　今回の発表は、DXを実践している国内外の企業に、DXの実施内容や課題、KPI（Key Performance Indicator：重要経営指標）などを尋ねた「IDC DX Sentiment Survey」の回答結果を基に比較したものだ。なお、IDC DX Sentiment Surveyの2020年国外の調査は未実施であるため、2019年の国内、国外および2020年の国内の調査結果を比較した。

　それによると、国内国外いずれも「IT／情報システム」「業務オペレーション」「戦略策定」「マーケティング」の分野においては、DXの適用状況が高くなっている。しかし、「顧客エクスペリエンス（CX）」に関しては、国内のポイントが世界よりも15ポイント以上低くなっており、大きな差があることが分かった。

日本と世界の企業／組織におけるDXの適用業務の比較（クリックで拡大）出典：IDC Japan

　同社では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、企業と顧客のつながりにおいてバーチャルなものがより重要視されていく中で、国内企業においてもCXの重要性がより高まると見ている。

　また、DXの課題に関して、「イノベーションのサイロ化」「サイロ化されたDX推進」の項目は、国内、国外ともに回答率が高かった。国内と海外で大きな差が見られた項目は「戦術的な計画」で、2019年の結果では世界の50.9％の企業が課題としたが、国内では31.5％にとどまった。

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