「情報システム」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

DXツールが真価を発揮するためのカギ：
PR：有線LAN／Wi-Fi／ローカル5Gを比較、工場現場で今必要なネットワークとは？
モノづくりの現場では今、省力化や、技術と技能の平準化を実現すべく、デジタル化が推進されている。その上では、OTシステムとITシステムの連携／統合が重要で、ローカルネットワークの選び方がポイントとなる。その最適な方法を探った。（2024/10/28）

医療機器ニュース：
国内の医療情報システム市場に関する調査、クラウド型電子カルテが増加
矢野経済研究所は、国内の医療情報システム市場の調査結果を発表した。2023年度の医療情報システム市場規模は前年度比3.2％増の2974億円で、2024年度は同1.0％増の3002億円と予測している。（2024/10/24）

ITとOTを一元管理したい
クラウドとエッジの分断を避ける　どうすれば統合運用管理が可能なのか
工場などのエッジ領域で使われる制御技術のIT化が進んでいる。クラウドのITシステムと連携させた高度なデータ処理を実現する事例も増えた。今、必要とされているのはクラウドのIT環境とオンプレミスのOT環境を一元管理できるインフラだ。（2024/10/18）

＠IT放送局β版（3）：
AI音声で＠ITをちょい聞き！　人気記事2位は「ノーコード開発ツールで基幹システムは構築できるのか　サイボウズが解説資料を無料公開」、1位は？
＠ITの記事をラジオ形式でお届けする連載「＠IT放送局β版」。人気の記事をランキング形式で紹介します。第3回は「情報システム担当者1000人が本音で答える『EDRの理想と現実』　エムオーテックス調査」など3つの記事を取り上げます。（2024/10/15）

これからのメインフレームに必要な議論【前編】
「メインフレームの現状維持」が必ずしも“正解”じゃないのはなぜか
「負の遺産」と考えがちなメインフレームは、現代のITシステムを支える重要な存在でもある。メインフレームの真の価値を引き出すために、メインフレーム戦略の中心に据えるべき考え方とは。（2024/10/14）

ジョーシス、SaaS管理の診断＆代行サービス提供へ　新たに140億円借り入れ
情報システム部門向けのSaaS管理サービスを提供するジョーシスは10月8日、SaaS管理の状況を診断する新サービス「SaaSドック」や、不要なアカウントの削除などを代行する新サービス「SaaSキュア」を発表した。国内外の金融機関から新たに約140億円を借り入れ、サービス提供に充てるという。（2024/10/8）

期待するのも課題になるのも「誤検知」：
情報システム担当者1000人が本音で答える「EDRの理想と現実」　エムオーテックス調査
エムオーテックスは、情報システム担当者を対象に実施した、EDRとMDRの利用実態に関する調査の結果を発表した。それによると、約8割の企業がEDRを導入していることが分かった。（2024/9/30）

SIerはどこから来て、どこへ行くのか：
「SIビジネスモデルは崩壊する」　業界歴40年のPMがこう断言する理由
日本企業のITシステムを長年支えてきたSIerやSIビジネスを取り巻く環境が変わりつつある。SIビジネスに40年以上携わってきた筆者が、「SIビジネスモデルは崩壊する」と断言する理由とは。（2024/9/27）

DIGGLE調査：
DXの最優先テーマは「経営管理・経営データ活用」　実行した企業の割合は？
DIGGLE（東京都港区）は、DX推進・情報システム担当者405人を対象に「DXの取り組み実態」について調査した。（2024/9/27）

DXツールが真価を発揮するためのカギ
有線LAN／Wi-Fi／ローカル5Gを比較、工場現場で今必要なネットワークとは？
モノづくりの現場では今、省力化や、技術と技能の平準化を実現すべく、デジタル化が推進されている。その上では、OTシステムとITシステムの連携／統合が重要で、ローカルネットワークの選び方がポイントとなる。その最適な方法を探った。（2024/9/19）

それは「情シスだけ」のものではない：
後回しにされがちな「情シスの業務改善」　社内に理解してもらうには？
業務のデジタル化が進む中、情報システム部門が担うIT資産管理でも、その必要性が叫ばれている。一方、IT資産管理ツールの導入に当たっては「社内から承認されにくい」という課題がある。どのようにすればスムーズに進められるのか。（2024/9/13）

キーマンズネット　まとめ読みeBook：
パンク寸前の情シス、でも IT 業務の外注サービス「6 割が利用予定なし」はなぜ？ 【実態調査】
情報システム部門の負担は増えるばかりなのに、なぜIT業務の外注サービスの利用は進まないのか――。キーマンズネットの調査から見えたものとは。（2024/9/9）

