「マイクロ波」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Innovative Tech：
「量子もつれ」で重力をこれまでにない高精度で測定　新型原子重力計をドイツチームが開発　重力波検出への応用も
ドイツのハノーファー大学やドイツ航空宇宙センターなどに所属する研究者らは、原子の量子もつれを活用して重力をこれまでにない高精度で測定する新しい原子重力計を実証した研究報告を発表した。（2024/12/16）

Western Digital、Seagate、東芝の新HDD
容量30TB突入で「HDD進化が止まらない」説が濃厚？
HDDベンダーが発表する最新HDDの容量がついに30TBになる時代へと移行。従来の技術では容量増大に限界があるという見方がある中で、ベンダー各社は新たなアプローチを採用し始めている。（2024/12/16）

研究開発の最前線：
CO2を吸収させた路盤材を効率的に合成できるマイクロ波加熱炉を開発
中部大学は、CO2を吸収させた路盤材を効率的に合成できるマイクロ波加熱炉を開発した。製造する路盤材は、最大10％の炭素を貯蔵できることから、カーボンニュートラルに向けたCO2固定技術として注目される。（2024/12/12）

HDDベンダーが着目する大容量ストレージ
「HDD進化の壁」はもはや迷信？　東芝も“あの方法”で大容量化
HDDは磁気ディスクにデータを書き込む仕組みであることから、容量増大はほとんど限界に来ているとみる向きがある。だがHDDベンダーが開発を進める新たな技術が、その限界を突破しようとしている。（2024/10/28）

ネットワークの歴史を学ぶ
いまさら聞けない「ネットワーク」と「テレコム」は何が違うのか？
情報を伝達する手段としてネットワークとテレコミュニケーション（テレコム）は発展してきた。両者は異なる概念だが、共通点があり混同しやすい。違いを解説する。（2024/10/26）

量子コンピュータ：
外部磁場なしで作動する新型超伝導磁束量子ビットを開発
NTTは、コイルなどの補助回路を必要とせずに、ゼロ磁場で最適動作する超伝導磁束量子ビットを開発した。外部磁場を必要とせずに、マイクロ秒オーダーのコヒーレンス時間を持つ磁束量子ビットの作製に成功した。（2024/10/25）

ホリエモンが語る「生成AIの本質」　宇宙ビジネスが切り開くデータ社会の未来とは？
札幌市で開催された「NoMaps2024」で、ホリエモンこと堀江貴文氏と、Lenovo（レノボ）を傘下に持つ投資会社「レジェンドホールディングス」副総裁の于浩氏が対談した。ホリエモンが語る「生成AIの本質」とは？（2024/10/22）

LIBリサイクルの水熱有機酸浸出プロセス開発の取り組み（6）：
リチウムイオン電池リサイクル技術の現在地
本連載では東北大学大学院 工学研究科附属 超臨界溶媒工学研究センターに属する研究グループが開発を進める「リチウムイオン電池リサイクル技術の水熱有機酸浸出プロセス」を紹介する。最終回となる第6回ではこれまでのまとめとリチウムイオン電池に関する研究論文の特徴を取り上げる。（2024/9/26）

電子ブックレット（組み込み開発）：
マイクロ波ワイヤレス給電の最前線
MONOistやEE Times Japanに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、マイクロ波を用いて10m以上のワイヤレス給電を行う技術開発の取り組みをまとめた「マイクロ波ワイヤレス給電の最前線」をお送りする。（2024/9/9）

ビシェイ CHAシリーズ：
AEC-Q200に準拠、最大70GHz対応の薄膜チップ抵抗器
ビシェイ・インターテクノロジーは、AEC-Q200に準拠した同社「Sfernice」ブランドの薄膜チップ抵抗器「CHA」シリーズを発表した。最大70GHzの高周波性能を提供する。（2024/8/27）

