「メガソーラー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

小寺信良のIT大作戦：
安い電気を“買いだめ”するという発想　ポータブル電源は「家庭用蓄電システム」の夢を見るか
2023年度、出力制限量が全国で計約19.2億キロワット時に達したことが明らかになった。約45万世帯分の年間消費電力量に匹敵する電力が、無駄になったことになる。そこに家庭用蓄電池を挟んで、電気料金の安いタイミングで充電し、高いタイミングで放電できないか、という実証実験がスタートする。（2024/11/15）

AI：
太陽光パネルの盗難や故障をIoTとAIで防ぐ！サンエーとNobest
サンエーとNobestが共同で進める太陽光パネルの大量破棄、故障、盗難に向けたAIプロジェクトが、神奈川県のオープンイノベーション支援プログラム「ビジネスアクセラレーターかながわ」に採択された。（2024/10/28）

AIカメラ×独立電源で高度かつ導入しやすい防犯システムを実現：
PR：急増する太陽光発電の盗難被害　ファーウェイが提案する配線不要の監視ソリューションとは？
年々深刻さを増す、太陽光発電所の銅線ケーブル盗難。その対策にファーウェイが動き出した。太陽光発電と蓄電池による自立給電と無線通信、最新鋭のAIカメラを組み合わせた注目のソリューションだ。（2024/9/12）

ソーラーシェアリング入門（67）：
注目を集める垂直設置型の太陽光発電、ソーラーシェアリング視点で考える課題と提言
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は昨今注目を集める垂直設置タイプの太陽光発電と、ソーラーシェアリングとの関係について解説します。（2024/8/9）

ソーラーシェアリング入門（66）：
「PV OUTLOOK 2050」を読んで考える――営農型太陽光発電の現在地と持つべき将来像
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は太陽光発電協会（JPEA）が公開した新ビジョン「PV OUTLOOK 2050（2024年版ver.1）」で、その中で営農型太陽光発電や、太陽光発電立地としての農地利用がどのように取り扱われているのかについて解説します。（2024/7/11）

高層ビルが「発電所」に　窓や壁に……次世代型太陽光電池の未来　省エネ＆創エネを実現
ビルの窓や壁に設置して発電できる次世代型の太陽光電池の研究開発が進んでいる。透明で熱を吸収するタイプもあり、普及が進めば電力不足の解消だけでなく、温暖化対策にも期待がかかる。（2024/6/21）

クイズで学ぶ！　モノづくりトレンド：
【クイズ】シャープの堺工場跡地に建つ「アジア最大規模」の施設とは？
MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。（2024/6/6）

太陽光：
ペロブスカイトなどを利用した建材一体型太陽光を開発、YKK APと関電工が業務提携
YKK APと関電工が「建材一体型太陽光発電（BIPV：Building Integrated Photovoltaics）」の開発を目的に業務提携を実施。ペロブスカイト太陽電池などを用いた建材一体型太陽光発電システムの開発を目指すという。（2024/5/29）

電動化：
「ラボなら良品率100％」、全固体電池の量産へ着実に進む日産
日産自動車は横浜工場に建設中の全固体電池のパイロット生産ラインを公開した。2024年度中の稼働を目指す。（2024/4/19）

脱炭素事例：
PR：世界で選ばれる企業であるためにアンリツが導入した太陽光発電と大容量蓄電池
世界的な「脱炭素」の機運の高まりとともに、太陽光発電を導入する企業が増えている。アンリツは、エネルギー効率を最大化するために、オムロン フィールドエンジニアリングの太陽光発電と大容量蓄電池を組み合わせたシステムを導入した。蓄電池設置までいたらない企業も多い中、アンリツはなぜ導入に踏み切ったのか。決断の背景などを聞いた。（2024/4/18）

世界を読み解くニュース・サロン：
中国系企業が日本の“再エネビジネス”に食い込む　「透かし騒動」から見る実態
政府の再生可能エネルギー関係の会議資料に、中国企業のロゴマークの透かしが入っていたことで騒ぎとなった。これはミスだったようだが、中国系の企業が日本の太陽光発電事業に入り込んでいることは事実。FIT制度を利用して多額の収入を得ることが狙いだ。（2024/4/12）

