ホンダが世界初の走行中無線給電ユニットを開発、無線給電道路システムの実現へ：電動化

ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は、大成建設および大成ロテックと共同で、走行中のEVに非接触で給電が可能な「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発したと発表した。今後2027年度以降に高速道路での実証実験を実施する予定である。

[MONOist]

　ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は2026年10月5日、大成建設および大成ロテックと共同で、走行中のEV（電気自動車）に非接触で給電が可能な「磁界結合方式無線給電道路システム（以下、無線給電道路システム）」の基盤技術を開発したと発表した。今後は2027年度以降に高速道路での実証実験を実施する予定である。

無線給電道路システム向けに開発したGAユニット（給電ユニット）のモックアップ［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

無線給電道路システム向けに開発したVAユニット（受電ユニット）搭載の車両イメージ［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　この無線給電道路システムは、本田技術研究所が独自開発した高出力密度での直流配電に対応する受給電ユニットと、大成建設による高応答な直流電源システム、大成ロテックの埋設施工技術を組み合わせたものだ。乗用車から大型商用車まで幅広いモビリティへの適用を見据えた大電力の給電技術と優れた埋設施工性を実現しているという。

　3社は、EVへの走行中無線給電の社会実装に向けた共同研究の一環として、大成建設グループ次世代技術研究所／幸手「T-FIELD/SATTE」の実験道路で実験と検証を行ってきた。この実験では、大型商用車での公道実証実験を想定した無線給電システム、道路舗装構造、施工／更新手法などの技術検証を行い、それぞれの有効性を確認している。

無線給電道路システムの開発における3社の役割分担［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　共同研究での役割分担は以下の通り。本田技術研究所は、道路に埋設して車両側に送電を行う直流配電型GAユニット（給電ユニット）と車両側で受電を行うVAユニット（受電ユニット）を搭載した車両システムを開発した。大成建設は、複数のGAユニットから構成されるGAシステムに電力を供給する高応答な直流電源システム、大成ロテックは無線給電道路の施工方法の開発を担当した。また、GAシステムを埋設した無線給電道路の舗装構造の開発および耐久性試験の実施、無線給電道路および関連設備の更新手法の開発、直流配電実験および無線給電実験の実施については3社共同で行っている。

走行中無線給電ユニットとしてインバータとコイルを世界で初めて一体化

　無線給電道路システムの社会実装に向けては、「大型商用車の荷重に耐えるGAユニットの強度と舗装構造」と「高速走行するEVへの大電力給電が可能で、道路への施工性にも優れた給電システム」の構築が不可欠である。

　ホンダが開発したGAユニットは、内部構造を最適化しており、GAユニットを含めた舗装構造に十分な強度と耐久性を確保した。荷重が大きい大型商用車による長期間の走行にも対応できる。また、GAユニット内のインバータとコイルを走行中無線給電ユニットとして世界で初めて一体化しており、GAシステムとして直流配電による給電を実現した。地上の直流電源システムとの組み合わせにより、高応答かつ安定的な大電力給電が可能になる。

共同研究におけるホンダの技術［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　さらに、GAユニットは、既存舗装への適用を想定し、切削／埋設施工に対応した構造を採用した。道路の切削面に発生する凹凸への対策に加え、直流配電構造の採用により、埋設部の配線がシンプルになるなど、構成部品点数と施工作業量を低減している。これにより、道路への埋設施工性が向上し、既存舗装への埋設だけでなく、将来の舗装更新工事も見据えた構造となっている。

　今後は本格的な実証実験に向けて、2026年末から大成建設グループ次世代技術実証センター／田村「T-FIELD/TAMURA」内に試験走行路を構築する。この試験走行路で、実車を用いた100万輪（49kN換算輪数）の載荷走行試験による長期耐久性の評価、走行中給電性能の実験、漏えい電磁界対策などを進め、GAユニットの給電性能と道路への埋設構造物としての安全性の両立を実現することを目指す。その後、大型商用車向けを視野に入れた最大150kWの高出力での性能検証や、高速走行時の信頼性検証など、実社会での運用を見据えた技術開発を推進する。

　なお、3社は、2027度年以降に東日本高速道路が実施する、館山自動車道（千葉県）における走行中無線給電技術の実証実験「館山プロジェクト」に参画する予定だ。

　ホンダは2021年から、走行中の車両に非接触で電力を供給するDWPT（走行中無線給電）技術の開発に取り組んできた。DWPT技術は、EVの走行中に電力を供給することで、自宅や充電スポットでの充電頻度を減らすなど、EVの利便性向上に貢献する技術として期待されている。同社は、まず導入効果が高いと想定される物流／輸送分野での実用化を目指している。

　ホンダは、「Japan Mobility Show Bizweek 2026」（2026年10月13〜16日、幕張メッセ）で、大成建設、大成ロテックと共同開発した無線給電道路システムをはじめDWPT技術の研究開発に関する取り組みを紹介する。

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