組み込み開発ニュース：
IoTを革新するマイクロ波給電、東芝が5.7GHz帯の事業化で協業を推進
IoTデバイスの普及で大きな課題になるのが電力供給である。その有力な手段として検討が進む「マイクロ波給電」で5.7GHz帯に絞って開発を進めているのが東芝だ。同社はTOPPANグループ傘下のアイオイ・システムとの共同開発成果として、「国際物流総合展2024」でデモ展示を行う予定だ。（2024/8/23）

製造マネジメントニュース：
シリコンテクノロジーが磁気光学材料分野へ事業参入、YIG単結晶の生産技術確立
シリコンテクノロジーは、高純度で高品質のイットリウム鉄ガーネット（YIG）単結晶を安定的に生産できる技術を確立し、磁気光学材料分野へ事業参入する。（2024/8/21）

HDD進化の限界はどこにあるのか？【後編】
MAMR、HAMRの「次世代HDD」なら結局どこまで大容量になる？
HDDの大容量化には限界があるとの見方がありつつも、HDDの大容量化はまだ止まりそうにない。実際のところどこまで大容量になるのか。これからどのような技術が使われるのか。HDDベンダーに聞いた。（2024/7/21）

高出力マイクロ波でドローンを無力化　日米で共同研究、将来の「ゲームチェンジャー」
防衛省は7月16日、米国防総省と敵の小型無人機（ドローン）を無力化する「高出力マイクロ波システム」に関する共同研究を始めると発表した。高出力マイクロ波システムは、将来の戦闘の在り方を一変させる「ゲームチェンジャー」として注目される。日米は共同で試験などを実施してデータを共有し、早期の実用化を目指す。（2024/7/16）

福田昭のデバイス通信（466）ECTC現地レポート（4）：
日本の20倍もの学生が毎年卒業する中国の大学教育
「ECTC 2024」のプレナリーセッションの最終日（2024年5月31日）には、半導体業界の人材育成に関するパネル討論が行われた。その中から中国Central South University（中南大学）と米国Texas Instrumentsの講演を紹介する。（2024/7/12）

量子コンピュータ：
日立が量子ビットの寿命を100倍以上長くする操作技術を開発
日立製作所は、シリコン内の電子スピンを量子ビットとして用いるシリコン量子コンピュータの実用化に向け、量子ビットを安定化できる量子ビット操作技術を開発し、従来手法と比べて量子ビットの寿命を100倍以上延伸できることを確認した。（2024/6/17）

大規模量子コンピュータ向け：
量子ビット制御超伝導回路を提案、原理実証に成功
産業技術総合研究所（産総研）は、横浜国立大学や東北大学、NECと共同で、大規模量子コンピュータに向けた量子ビット制御超伝導回路を提案し、原理実証に成功した。1本のマイクロ波ケーブルで1000個以上の量子ビットを制御することが可能となる。（2024/6/7）

日本アンテナと金沢工業大学：
工場で使える無線電力伝送向け　5.75GHz帯の5Wレクテナを開発
日本アンテナと金沢工業大学は、空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム（WPT）に向けて共同開発した5.75GHz帯の「5Wレクテナ」において、入力電力37.6dBm（約5.7W）で整流効率88.5％と出力電圧38.9Vを得ることに成功した。（2024/5/29）

組み込み開発ニュース：
次世代磁気記録技術のHAMRとMAMRにより30TB超のニアラインHDDの実証に成功
東芝デバイス＆ストレージは、次世代の磁気記録技術を用いた、30TB超のニアラインHDDの実証に成功した。HAMRとMAMRの2つの次世代大容量記録技術それぞれで、30TB超を達成している。（2024/5/27）

8GHz〜40GHzの帯域幅に対応：
多チャンネルのPXIマイクロ波マルチプレクサモジュール
ピカリング インタフェースは、多チャンネルのPXIマイクロ波マルチプレクサモジュール「40-788」「42-788」シリーズを発表した。8GHz〜40GHzの帯域幅に対応している。（2024/5/27）