スマートエネルギーのトータルソリューションプロバイダーへ！：
PR：トリナ・ソーラーが日本市場で新戦略　次世代N型モジュール＋蓄電ソリューションを本格展開
世界的な太陽電池モジュールメーカーのトリナ・ソーラーが日本市場向けの新製品を発表。新型のN型モジュールに加えて住宅・産業用蓄電ソリューションの新製品も投入するなど、“スマートエネルギーのトータルソリューションプロバイダー”としての新たな事業展開を見せている。（2024/3/28）

小寺信良のIT大作戦：
震災で意識高まる「家庭内蓄電」　太陽光の“卒FIT”にポータブルバッテリーメーカーが注目する理由
ソーラーパネルを屋根に設置した家庭が増えてきた。太陽光発電の設置を義務付ける自治体も出てきているが、固定買い取り制度（FIT）により優遇されてきた売電価格は年々減少傾向にある。そこで各バッテリーメーカーが注目しているのが、売電システムを自家消費システムへ転換する「卒FIT」である。（2024/1/18）

導入事例：
高層ビルにメガソーラー発電所？　積水化学の次世代太陽電池を設置へ
東京電力ホールディングスなど6社は2023年11月15日、内幸町一丁目の再開発で建設予定の高層ビルに、積水化学工業が開発中の「フィルム型ペロブスカイト太陽電池」によるメガソーラー発電機能を実装する。（2023/11/16）

太陽光：
ペロブスカイト太陽電池で「ビル屋根メガソーラー」、東京都に2028年完成へ
積水化学工業のペロブスカイト太陽電池が、東京都内に建設予定の高層ビルに採用。世界初の「ペロブスカイト太陽電池によるメガソーラー発電機能を実装した高層ビル」となる予定としている。（2023/11/16）

G20の研究機関が参加：
産総研がクリーンエネルギー技術に関する国際会議「RD20」を開催、研究機関の国際連携を加速へ
G20各国・地域の主要研究機関が参画するイニシアチブ「RD20」が、2023年10月に福島でシンポジウムを開催する。クリーエネルギー技術における国際的な連携活動の加速化を図る。（2023/9/8）

太陽光：
太陽光パネルは「N型」が主流に、次世代モジュールの覇権争いが本格化
太陽光パネルの技術トレンドが、ここにきて大きく変わってきた。世界シェア上位のパネルメーカーのほとんどが、主力製品を「P型」から「N型」に移行しようとしているのだ。先頃、東京ビッグサイトで開催された「PX EXPO」でも、初披露となったモジュールの大半がN型だった。（2023/4/24）

ドローンジャーナリストが探るドローン最前線：
PR：NTT西日本の経験が導く、高精度なドローン点検とインフラメンテのDX
地域社会のスマート化を目指すNTT西日本の「Smart10x」。10の分野のうち、インフラメンテナンスにおけるドローン×AIの先端活用例について、ドローンジャーナリストの青山祐介氏が探った。（2023/2/28）

太陽光：
FIT価格10.5円の太陽光発電をFIPに移行、ENEOSが自社の発電所で
ENEOSは2023年2月、同社が運営する「八代メガソーラー発電所」（熊本県八代市）において、同年2月1日よりFIT制度からFIP制度への切り替えが完了したと発表した。（2023/2/28）

プロジェクト：
日本工営が静岡市の「ENEOS製油所」跡地に次世代型エネルギー供給拠点を建設、電力を地産地消するエネマネシステムを構築
日本工営は、静岡市のENEOS清水製油所跡地で、次世代型エネルギー供給拠点の建設工事を受注した。設計（Engineering）、調達（Procurement）、建設（Construction）を一括で担うだけでなく、エネルギーマネジメントシステムも構築する。（2023/1/5）

ウクライナ戦争で崩壊した“再エネ神話”　太陽光発電8つの課題と原発の未来
ウクライナ戦争で浮き彫りになったエネルギー政策の課題を検証する。（2022/12/31）

