　OKKは創業100年を超える老舗の機械メーカーである。基礎的加工能力の高さが評価を受け、工作機械としても幅広い業種の顧客を獲得している。しかし、国内を中心とした営業活動にとどまり、海外展開に遅れた結果、2020年3月期（2019年度）、2021年3月期（2020年度）と2期連続で赤字になるなど、事業面で厳しい状況に陥っていた。

　一方で日本電産は「工作機械事業をグローバルの主役に」を目標として掲げ、日本電産マシンツールを傘下に収めた後もさらなる投資先を探しており、今回の買収へとつながった。株式取引としては、OKKが第三者割当増資を行い、その株式を日本電産に割り当てる形とする。これにより日本電産はOKKの発行済み株式（2400万株）の約66％に当たる1585万3444株を持つことになる。買収金額は約54億7895万円で、取引の実行日は2022年1月末を予定している。

　今回の買収により、OKKの強みである汎用性の高いマシニングセンタと、日本電産マシンツールの門形五面加工機や横中ぐりフライス盤などの大型機を組み合わせることで、小さな部品加工から大きな部品加工までさまざまなサイズの加工ニーズに対応できるラインアップをそろえられるようになる。加えて、OKKにとっては、日本電産グループの事業ノウハウやネットワークを活用することで、グローバル展開も可能となり、海外展開の拡大なども期待できるとしている。

　技術面でも、両社の技術を集結させることで開発力を高めることができ、現状の製品ラインアップとして保有していない製品についても市場投入を行えるとしている。また、生産面では、両社の製造拠点を活用した効率化や生産能力の拡大を進め、海外進出なども共同で行っていく考えだ。

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日本電産が三菱重工工作機械を買収、「工作機械事業をグローバルの主役に」
日本電産は2021年2月5日、三菱重工業（以下、三菱重工）グループの工作機械を手掛ける三菱重工工作機械を買収したと発表した。
三菱重工工作機械は「日本電産マシンツール」に社名変更
三菱重工業から日本電産に株式譲渡された三菱重工工作機械は、2021年8月2日に「日本電産マシンツール」へ社名変更を行った。
“量産”に使える金属3Dプリンタ、カギとなる技術を三菱重工工作機械が開発
三菱重工工作機械は海外市場に向けて金属3Dプリンタの展開を開始することを発表した。2019年5月20～23日に米国デトロイトで開催される先端立体造形技術の見本市「RAPID+TCT2019」で、金属3Dプリンタ「LAMDA」を披露し、世界初となる関連技術「モニタリングフィードバック機能」や「ローカルシールド機能」などを紹介する。
三菱重工工作機械、モニタリングシステムを全ての工作機械に標準搭載
三菱重工工作機械は、刷新したモニタリングシステム「DIASCOPE」を、4月以降に販売する全ての工作機械に標準搭載する。データの収集、解析をエッジとクラウドサーバで分散して処理することにより、迅速で高効率のモニタリングが可能になる。
広がる金属3Dプリンタと工作機械の融合、それぞれの技術方式の特徴
2020年11月16～27日にオンラインで開催された「第30回日本国際工作機械見本市（JIMTOF 2020 Online）」において、主催者セミナーとして、東京農工大学工学府機械システム工学専攻教授の笹原弘之氏が登壇。「金属材料のAdditive Manufacturingの基礎から見える未来予想」をテーマとし、金属AMの代表的ないくつかのプロセスの基本原理とメリットやデメリットについて述べるとともに、国内外の金属AMの最新動向について紹介した。
三菱重工が火力事業の構造改革を前倒し、呉のボイラー製造機能を長崎に集約
三菱重工業が2020年度（2021年3月期）第3四半期業績について説明。コロナ禍の影響から少しずつ脱しつつある中で、世界的な脱炭素、カーボンニュートラルに向けた動きにより火力事業の課題が顕在化している。そこで、水素や蓄エネルギーなどのエナジートランジションを推進する事業体制への構造改革を前倒して実施することを明らかにした。