営するAmazon.com CTOのAWS年次イベントにおける講演から考察する。(2024/6/24)
AI最大の懸念は依然として信頼性、安全性、品質:
「Google I/O 2024」の基調講演から探る、“100万トークン”が意味すること
TechTargetは「Google Gemini AI アップデート」に関する記事を公開した。LLMの性能競争が激しくなる中、生成AIアプリの開発者や利用者にとって本当に必要な性能や機能とは何か? 「Google I/O 2024」の基調講演を通じて探る。(2024/6/20)
Xが「いいね!」非公開化 日本ユーザーは大混乱 イーロン・マスク氏「非公開にしてから『いいね!』激増!」
米Xは、X上での「いいね!」の非公開化を実施した。他のユーザーの「いいね!」タブが見られなくなり、他人のポストについた「いいね!」も、誰がそれをつけたのか分からなくなった。(2024/6/13)
製造マネジメントニュース:
新たな成長軌道を描く日立のCIセクター、DSSやGEMとの“クロスセクター”を重視
日立製作所がコネクティブインダストリーズ(CI)セクターにおける「2024中期経営計画(2024中計)」の進捗状況と次期中計に向けた新たな成長戦略などについて説明。2024年度以降は、半導体/バッテリー製造、バイオ関連などの高成長分野に投資を集中して新たな成長軌道を描いていく方針だ。(2024/6/12)
Marketing Dive:
ビッグマックセット3000円弱の時代のバーガー戦争 マクドナルドとバーガーキングはインフレ下でどう戦う?
ファストフード業界大手の両社は決算会見で、価格に敏感な消費者にいかに価値を訴求しているかを説明した。(2024/6/10)
エッジAIとその実力を戦略的視点から読み解く:
PR:Edge as a ServiceのGcoreに聞く、AIインフラの特性と日本市場へのビジョン
日本進出したGcoreが、AIインフラおよびソリューションプラットフォームの領域で新風を巻き起こそうとしている。既存パブリッククラウドでの実現を目指すものとは異なる視点で、さまざまなAI用途のイネーブラーになると断言する理由とは。(2024/5/31)
「人生2回目?」 YouTubeを見ていた赤ちゃん→しれっと読んでる“まさかの文書”がレベル高すぎ 「わろた」「これは天才」
もうお勉強を始めた。(2024/5/28)
Metaはなぜ、AIを無料公開するのか? ザッカーバーグ氏がインタビューで回答
なぜ、MetaはAIを無料公開するのか? CEOのMark Zukerberg氏がインタビューで回答していたので、内容をまとめてみました。(2024/5/27)
Google、「AI Overview」の上下に広告を表示させるテストを米国で開始へ
Googleはマーケター向け年次イベントで、検索結果上部に表示されるようになるAIによる情報要約「AI Overview」(旧SGE)にも広告を表示させるテストを米国で開始すると発表した。(2024/5/22)
「応募」にも「選考」にも生成AI
生成AI選考で「有能人材」はすぐ売り切れ 採用担当はどう向き合うべき?
生成AIの活用が進めば、採用の分野では「応募」も「選考」もより効率的になると考えられる。その一方で、「AI技術では代替できない業務」も存在する。採用担当者はこの状況にどう向き合うべきか。(2024/5/15)
今日のリサーチ:
小売り、消費財、旅行商品の購入における「情報過多」の影響――アクセンチュア調査
消費者は意思決定にまつわる雑音に悩まされていますが、生成AIが問題解決の鍵となりそうです。(2024/5/14)
KDDI高橋社長が語る新戦略 ローソン協業でPonta経済圏をさらに拡大、5Gは“auだけ”の強みを生かす
KDDIは5月10日、2024年3月期の連結決算を発表した。特に携帯料金の値下げ影響による通信ARPU収入の減少から反転し、増収に転じた。高橋誠社長は、生成AIやローソンとのコンビニ事業、5G戦略などの詳細を語った。(2024/5/11)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。