ブルースクリーンとCrowdStrike事故の教訓
Windows障害で明白になった「“わずか15社”がもたらす深刻なリスク」とは
2024年7月のWindowsのシステム障害では、単一のソフトウェアがもたらす影響力の大きさが浮き彫りになった。あるレポートを基に、世界のITシステムが特定のソフトウェアに依存する現実とそのリスクを解説する。（2024/9/9）

中小企業には「DXなんて無理」って本当？　現状を変える「BPaaS」の可能性
人手不足に悩む地方の中小企業。DX推進の必要性は理解しているものの、専門人材の確保が難しく、高度なITシステムの導入にも二の足を踏む──。「BPaaS」が、こうした企業の救世主になり得るかもしれない。（2024/8/28）

システムの話の前にすべきこと：
「環境変化に合わせて進化するシステム」を支える、不動産仲介企業情シスの矜持
全国規模で不動産を売買するランドネット。それを可能にしているのは、環境変化に合わせて積極的に進めてきたDXだ。現場から「よく変わる」と言われる情報システムはいかに開発されているのか？　そこには、現場とシステム担当者との「信頼関係」があった。（2024/8/20）

三菱電機子会社、最大231万人分情報漏えいの可能性　調査で発覚
三菱電機ホーム機器が、顧客情報約231万人分が漏えいした可能性が否定できないと発表した。同社では4月、情報システムサーバへの不正アクセスが発覚。情報漏えいの可能性が浮上したことを受け、他のサーバにも問題がないか調査したところ、新たな漏えいの可能性が発覚したという。（2024/8/5）

「ITmedia DX Summit Vol.21」開催　AI時代の仕事のかたちとIT投資を考える
企業のITリーダーは、AIをどう味方に付けるべきでしょうか。「ITmedia DX Summit Vol.21」では、事業部門の働き方を変え、AIの力を最大化するITシステムの在り方を探ります。（2024/7/30）

世界規模のWindows障害が情シス的にだいぶ恐怖なワケ　ブルースクリーン多発事件
7月19日午後2時半ごろから発生している、世界規模のWindows PCの不具合。「ブルースクリーン」が発生し、再起動がループする状態になってしまうというものだ。原因はおよそ特定されており、回復手段も案内されているものの、この障害に遭った企業の情報システム部門はかなり頭を抱えることになりそうだ。（2024/7/19）

防災：
新たな液状化解析ツールを大成建設が開発　液状化対策工法や基礎構造の検討が可能に
大成建設とアーク情報システムは、新たな液状化解析ツールを開発し、3次元非線形時刻歴応答解析プログラム「TDAPIII」に実装した。地盤の剛性低下や地下水の排出で生じる地盤変形を解析する。（2024/7/11）

防災：
中国地方5県での連携を視野に、都道府県をまたいだ「総合防災情報システム」の構築支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティングが、都道府県をまたいだ「総合防災情報システム」の構築を支援していると発表した。（2024/7/10）

セキュリティソリューション：
大分県立病院がDXやランサムウェア対策に向けてNetAppのストレージシステムを採用
大分県立病院は情報システム更新にNetAppのストレージシステムを採用した。医療分野のデジタル変革を目的としている他、定期的に繰り返されるハードウェア更新時のデータ移行やランサムウェア対策の強化も決め手となった。（2024/7/9）

ニトリはなぜ“内製化の鬼”になったのか　現場の経験を生かすIT戦略のこだわり
DX推進において「ITシステムの内製化」は検討したい要素だ。ただし「業務と現場ニーズを深く理解したIT人材」の確保は容易ではない。内製化を実現したニトリの事例から、人事や経営の視点も含めたIT戦略のヒントを探ってみよう。（2024/7/10）

ファストリ、個人情報に取り扱い不備　原因は「情報システムの開発・運用での確認不足」
「ユニクロ」や「GU」などを展開するファーストリテイリングは7月2日、同社が管理する情報システムにおいて、個人情報の取り扱いに関する不備があったと発表、謝罪した。情報システムの開発段階における仕様の確認と、運用段階におけるモニタリング不足が原因という。（2024/7/3）

GMOサインが“政府認定クラウドサービス”リスト入り 政府調達の対象に
電子契約サービス「電子印鑑 GMOサイン」が、政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」（ISMAP）のリスト入りした。（2024/7/3）

SmartHRが214億円調達、情シス向けID管理サービスに参入へ　事業承継したメタップスクラウドのノウハウ生かす
SmartHRが、新たに約214億円を調達したと発表した。情報システム部門向けのID管理サービスに参入することも発表。調達した資金の一部を、新サービスの営業活動やマーケティングの強化に充てる方針を明かした。（2024/7/1）