Supply Chain Dive：
アップル、サプライヤーに2030年までの「脱炭素化」を要請
Appleが同社に部品を納めるサプライヤーに対して、2030年までに生産過程の脱炭素化を要請した。ティム・クックCEOが「気候変動との戦いは最優先課題」と語るように、同社は以前から気候変動対策への取り組んでいる。温室効果ガス削減に関するさまざまな手段がある中で、なぜ同社はサプライヤーの脱炭素化を重視するのか。その理由は。（2022/11/9）

Inside-Out：
国産データセンターの今と、これからの「グリーン化」を考える
IIJは、データセンターのサービス提供者であると同時に利用者でもある。その両方の立場からデータセンターのあるべき姿を見ていく。また、海外の最新事情などから昨今の「データセンターのグリーン化」の現状をレポートする。（2022/10/28）

水素社会で注目の水電解装置向け：
東芝、省イリジウムの電極を従来比500倍に大型化
東芝は2022年10月7日、再生可能エネルギー（再エネ）の電力を水素などに変換し、貯蔵／輸送を可能にするPower to Gas（P2G）技術において、希少なイリジウムの使用量を従来比10分の1に抑えた電極を、最大500倍大型化する製造技術を確立したと発表した。（2022/10/7）

電動化：
電動車の使用済みバッテリーで街路灯、外部からの電力供給が不要な自律型で
三菱自動車とMIRAI-LABOは2022年8月10日、電動車の使用済みバッテリーを使用した街路灯の開発の検討を開始したと発表した。2022年度中に開発し、2023年度以降に自治体や企業との実証を通じて設置していく。（2022/8/12）

自然エネルギー：
Looopが初の風力発電所を北海道に開設、将来の洋上風力参入も視野に
新電力のLooopが、北海道北部の豊富町で30MWの陸上風力発電所の建設に着手。共同で運営する中部電力、清水建設ほか建設会社が一堂に会し、「安心・安全施工宣誓書」を取り交した。Looop代表の中村創一郎氏が、同プロジェクトの意義と再エネへの取り組みについて語った。（2022/8/10）

ドローン：
ドローン空撮画像で植被率の定量評価と緑化の成否を評価する新技術、鹿島建設
鹿島建設は、造成工事などの土木工事で発生する法面緑化工事の品質管理を高度化するために、ドローンによる空撮画像を用いて植被率を定量的に測定し、緑化の成否を評価する技術を開発した。同社は、茨城県北茨城市で施工を進める「磯原太陽光発電北茨城メガソーラー建設工事」における法面緑化工事に適用し、有効性を確認した。新技術の適用により、大規模な法面に対しても定量的に植被率分布を評価できるため、発注者と施工者間の緑化成立に関する認識のずれがなくなり、手戻り工事や緑化不成立に伴う不具合などの大幅な低減が可能となることも分かった。（2022/6/8）

スピン経済の歩き方：
SDGsを発明した人は本当に頭がいい、皮肉な理由
ここ数年、「SDGs」（持続可能な開発目標）を耳にすることが多くなった。17の目標はどれも必要なものかもしれないが、実践することによって日本はどのようなメリットを手にすることができるのだろうか。（2022/5/31）

産業動向：
ミライト・ホールディングスが統合しミライト・ワンに、目標は2030年度に売上高1兆円
通信建設会社のミライト・ホールディングスは、2022年7月にミライト・ホールディングス、ミライト、ミライトテクノロジーズの3社を統合し、ミライト・ワンを設立することを公表した。ミライト・ワンでは、2030年に向けたビジョンの「MIRAIT ONE Group Vision 2030」に沿って、「人間中心経営」「事業成長加速」「利益性トップクラス」「データインサイト マネジメント」「ESG経営基盤強化」といった5つのチャレンジを行う。（2022/5/25）

太陽光：
ため池で1000世帯分を発電、Apple向け製造の太陽HDが14カ所目の水上太陽光
太陽ホールディングスは2022年5月16日、子会社の太陽グリーンエナジーが兵庫県三木市に14カ所目となる水上太陽光発カ所を開設し、発電を開始したと発表した。（2022/5/18）

工場ニュース：
自動化やIoT技術などを導入したGISの新工場が完成、生産能力を1.5倍に
日新電機の前橋製作所内に建設していたガス絶縁開閉装置の生産工場が完成し、順次稼働を開始した。製品を一貫して流せる生産ラインを構築しており、GISの生産能力を2018年度に比べて最大で約1.5倍に増強した。（2022/5/12）

