製造業×脱炭素 インタビュー

将来、工場でも水素エネルギーを活用することになるかもしれない。その時、どのような課題が生じ得るのか。福島県浪江町で実証実験に取り組む日立製作所担当者に話を聞いた。

欧米を筆頭に機運が高まるカーボンニュートラル。iSTCおよび旭鉄工で代表取締役社長を務める木村哲也氏は「自社のカーボンニュートラルの推進はまだ先だ、というような発想ではなく、電力料金が企業の収益を圧迫している状況」と語る。

サプライチェーン全体のCO2排出量をゼロ化には、一部の部署だけではなく、社内の幅広い部署から協力を得ることが必須だ。このための仕組みづくりや組織づくりは国内製造業でどのように進んでいるのだろうか。ゼロボード 代表取締役に現状と課題を尋ねた。

エイブリィ・デニソンはUHF帯のRFIDタグを製品1個ずつに貼り付けて固有のデジタルIDを付与し、原材料や完成品の流通過程におけるCO2排出量を見える化するツールの提供を開始した。RFIDによる見るかの強みとは何か。担当者に話を聞いた。

現在、サプライチェーンのGHG排出量見える化に関するルール作りが国内外の団体で進められている。JEITAもそうした団体の1つだ。「Green x Digitalコンソーシアム」の設置や、その部会である「見える化WG」を通じて議論を深めている。GHG排出量の算定や可視化の枠組み作りに関する議論はどのように進んでいるのか。また今後議論すべき課題は何か。見える化WGの担当者に話を聞いた。

脱炭素に向けた取り組みが製造業で急速に広まる中、業界共通の課題として認識されるものの1つが「スコープ3」の削減だ。対策の第一歩として、CO2排出量の見える化が重要になるが、自社サプライチェーン全体の可視化は容易なものではない。製造業におけるCO2排出量の見える化の現状について、booost technologies 代表取締役に話を聞いた。

日立製作所の大みか事業所は2022年6月、「大みかグリーンネットワーク」という構想を発表した。注目したいのが、大みか事業所を中心にサプライチェーン企業や地域企業などを巻き込み、「地域社会全体での成長可能な脱炭素」を目指すというコンセプトだ。スコープ3の対応に頭を悩ませる製造業も多いが、同事業所ではどのように達成を目指すのか。

便利な一方で廃プラスチックの問題が懸念される使い捨てコンタクトレンズ。現在、多くのコンタクトレンズメーカーが環境負荷低減に向けて取り組みを進めている。本記事では廃プラスチックの高効率な再資源化のシステムを構築した、シードの取り組みを紹介したい。

製造業の場合、GHGプロトコルが定めるスコープ3において「販売した製品の使用」時のGHG排出量が大きいことは珍しくない。インテルも同様に、データセンターにおける製品使用時のGHG排出量が大きな割合を持つ。ネットワーク全体のデータ量が爆発的に増加する中、インテルはどのような対策を講じているのか。インテル 執行役員 経営戦略室長の大野誠氏に話を聞いた。

ここ最近、大手製造業各社が脱炭素に向けた挑戦的な目標設定を次々に打ち出している。一方で、「では実際に脱炭素を進めればいいのか」と悩む企業も少なくない。既存のGHG削減や省エネ化といった施策に加えて何をすべきなのか、そもそも業界共通の制度やルールづくりが進まない中、何をすればよいのか。脱炭素実現に向けた国内製造業の“現在地”について話を聞いた。

脱炭素化に向けた各種施策を実行する企業が増えている。ただ製造業ではこれまでにも環境負荷軽減のための取り組みをさまざまに展開してきた。＋αの一手として何を打つべきか。セールスフォース・ドットコムの鹿内健太郎氏に話を聞いた。