コードの自動生成だけではない：
PR：生成AIはIT運用にどう使えばいいのか？　現実的な「30％効率化」の方法とは
基幹系など重要度の高いITシステムには24時間365日の運用が必要だが、人材不足やIT環境の複雑化といった理由から手作業での管理、運用は困難な状況だ。日本アイ・ビー・エムはこの課題に対し、生成AIと自動化のソリューションを提案する。（2024/6/21）

事業統合・再編を支えてきた業界リーダーに聞く：
PR：変化し続ける組織を支えるために話し、学び、理解する――MS&ADシステムズ　執行役員　西川佳織氏
業務を支えるITシステムは企業文化と密接に結び付いている。組織体制が変化すれば、ITシステムもそれに呼応した変化を求められる。保険業界における巨大グループ企業の再編を幾度も乗り越えてきた女性リーダーにその体験を聞いた。（2024/6/10）

資産管理を効率化し、セキュリティも確保
「情シスなら使わない手はない」　SaaS管理やシャドーIT対策に有効な一手とは
新しい働き方が一般化した現在、情報システム部門の負担は大きくなるばかりだ。SaaSを始め、さまざまな状況で利用されるサービスの全容を把握するのは困難だ。アイティメディアの情報システム部門はこの課題をどう解決したのか。（2024/6/6）

テキスト生成AIのサービス開発者が対象：
テキスト生成AIのリスクを利用形態、想定ユースケースごとに解説　デジタル庁がガイドブックを公開
デジタル庁は、「テキスト生成AI利活用におけるリスクへの対策ガイドブック（α版）」を公開した。政府情報システムを対象に、テキスト生成AI固有と思われるリスクに焦点を当て、留意点を紹介している。（2024/5/31）

ゼロトラ時代のネットワーク＆セキュリティの新潮流：
PR：「Security-First, AI-Powered Networking」が示す新しいゼロトラスト
社内ネットワーク管理に慣れた情報システム担当者にとって、「モダンなネットワーク環境の導入と適切な運用」と「強固なセキュリティ」を両立させるのが難しい場合もあるだろう。どうすれば両立に向けて踏み出せるだろうか。（2024/5/31）

Dropboxが“政府認定クラウドサービス”リスト入り　政府調達の対象に
デジタル庁や総務省などで構成されるISMAP運営委員会は、クラウドストレージ「Dropbox」などを、政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」（ISMAP）のリストに登録した。これらのサービスは今後、政府調達の対象になる。（2024/5/2）

アンビエントIoTなどにも期待：
Bluetooth対応機器の出荷数、2028年に75億台へ
Bluetooth対応機器の年間総出荷台数は、2028年までに75億台となる見通しである。今後は、「より高精度な位置情報システム」や「アンビエントIoT（モノのインターネット）」といった、新たな応用市場の拡大にも期待する。（2024/4/24）

まずは可視化から：
PR：工場内の機器が外部から見えてしまう　工場向けのセキュリティ強化策とは
ITシステムと産業制御システムとの連携が進んでいる。OT環境がインターネットに開かれた結果、これまで問題になっていなかった脆弱性がサイバー攻撃の対象になってしまった。どのように対応すればよいのだろうか。（2024/4/5）

ドローン：
ドローンのルート設定から3D分析まで一元化する「DroneDeploy」、オーク情報システムとチェンジが発売
オーク情報システムとチェンジは、米DroneDeployのドローンや360度カメラのデータ取得から、管理、分析、BIMとの連携まで一元管理できるデジタルデータ統合プラットフォーム「DroneDeploy」の統括代理店として販売を開始した。（2024/4/3）

「データ活用におけるAI」などを追記：
AI導入も考慮した「実践的なDX手引書」の改訂版をIPAが公開
情報処理推進機構は、「DX実践手引書 ITシステム構築編」の改訂版を公開した。第4章の「あるべきITシステムとそれを実現する技術要素」に、「データスペース」と「データ活用におけるAI」を追記した。（2024/3/28）

製造業は「AI×プラットフォーム」の時代へ（1）：
いま、製造業で起きている2つの変化　加速するAI導入とマルチプラットフォーム戦略
製造業でも注目される「AI」。製造業向けDX戦略シリーズ第3弾の本連載では、クラウドERPなどのIT基盤へのAI搭載の流れについて解説する。第1回は、製造業の情報システムを取り巻く環境について、ここ2年間で起きた2つの大きな変化について紹介する。（2024/3/19）

DXからSXへ　情シス部門の環境貢献とは？
2030年に向けて――情シス部門だからこそできるサステナビリティへの取り組み
地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が訪れた――。2023年、国連はこのように警鐘を鳴らした。実は情報システム部門であっても地球環境に貢献し、企業価値を高める方法がある。何をすべきか。（2024/2/26）