ユーザー補正機能を搭載：
最大40GHzのアナログ信号生成に対応するマイクロ波信号発生器
ローデ・シュワルツ・ジャパンは、マイクロ波信号発生器「R&S SMB100B」を発表した。最大40GHzのアナログ信号生成に対応。ユーザー補正機能やクローズドループパワー制御による補正機能も備えた。（2024/5/24）

研究開発の最前線：
ノルコロール誘導体を用いて、半導体特性を示す新たな液晶材料を創製
立命館大学らは、半導体特性を示す新たな液晶材料を創製した。脂溶性アルコキシ鎖を持つ芳香環を2カ所に導入したノルコロール誘導体を合成し、液晶状態の発現と高い電気伝導性を発見した。（2024/5/21）

HAMRとMAMRの両技術で実現：
30Tバイト超の大容量ニアラインHDD、東芝D＆Sが実証に成功
東芝デバイス＆ストレージは、次世代磁気記録技術といわれる「熱アシスト磁気記録（HAMR）」および、「マイクロ波アシスト磁気記録（MAMR）」を用いた3.5型ニアラインHDDをそれぞれ開発し、30Tバイトを超える記憶容量の実証に成功した。（2024/5/21）

「怖すぎ」「絵面つよい」　“あの果物”が発火!?　知らないとヤバい「電子レンジに入れてはいけないTOP10」がためになる
自身の失敗談も続々。（2024/5/12）

スマートメンテナンス：
電磁波を用いた外装タイルの「非破壊検査装置」、大末建設と九大など2026年度に実用化
大末建設は、九州大学や九州計測器との共同研究による成果をもとに、外装タイルの非破壊検査装置を開発し、2024年度中に現場適用を目指す。電磁波をタイル壁面に照射し、反射波を測定することで、タイル裏面の空隙の有無を判定できる。（2024/4/12）

材料技術：
ミリ波／マイクロ波帯を活用した微小金属検査システムを開発
旭化成は、ミリ波／マイクロ波帯の技術を活用し、製造ラインを流れる対象物などに含まれる微小金属を検知する技術を開発した。従来の装置と比較して、フィルムで64分の1、繊維で100分の1の体積を検知できる。（2024/3/25）

組み込み開発ニュース：
ワイヤレス給電センサーで空調費用26％減、エイターリンクがソリューションを発売
エイターリンクは、空間伝送型ワイヤレス給電ソリューション「AirPlug」の一般販売を2024年4月1日に開始すると発表した。（2024/3/22）

組み込み開発ニュース：
極低温下に置いたクライオCMOS回路で量子ビット駆動に成功
富士通は、オランダの量子技術研究機関QuTechと共同で、ダイヤモンドスピン方式の量子コンピュータに用いる量子ビットを制御する電子回路を、極低温で動かす技術の開発に成功した。（2024/3/7）

組み込み開発ニュース：
マイクロ波による無線電力伝送で電力変換効率64.4％と応答時間45.2μsを達成
信州大学大学院と金沢工業大学の研究グループは、5.8GHz帯のマイクロ波を使用した無線電力伝送の受電回路で、64.4％の電力変換効率と45.2μsの応答時間を達成した。（2024/3/6）

まずは920MHz帯と5.7GHz帯用：
「マイクロ波無線給電」向け高周波整流器IC　開発を開始
金沢工業大学と日清紡マイクロデバイスは、マイクロ波方式のワイヤレス電力伝送（WPT）用途に向けた「高周波整流器IC」の開発を始めた。IoTセンサーやFA機器などへの無線給電を実現していく。（2024/3/6）

従来比で実装面積を35％小型化：
0402Mサイズで100V対応、低損失の積層セラコン
村田製作所は、定格電圧100Vの0402Mサイズの低損失積層セラミックコンデンサー「GJM022（5G、5C）2A（R20-220）」を開発した。無線通信モジュール向けの製品で、部品搭載スペースの縮小が求められる用途に適している。（2024/3/5）