“集中型のようで分散型”を実現する注目の蓄電池：
PR：日本のエネルギー市場の鍵となる“蓄電池”、ファーウェイが2つの新製品を日本市場へ
再エネ普及やその自家消費など、今後のエネルギー市場のトレンドにおいて大きな鍵となるアイテムとして注目が高まっている「蓄電池」。こうしたニーズに向けて、華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）がいよいよ産業用の蓄電システムを日本市場に投入する。（2022/5/9）

鉄道の環境戦略：
鉄道会社が使う電力はどうすればよい？　東急や東京メトロなどの取り組み
鉄道会社では近年、再生可能エネルギーへの取り組みに力を入れている。東急電鉄が開始した「再エネ100％で鉄道運行」をはじめ、各社の動向をまとめた。（2022/4/8）

太陽光：
銅線の盗難で発電停止したメガソーラー、復旧工事にアルミ製ケーブルを採用
古河電気工業は2022年3月、太陽光発電用の低圧アルミ導体CVケーブル「らくらくアルミケーブル」が、ケーブル盗難にあったLLPテックエナジー「鉾田市烟田第一発電所」の復旧工事に採用されたと発表した。（2022/4/4）

DXリーダーに聞く　エネルギー×DX：
エネルギー業界のDX、デジタルネイティブ企業はどう見る？ 「エネルギーの無価値化」に取り組むデジタルグリッド【後編】
エネルギー業界で進むDXを追う本連載に初のベンチャー企業が登場する。デジタルネイティブ企業であるデジタルグリッドはエネルギー業界のDXをどう見るのか。そして、同社が取り組む「エネルギーの無価値化」とは何か。（2022/3/23）

コロナの中なぜホテル事業に進出？　タカラレーベンの狙い
大手不動産デベロッパーのタカラレーベンが、コロナ禍の中、ホテル事業に新規参入する。第1号店となる「HOTEL THE LEBEN OSAKA」を、大阪・長堀橋に3月24日にオープン。「コロナ収束が予想される2025年には、事業を加速させたい」と、秋澤昭一常務執行役員は意気込む。狙いはどこにあるのか。（2022/3/18）

スピン経済の歩き方：
業界トップの「イセ食品」に衝撃！　なぜ卵のように転がり落ちたのか
「森のたまご」などで知られるイセ食品が、債権者から会社更生法を申し立てられた。鶏卵業界のトップがなぜ追い詰められたのか。背景に“つくりすぎ問題”があって……。（2022/3/15）

製造マネジメント メルマガ 編集後記：
ウクライナ侵攻で突然“再発見”された記事
しばらく製造業への影響も注視しなければなりません。（2022/3/8）

デザインの力：
水上太陽光発電への挑戦、常識を打ち破るフロート構造はこうして生まれた
湖や貯水池などで展開が進む「水上太陽光発電」。市場は欧州企業による一社寡占状態だが、日本国内でも水上太陽光発電用フロートの開発が加速している。本稿では、大手ゼネコンからの依頼を受け、これまでにないフロート構造を考案したエンジニアたちの挑戦の記録をお届けする。（2022/2/1）

法制度・規制：
国内初の「太陽光パネル税」は成立するのか――法的な観点で今後の動向を推察
2021年12月に岡山県美作市の市議会で可決された「美作市事業用発電パネル税条例」。太陽光パネルの面積に応じて課税を行うという、国内でも初めての税制として、その動向は大きな注目を集めている。エネルギー関連の法制度に詳しいオリック東京法律事務所に、この条例の概要とその適法性、そして今度の動向について解説してもらった。（2022/1/26）

PR：住宅用蓄電池を産業用で活用、ファーウェイの「分散型蓄電」が可能にした低圧太陽光の新スキーム
北海道の低圧太陽光発電所に、売電収益を飛躍的に高める“分散型蓄電システム”が導入された。パネルの下に並んでいるのは、華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）が2021年春に“住宅用”として発売した蓄電システムだ。同発電所の過積載率は700％に上り、蓄電池にためた電気を夜間存分に売電することができるという。（2021/12/22）