医療サイバーセキュリティ最新動向（3）：
間近に迫る国内医療セキュリティ規制対応の期限、デッドラインは2024年3月末にも
医療分野におけるサイバーセキュリティの最新動向を紹介するとともに、今後の医療機器開発の進め方などについて説明する本連載。第3回は、2024年3月末にも期限を迎える国内医療関連サイバーセキュリティの規制に対して、医療情報システムや医療機器のメーカーが今すぐに取るべき対応について解説する。（2024/2/22）

有識者対談から見える“PC管理問題”の答え
中小企業の情シスを“PC管理問題”から解放してビジネスを推進するには
業務に追われてDX推進にまで手が回らないという中小企業の情報システム部門の声をよく聞く。PC管理を手放し、IT戦略立案の時間を捻出する方法をキーパーソンたちが語った。（2024/2/29）

庵野氏がSlackフル活用、Confluenceには100GBの設定資料――「シン・エヴァ」制作支えたITシステム
「自社内にシステム部があるアニメ制作会社は2017年当時、珍しい方だと感じていました」――庵野秀明氏が率いるカラーは、IT化で制作効率を高めている映像スタジオの一つだ。（2024/2/14）

CODE BLUE 2023レポート：
OTシステムへの攻撃はすぐそこまで来ている　マルウェア解析から分かった攻撃者の狙い
サプライチェーン攻撃の激化に伴い、ITシステムだけでなくOTシステムを狙ったサイバー攻撃が本格化する恐れがある。OTを狙ったマルウェアの実態と攻撃者の目的をリサーチャーが語った。（2024/2/8）

ライオンが生成AIで業務効率化　情シス、研究開発、広報それぞれの使い方は？
ライオンはグループの国内従業員約5000人に向けて、生成AIを利用した対話生成AI「LION AI Chat」を公開した。情報システム部門や研究開発部門、広報部門などさまざまな職種で業務効率化を図っている。具体例を同社に聞いた。（2024/1/30）

仕様書がなく有識者もいない残されたレガシーシステムをどうするか？：
PR：モダナイズの問題「中身が見えない」システム　プロが考える「生成AI」も使った新たなアプローチ
経済産業省は2025年以降、既存ITシステムが残存することによる経済損失が最大で年間12兆円に達する可能性を指摘した。これが「2025年の崖」だ。だが、企業にはシステム刷新を進められない3つの事情がある。どうすればレガシーシステムの刷新を実現できるのだろうか。（2024/1/30）

抽選でAmazonギフトカードが当たる
ITシステムにおける運用管理の課題とSaaS化の展望に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフトカード（5000円分）をプレゼント。（2024/1/26）

日刊MONOist月曜版 編集後記：
製造現場のDXでぴったり合うITシステムを探す誤解
サイバーとフィジカルの間の“面倒くさい部分”を誰が埋めるのか。（2024/1/22）

CVSSのスコアだけに振り回されない脆弱性管理：
PR：脆弱性対応の課題に挑む次の手とは
企業がセキュリティ対策をすべきITシステムやサービスは多岐にわたり、対応に苦慮するところは多い。サイバー攻撃による被害を減らすために、資産の把握や脆弱性の管理は不可欠だ。人材不足で手が回らない企業もある中、どのように対応するのが良いのだろうか。（2024/5/15）

“求められる運用部門”の要件、役割とは：
PR：国内従業員12万人が「お客さま」　NTTデータグループに聞く「運用変革の舞台裏」
デジタル主体の働き方が進む中、システム運用を支える情報システム部門にも提供価値の変革が迫られている。効率化やコスト削減だけではなく「事業に貢献する」ためには何が必要なのか。今求められるシステム運用の在り方をNTTデータグループの変革事例に探る。（2024/1/23）

情シス359人に聞く業務課題、2位は「人材が足りない」　1位は　IIJ調査
企業の情報システム部門が抱える業務課題は──IIJの調査によれば、1位は「属人化している業務がある」だった。2位は「人材（業務ができる人）が足りない」、3位は「人員（人数）が足りない」と続いた。（2023/12/27）

Zoomが「政府認定クラウドサービス」に
デジタル庁や総務省などで構成されるISMAP運営委員会が、Web会議サービス「Zoom」などを、政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」（ISMAP）のリストに登録した。これらのサービスは今後、政府調達の対象になる。（2023/12/25）

「データセキュリティ」は誰の問題か【第3回】
一昔前とはまるで違う「システム停止」の現実　まず“あれ”を見直すべし
システムエラーやランサムウェア攻撃の影響が広範に及ぶ例から分かる通り、現代の企業活動の根幹は情報システムに支えられている。システムやデータの保護において求められていることとは。（2023/12/22）