マテリアルズインフォマティクス：
磁性材料シミュレーションソフトウェアを活用した共同研究を開始
Quemixとマイクロ波化学は、マイクロ波加熱装置の設計プロセスにQuemix提供の磁性材料シミュレーションソフトウェア「Quloud-Mag」を活用する共同研究を開始する。（2024/3/4）

研究開発の最前線：
東芝が研究開発新棟を公開、島田社長「光輝く東芝を目指すための拠点」
東芝は、小向事業所（川崎市幸区）内に開設した研究開発新棟「イノベーション・パレット」のオープンニングセレモニーを開催するとともに、同所を報道陣に公開した。（2024/2/27）

工場ニュース：
加熱効率が高いマイクロ波で焼成する炭素繊維製造の実証設備が完成
三井化学とマイクロ波化学は、マイクロ波で焼成する炭素繊維製造の実証設備を三井化学名古屋工場内に設置した。2024年1月から試運転を開始しており、両社は今後、量産化技術の確立に取り組む。（2024/2/26）

量子コンピュータの大規模化へ：
極低温下で動作可能な量子ビット制御回路を開発
富士通は、量子技術研究機関の「QuTech」とともに、極低温冷凍機に設置したクライオCMOS回路を用いて、ダイヤモンドスピン量子ビットを駆動させることに成功した。大規模な量子コンピュータの実現に向けて、これまで課題となっていた量子ビットと制御回路間の配線を単純化することが可能となる。（2024/2/22）

材料技術：
爆発するリチウムイオン電池を見抜く検査装置を開発した神戸大・木村教授に聞く
製造したリチウムイオン電池が爆発するかを見抜ける検査装置「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した木村建次郎氏に、両装置の開発背景や機能、導入実績、今後の展開などについて聞いた。（2024/2/8）

ダイヤモンドCMOS集積回路実現へ：
NIMS、n型ダイヤモンドMOSFETを開発　「世界初」
物質・材料研究機構（NIMS）は、「n型ダイヤモンドMOSFET」を開発したと発表した。「世界初」（NIMS）とする。電界効果移動度は、300℃で約150cm2/V・secを実現した。ダイヤモンドCMOS集積回路を実現することが可能となる。（2024/1/29）

ドローン：
小型ドローンに搭載可能な「軽量ミリ波レーダ」で外壁内部の欠陥を1ミリ秒で検出、阪大とJ商エレ
JFE商事エレクトロ二クスと大阪大学は、小型軽量のミリ波レーダを用いた非接触／非破壊による外壁内部の欠陥を、ドローンの揺らぎよりも短い1ミリ秒での検出に成功した。構造物内部の高速かつ高感度の検査で、新たなドローン活用の可能性が期待される。（2024/1/24）

日清紡マイクロデバイス 代表取締役社長 田路悟氏：
PR：売上高1000億円、さらに“その先”に向け挑戦する ―― 3つの「SINKA」を遂げる日清紡マイクロデバイス
日清紡マイクロデバイスは2024年、「融合と挑戦による変革」をスローガンに掲げる。2022年1月の会社発足から「深化」「進化」「新化」という“3つのSINKA”に取り組み、目標である2025年売上高1000億円突破に向け歩みを進めている。「2024年は、売上高1000億円のさらに先を見据えて、挑戦する」という同社代表取締役社長を務める田路悟氏にインタビューした。（2024/1/11）

無線LAN通信との共存が可能に：
東芝、マイクロ波遠隔給電システムを開発
東芝は、無線LAN通信と共存できる「マイクロ波遠隔給電システム」を開発した。工場や倉庫などで用いられるIoTセンサーのバッテリーレス化が可能となる。現場での実証実験を重ねながら、2025年以降の事業化を目指す。（2023/12/8）

組み込み開発ニュース：
東芝が5.7GHz帯マイクロ波給電システムを改良、5GHz帯Wi-Fiとの共存も可能に
東芝が5GHz帯の無線LANと共存するマイクロ波遠隔給電システムを開発したと発表。給電機を小型化し、偏波合成機能を受電機に搭載するなど、2018年3月に発表したマイクロ波遠隔給電システムから大幅な改良を施した。（2023/12/5）