PR：各社を悩ます再エネ業界の「人材問題」、最適な人材と出会う方法とは？
第6次エネルギー基本計画において、「最優先の原則」で取り組むこととなった再生可能エネルギー。いっそうの導入拡大が求められる再エネ業界だが、課題となりつつあるのが有能な人材の確保だ。再エネ業界の人材動向に詳しい、地球温暖化対策分野に特化した転職支援サービス（Beluga Career）を提供するLeaf Ring（リーフリング）に、人材視点で見る今後の再エネ業界の展望を聞いた。（2021/12/3）

実証ではなく「ビジネス」として社会実装！：
太陽光で発電する移設可能なガレージを新開発、岐阜県で新たなEVシェアサービスが始動
2022年1月11日、岐阜県多治見市において電気自動車（EV）のシェアリングサービスがスタートする。配備される車両は、トヨタの超小型EV「C+pod」（シーポッド）。この車両が15分あたり220円（税抜）の低価格で利用できるようになる。数社の連携によって実現したこのEVシェアリング事業の詳細をレポートする。（2021/12/6）

脱炭素：
村田製作所が工場に大規模蓄電池システムを導入、「自家消費型」再エネに本腰
村田製作所は、太陽光発電システムや同社製のリチウムイオン電池を用いた蓄電池システムを大規模に導入した生産子会社の金津村田製作所（福井県あわら市）を報道陣に公開。工場建屋や駐車場の屋根部にパネルを設置した太陽光発電システムの発電能力は638kW、北陸最大規模とする蓄電池システムの容量は913kWhに達する。（2021/10/13）

ロボットイベントレポート：
コロナ禍がサービスロボットの追い風に!?「関西ロボットワールド2021」レポート
サービスロボットや産業用ロボットの開発・導入を促進する専門技術展「関西ロボットワールド2021」がインテックス大阪で開催された。コロナ禍により出展社数も来場者数も従来に比べて少なかったものの、複数のブースで「コロナ禍が、サービスロボットの追い風になっている側面もある」という声があった。（2021/9/21）

連載「問われる“日本版VPP”の在り方」（3）：
再エネ普及に期待の「地産地消型VPP」――その飛躍に必要な技術とモデルケースを考える
再エネ普及や脱炭素化につながる事業モデルとして期待される「バーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）」。中でも地域の脱炭素化に向け、“日本版VPP”の一つとして注目されるのが「地産地消型VPP事業」だ。同事業を解説する本連載、最終回の今回は地産地消型VPPの飛躍に向けて参考とすべきビジネスモデルや最新のテクノロジーについて、海外事例にも触れながら解説する。（2021/9/9）

連載「問われる“日本版VPP”の在り方」（1）：
脱炭素化の切り札として注目の「仮想発電所（VPP）」――そのビジネスモデルを整理する
再エネ普及や脱炭素化につながる事業モデルとして期待される「バーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）」。中でも地域の脱炭素化に向け、“日本版VPP”の一つとして注目されるのが「地産地消型VPP事業」だ。本連載では「地産地消型VPP事業」について現状の課題とその未来像を解説。今回はまずVPPのグローバルにおける動向と、日本におけるVPPビジネスの現状を整理する。（2021/8/26）

太陽光：
物流施設の屋根上メガソーラーで自家消費、余剰電力は電力小売に活用
センコーが大型物流拠点「岐阜羽島PDセンター」に、第三者所有によるPPA（電力購入契約）モデルで太陽光発電設備を導入すると発表。余剰電力は電力小売事業の電源として有効活用するスキームを構築し、再生可能エネルギーの効率的な活用を目指すという。（2021/8/19）

太陽光：
最大出力665Wの太陽光パネルも、リープトンがメガソーラー向け新製品
リープトンエナジーはメガソーラー向けの大型太陽光パネルの新製品を発表。出力545Wから最大665Wまで複数のラインアップを追加し、既に受注を開始した。（2021/7/20）

太陽光：
1MW級の自家消費太陽光をPPAモデルで導入、横浜環境が物流施設に
横浜環境デザインは2021年6月、不動産事業を手掛けるESRの物流施設屋上に自家消費型の太陽光発電設備を設置し、これを利用したソーラーPPA（第三者所有モデル）事業を開始したと発表した。（2021/7/7）