ジャパンモビリティショー2023：
ホンダのコンセプトカーに採用された、リアルな再生アクリル樹脂材
ホンダが「JAPAN MOBILITY SHOW 2023（ジャパンモビリティショー、旧東京モーターショー）」で披露したコンセプトカーには、三菱ケミカルグループとホンダが自動車向けに共同開発しているアクリル樹脂材が採用されている。（2023/11/6）

福田昭のデバイス通信（428） 2022年度版実装技術ロードマップ（52）：
コンピューティングと計測・センシングの限界を打破する量子技術（後編）
今回は「2.6.5.2　量子コンピュータ」と「2.6.5.3　量子計測・センシング」の概要を紹介する。（2023/10/27）

組み込み開発ニュース：
三菱電機がサブ6対応の透明アンテナを開発、電波の放射効率は従来比で2.3倍
三菱電機は5Gのサブ6に対応する透明アンテナを開発したと発表した。窓ガラスに設置する場合には非接触給電が可能なため、外観を損なう非透明な給電ケーブルが不要になるとともに、電子レンジ扉部の電波シールドに用いられるパンチングメタルと置き換えれば庫内視認性の向上も可能だという。（2023/10/25）

組み込み開発ニュース：
電波の集中と高度な制御で動くモノに無線給電、PHS基地局の技術応用
京セラは5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。（2023/10/24）

光透過率90％超：
極細で長い銀ナノワイヤが決め手、透明導電フィルム
大日本印刷とマイクロ波化学は2023年10月3日、高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発したと発表した。同フィルムは、マイクロ波化学が開発した直径11nmの銀ナノワイヤを材料に、大日本印刷が独自の塗工技術を使って薄膜形成したものだ。（2023/10/13）

スマホやドローンに無線で電力伝送　充電やバッテリー交換が不要に　京セラが新技術
京セラは10月11日、スマートフォンやドローンなどの移動体に対し、電力をワイヤレスで伝送できるようにする基礎技術を開発したと発表した。従来、手間となる充電やバッテリー交換が不要になるという。京セラは今回発表した独自技術の研究開発を急ぐ。（2023/10/11）

材料技術：
DNPが透明導電フィルム市場に再参入、直径11nmの銀ナノワイヤを採用
DNPは粒径11nmの銀ナノワイヤ分散液を用いた透明導電フィルムを武器に、一度撤退した透明導電フィルム市場に再参入する。（2023/10/3）

Rochester Electronics 日本オフィス代表 藤川博之氏：
PR：EOL品でも高まる「継続供給」のニーズに応える、BCPの強化に貢献するRochester
生産終了となった「EOL（End of Life）品」を供給するRochester Electronics。半導体の供給難に見舞われたここ数年は、現行品のセーフティストックも拡充し、サプライチェーンの維持に注力してきた。半導体不足の解消に伴い、同社は今後、EOL品のビジネスに軸足を戻しつつ、供給難により新たに生まれたニーズに応えるソリューションを提供する体制も整えていく。日本オフィス代表の藤川博之氏に戦略を聞いた。（2023/8/21）

日清紡マイクロデバイス 常務執行役員 小宮山一明氏／専門部長 柏木一郎氏：
PR：統合効果を発揮しアナログソリューションプロバイダーへ大きく前進する日清紡マイクロデバイス
2022年1月に新日本無線とリコー電子デバイスが経営統合して発足した日清紡マイクロデバイスは、アナログ半導体技術をコアにしたIoT向け総合ソリューションの開発を積極化している。統合作業の進み具合やソリューションの開発状況について、同社常務執行役員で電子デバイス事業統括本部事業企画本部長の小宮山一明氏と同事業企画本部で専門部長・新規事業開発プロジェクトリーダーの柏木一郎氏に聞いた。（2023/8/21）